サタディレヴュー #619 6. 26‘21
フルフォードレポート6/21‘21
“2021年6月21日前後に、世界の最高レベルの権力者に根本的な変化が起こりました。 世界の軍隊と諜報機関は、現在進行中の偽のパンデミック医療緊急事態を戦争行為として扱い、それに応じて対応することを決定しました。 MI6の言葉を引用します。
「我々はCovidの全てが詐欺であり、嘘であり、金儲けのための詐欺であることを知っている。 宣言されていない戦争行為を行った民間人は、今では完全に特定されている。 そのおかげで、軍事的に合法なやり方で、実際に彼らに対処することができるようになった」。”
以上の指摘は先週の当レヴューのコロナワクチンによる日本国民皆殺し戦争、カバルの人類皆殺しのシナリオ、という認識と完全に一致する。
英国情報部は、政府組織ではなくて、王室のカネで賄われている、女王陛下直属の、つまりカバルの側の組織だと聞いていたが、今ではそうではなくなっているのだろうか。
米国防総省に対するカバルの影響力はかなり後退しているようだからそれと同様のことが起こっているのだろうか。
“「スイスにあるオクタゴングループの一掃作戦が行われています。モサドのトップであるヨシ・コーエンが6月1日付で辞任したため、オクタゴンはモサドからの保護を受けられなくなった。新モサド長官のデビッド・バルネアは、身を引くように命じられている」。この一環として、デビッド・ロックフェラー・ジュニアには死刑執行令状が発行されています。
下の写真は、奴隷である小池百合子東京都知事、安倍晋三元首相の妻である安倍昭恵と一緒に写っています。ロックフェラー家が、医師会を設立して資金を提供し、西洋医学を支配したことはよく知られています。 伝統的な自然療法を排除して、石油や化学薬品を使った医療を提供したのです。 西洋医学は、古くから「外科医の将軍」を中心とした軍事組織として構成されていたので、その指揮命令系統を掌握することで、容易にこのシステムを利用することができた。 それがWHOであり、各医師会であり、様々な 「外科医/外科将軍」 である。 この指揮系統に反対する医師は、医師免許を剥奪され、高額な収益を得ることができなくなる。
ロックフェラーJr.は「パンデミック」とそれに伴う全人類へのワクチン接種に最終的な責任を負っているので、人類史上最悪の大量殺人者の一人となっている。
ロックフェラーは、イスラエルの元首相ベンジャミン・ネタニヤフ氏(現在は保護拘置されている)から、大量虐殺を行うオクタゴングループの最上級メンバーとして指名されている。 このため、ロックフェラー氏を引き渡して尋問するか、レマン湖畔のオクタゴングループ本部を完全に破壊するか、という警告がスイス側に出されている。
ロックフェラーJr.は、デビッド・ロックフェラーSr.から医師会の支配権を受け継いだだけでなく、フォーチュン500企業のほとんどを含む、いわゆるG7の権力構造の多くをも支配していた。 これが、彼らの言う「(ロックフェラーの)ルールに基づく世界秩序」である。
これらの企業オーナー一族が地球を巨大な動物農場に変えようとしていることに、世界の軍事組織は対抗することにしたのです。 下のリンク先の図は、ファシズム、つまり企業が政府を乗っ取る場合の影響を示しています。
基本的に、それは権力構造を巨大な掃除機に変え、普通の人々や他の生物から富を吸い取り、寡頭制/オリガルヒの巨大なブラックホールに入れてしまうのです。”
オクタゴングループとは耳慣れない言葉だが、ネットで調べても詳しい説明は出てこない。CFRとかビルダーバーググループなどの延長線上の現在のカバルの組織だと思われる。
文中にでてくる掃除機とは真空掃除機、つまりなんでも吸い取ってしまうメカニズムを指しているのだろう。
“記録によると、我々の様々な情報源は、実際に何が起こったのかについて異なる「版」を持っていた。 P3フリーメイソンとMI6は、既存の国際的な統治基盤に代わる、あるいは強化するための世界連邦を設立する合意に達したと述べた。
しかし、ロシア連邦保安庁(FSB)の情報源は、地球をめぐる秘密の戦争はまだ続いていると語った。 ジュネーブからの情報では、オクタゴングループの計画は次のようなものだという。
「2年から5年ほどで現金を廃止する。 また、全ての金持ちは全ての財産を失うことになる。 中小企業は、半官半民の大企業に買収される。 大企業と政府が合併する。 しかし、実際には、政府は存在せず、国民は奴隷になるだろう」。
FSBは、これらの恐ろしい計画に終止符を打つためのステルス戦略を提案した。 しかし、その対抗戦略が何であるかを敵に予告したくないので、現時点では読者に伝えることができない。 しかし、その一部は、タコの腕と戦うのではなく、タコの頭を叩くという意味であることは明らかです。”
「既存の国際統治基盤に代わる、あるいは強化するための世界連邦」としているのはわれわれがNOWとして承知しているのと同じものなのだろうか。
P3フリーメーソンとMI6はその世界連邦を設立することに合意した、と書かれているがそれはオクタゴングループに対抗するためなのかそうでないのかははっきりしない。
タコの腕と言う言葉がでてくるが、それは私たちが一般的に“タコの足”として認識しているものであろう。
“ここでは、オクタゴンの様々な腕との戦いがどのように繰り広げられているかを見てみよう。 まず、「ヨーロッパでは、6月5日の時点で、COVID-19「ワクチン」によって13,867人が死亡し、1,354,336人が負傷している」ということに注目したい。MI6によれば、ワクチンによる死亡者のほとんどは、ワクチンに含まれるプリオンがダメージを与えるため、3年から5年後に発生するという。
ちなみにWHOによると、2017年のインフルエンザ、結核、肺炎による死亡者数はそれぞれ65万人、150万人、256万人で、合計470万人の死亡者数となっています。
これに対し、2019年に勃発したコヴィド-19で亡くなったとされる386万人との比較です。 言うまでもなく、これらは肺炎、結核、インフルエンザの死亡者が統計から魔法のように消えた年です。”
“日本では、医師や軍人がワクチン接種を拒否しているため、歯科医師や救急隊員、獣医師などを起用してワクチンを接種していることが確認できます。ワクチン接種者には、1人接種するごとに40万円(3,640ドル)の報酬が支払われるそうです。 奴隷首相の菅義偉をはじめとする内閣は、これらの罪で処刑されることは間違いない。”
コロナワクチン関連情報
前回の当レヴュー#618で、英国航空でコロナワクチンの接種を受けたパイロットが三人死亡したと書いたが、それが五人になったそうだ。
英国航空といえば大きな会社だから、パイロットも大勢いるだろうが、それでも数百人の単位だろう。千人以上はいるかもしれないが、“万”の単位ではないだろう。
その中で三人とか、五人とかの数字は決して些細な問題ではない筈だ。
その五人の死亡について、その死亡はコロナ接種との因果関係はないとする英国航空のコメントが問題だ。
接種の前まで通常の業務を処理していた、多分健康体だったと思われる人が接種後、ほぼ同時期に五人も死んだとすれば、それがワクチン接種との間に因果関係があると考えるのが普通の反応であろう。
ところが、英国航空はそれについて、何の根拠も示さずに「因果関係はない」と断定しているのだ。
それはカバルの人たちの典型的な手口なのだ。
カバルの人たちは、白いものを黒い、黒いものを白いと平然と言う人たちだということは繰り返し書いている。
普通に考えればそのようなとんでもない主張を大衆に受け入れさせるためには、日頃から、大衆の頭の中に正常な価値判断を狂わせるための情報を刷り込むのだ。
例えばLGBTだ
生物学的には紛れもない女性でも、その女性が“私は男性だ”と主張すればその女性を「男性」として扱うことを社会に強要するのだ。
「女性」であっても当人が「私は女性ではない男性だ」と言えばその人を「男性」として受け入れるとしたら、その人は多分、“五人のパイロットの死亡はワクチン接種とは関係ない”とする英国航空のコメントに対して“ああそうですか、関係はないのですね”と、あっさり受け入れることになるのだろうか。
なぜ人間はこんなに愚かになってしまったのだろう。
それはスタイナー博士のいう“魂を抜き取られた”結果なのだろうか。
あるいはマーチン博士のいう宇宙からの叡智を一切受信出来ず、人間と言う存在から離れて「高次の存在へ進化できないようにするアンテナが埋め込まれた」ということなのだろうか。
コロナワクチン接種後死亡した英国航空の4人(未だ4人だった時の情報らしい)のパイロットの死因は血栓だったそうだ。これは多分リークされた情報で、英国航空自身の発表ではなさそうだ。
御主人のフライトを電話予約しようとしたある女性が、受付の女性に「ワクチンの接種をしていますか」と聞かれた。していない、と答えるとその受付の女性は「ご主人が接種していたなら予約は難しかったでしょう。なぜなら既に数人のワクチン接種者が飛行機に乗り、一定の高度を超えたときに血栓になったからです。これはワクチンが原因であると考えられています。」と答えたと言う。
日航も全日空も社員たちにワクチンの接種を受けさせていたと伝えられているが、事実はそうではないだろう。これからは多分世界中の航空会社がワクチン接種者の搭乗を拒否することになるだろう。東京オリンピックに参加する外国の選手は未接種者しか来られないことになる。 あるいは未接種者に打ったフリをさせてこの通り大丈夫だと言わせてワクチン接種キャンペーンの広告塔に利用するつもりなのだろうか。一体どういうことになるのだろうか。
サタディレヴュー #618 6. 19‘21
コロナワクチンによる日本国民皆殺し戦争
政府、新聞、テレビ連合軍が日本国民に仕掛けているコロナワクチンによる皆殺し戦争は、現在第一ラウンド、といったところだろうが、今の段階では国民は連合軍の攻撃を何とか防いで、取り合えず判定勝ち、というところだろうか。
4000人分のワクチンを用意した愛知県の接種会場を訪れたのは28人だったそうだ。
コロナワクチンに対する警戒心が行き渡ってきた結果だと思われるが、好ましい状況と言うべきだろう。
一人でも多くの人がコロナワクチンの接種を回避して健康に生き残ることを念頭におくべきだろう。
65歳以下の場合の死亡のリスクは30万人に一人という統計があるように怖い病気ではないのだ。
ワクチン接種の結果、もたらされた悲惨な実例が数多く報告されている。
“イスラエルからの緊急警告!ワクチンによる死者数が増加しています。
イスラエル政府は世界に先駆けて(殆どの人にとって致死的ではないウイルスなのに、自国民の命を守るためとの口実で)ファイザー社COVIDワクチンの集団接種を強行しました。
しかしイスラエル政府が世界に先駆けてワクチンによる自国民の大量虐殺を行っているという事実を世界中に警告しなければなりません。
これほどの死者数と副反応件数を出しているワクチンは史上初です。
イスラエル国民に対するワクチン強制接種により、以下の恐ろしい結果が出ました。
イスラエルの科学者、Seligmann博士曰く:
分析の結果、わかったこととは・・・高齢者を対象としたファイザー社のワクチン接種期間(5週間)で、ワクチン接種後に死亡した高齢者の数は同じ期間にコロナで死亡した高齢者の数の40倍に上ります。また若い世代のコロナの死者数の260倍以上です。国民に最長6か月間のグリーンパスポート(ワクチンパスポート)を発行するためと、ファイザー社のワクチンの販売促進のためにワクチンの強制接種が継続されています。
イスラエルでは昨年12月中旬から1回目のワクチン集団接種が開始されましたが、それ以降も日々のコロナ感染者数は減りませんでした。それどころか、コロナによる重篤者や死者が増えていったのです。昨年12月中旬から今年2月までに、ワクチン接種者の死者数が急増しました。(イスラエルで使用されたワクチンはファイザー社のものです。)
COVIDワクチンの1回目或いは2回目を接種した43781人のうち、660人がその後死亡しました。そのうち546人は1回目のワクチンを打った後に死亡しました。”
“【6月13日 AFP】サッカー欧州選手権は12日、グループBの試合が行われ、デンマーク対フィンランド戦で、デンマークのクリスティアン・エリクセンが突然ピッチで倒れ、試合が前半で中断となった。デンマークサッカー協会はその後「クリスティアン・エリクセンは現在病院で意識はあり、追加の検査を受けている」とツイッターで発表し、試合は現地時間午後8時30分から再開すると明かした。「 イタリア・セリエAのインテルに所属するエリクセンは、前半終盤にタッチライン付近で突然倒れた。医療スタッフがCPR(心肺蘇生法)を施す中、チームメートはエリクセンを囲むようにして集まり、涙を流す選手もいた。首都コペンハーゲンのパーケン・スタジアムに集まった母国の観客も沈黙した。
このような状況からもエリクセンが他のメンバー同様にワクチンを接種した可能性が高いと思います。
ワクチン接種後に突然倒れ、死亡したケースが世界中から次々に報告されています。
私は過去50年間にわたりサッカーの試合をずっと観戦してきましたが、選手があのように突然倒れた場面を目撃したことは1度もありません。これはワクチン接種から生じる初めての事象です。”
その他にも数え切れない位の事例が報告されている。最新の情報では英国航空でコロナワクチンの接種を受けたパイロットが三人死亡したそうだ。現在操縦できるパイロットは10%位になってしまったらしい。
日本の大手企業も社員たちに接種を受けさせていると伝えられているがどういうことになるのだろうか。
カバルの人類皆殺しのシナリオ
前項の政府、新聞、テレビ連合が私たち日本人に仕掛けている日本人皆殺し戦争はカバルが何十年も前から計画している、人類皆殺し作戦の一環だ。その人類皆殺し作戦の背景には「優生学」がある。
「優生学」と言えば日本の知識層の口からはおおむ返しに「ナチス」と言う言葉が出て来る。
しかし「優生学」の本家はナチスではなくて、アメリカ、アメリカのイルミナティだ。
それについて、デーヴィッド・マーチン博士が語っている。
私の理解力が及ばない部分もあるのだが、一応入手した情報をそっくり提示する。
“デイビッド・マーチン博士が誤った優生学の根拠を暴きました。
「DNAは存在しません!」2021年5月にカリフォルニア州にて開催されたFree&Braveカンファレンスでデイビッド・マーチン博士とジュディ・ミコビッツ博士が行ったQ&Aセッションをご紹介します。私はデイビッド・マーチン博士のことは殆ど知りませんでしたが、2人の博士のセッションで語った内容が非常に興味深いものでしたので皆さんと共有したいと思います。
デイビッド・マーチン博士は長い間、生物学の研究に従事してきました。詳しくはマーチン博士のウェブサイトから:私(この記事の記者)は生物学に関してこれほど異なる見解が存在していることに驚きました。
私(この記事の記者)は、デイビッド・マーチン博士のプレゼンテーションの全てに同意するというわけではありませんが、いくつかのトピックは非常に刺激的で私(この記事の記者)のこれまでの考えをひっくり返すものでした。
米国の現代文明に存在する問題の一つが、我々と同じ考えや同じ信念を持つ人たちだけに目を向け、同じ考えに同意し信じてしまいがちだということです。そのため我々は知識を広げるチャンスを失い、他の人々の経験や叡智からの恩恵を受けることができなくなっています。
マーチン博士の議論の基礎となる根拠が、米国の金融システムを支配しているFRBやFRBの銀行家ではなく、生命保険会社であるということに対して私は懐疑的な見方をしました。私はまだこのトピックに関して十分にリサーチして検証したわけではありませんが、彼が語っていたもう一つのトピック「グローバリストは科学を使って自然界を兵器化しておりこれが彼らの優生学システムの中心的活動である」について、何年もの間、我々はHealth Impact Newsを通して、新薬の開発や製薬業界の根底に遺伝子学や優生学があることを暴露してきましたので確かに共鳴できます。
しかし彼が語った内容は我々が発表してきた内容よりもさらに先を行っています。そして彼ははっきりとこのように言いました。「我々にはDNAはなく、あるのは染色体のみである。DNAは自然界と科学を兵器化するために開発されたモデルでしかない。」と。
デイビッド・マーチン博士が語った内容の一部を抜粋しました。1883年、科学者がバクテリア、ウイルス、疫病を優生学に使うことを思いつきました。以降、10年間にわたり死への恐怖を煽った生命保険業界は急成長しました。生命保険業界は銀行を悪者にしました。生命保険業界は優生学ムーブメントをサポートしてきました。悪者はロスチャイルドだとか悪魔崇拝者だと言う情報を流していますが彼らの上に生命保険業界が君臨しています。戦争も彼らにとって良いビジネス。第一次世界大戦の最大の勝者は生命保険業界。
1932年、ペニシリンの使用を認めさせるためにシフォラス?をばらまいて疫病を発生させました。そして人間(役に立たない弱者)が繁殖するのを許さず男女を不妊にします。
1946年、ロックフェラーによりマラリアがどのような人間を殺害するかを調査するための研究所としてCDCが創設されました。アフリカ系黒人や奴隷がマラリアの最大の犠牲者になりました。
あなた方にはDNAはなく、あるのは染色体のみです。あなた方の染色体は自然に作られたものです。
この嫌なDNAの写真は本当は写真ではなく1952年に撮影されたX線の写真plate 51だったのです。
DNAは自然に発生したものではありません。DNAにはある特性があります。それは人間を操作するためのモデルなのです。1952年に初公開されたDNAの画像で、レイモンド・ゴスリングとローザリンド・フランクリンは、DNA(デオキシリボ核酸)の興味深い幾何学的配置を最初に発見した人たちでした。
その1年後にワトソンとクリックがDNAを「発明」(でっち上げる)することに成功したのです。
しかし彼らは何も発明しませんでした。彼らはモデルを作っただけです。そのモデルは 染色体の形をした生命のタペストリーがほどけたものです。そしてほどけた紐を床の上に置きこれが人類そのものだと言ったのです。
財団は(生物学や優生学の研究?)に資金提供していますが、財団に資金を提供しているのは生命保険会社なのです。
なぜ何も発見していない人々にノーベル賞が授与されるのかわかりますか。
ワトソンもクリックも何も発見していません。彼らは、二重らせん構造以外は目を向けるなと科学界に指図するカバーストーリー(つじつまを合わせるための作り話)をサポートしていた優生学者たちでした。
ここで私は命を危険にさらすかもしれない内容のお話します。染色体(常磁性体であり損傷した伝導体のヘリコイル)は、アンテナの可能性が高いのです。染色体は化学的性質を持つものではないのです。
私はこのこと実験室で実証しました。
キャリー博士がこれから説明してくれる磁石の実験に注目すべきかがわかります。彼らがあなた方の身体に注入しているのはDNAでもRNAでもないのです。彼らはあなた方の身体の中に、宇宙からの叡智を一切受信できず人間という存在から離れ高次の存在へと進化できないようにするアンテナを埋め込んでいるのです。
彼等は人間の身体の中に傷ついたヘリコイル・アンテナを埋め込んでいます。しかしこのアンテナは元々は我々の創造主とつながり続けるために作られたアンテナだったのです。
そして1953年に我々はこの事実を冒とくしてしまいました。数十億ドルもの資金を使い、ほどけたタペストリーの糸を生命の元と説明したのです。そして不思議なことに、彼らは、DNAの95%はジャンクDNAであると言う結論に達したのでした。
本当にそうでしょうか?
我々が生命について理解していない理由は生命のタペストリーをほどいてしまったからです。そして、床の上に置いた大量の紐を見せながら、これが生命であると説明したからです。
DNAとRNAには何の関連性もありません。それはモデルなのです。
モデルを使って物事を説明している人たちを批判しているのではありません。そこが問題ではないのです。
私は生命について説明しているのです。それが私が説明していることです。
私は科学について語っているのではありません。
長い時間をかけてやってみてください。DNA、RNA、遺伝子、トランスフェクション(ウイルスなどの拡散を細胞に取り込んで増殖させること)、mRNAによるアミノ酸配列の翻訳、ポリマー鎖、その他全ての物について話し合ってください。
あなた方があらゆるマジックを使っても、生命の現象については何一つ説明できないでしょう。
あなた方は実在の本質の基礎構造をバラバラにした後にわがもの顔でそれを扱っているからです。
我々人間はそのようなものを持たされてきたのです。
我々はシャーレーで行う選択的育種実験台ではありません。
私は、ウイルスが存在するかしないか、RNAなのかそうでないのかについての議論にうんざりしています。
もし我々が生命についての意味を明確にできないなら、健康について理解することはできません。わかりましたか。生命について理解していないなら、健康についても定義できません。
なぜなら、我々は床の上に置かれたほどけた奇妙ならせん状の紐であると決めてしまったからです。そしてそれを解明しようとしているのです。
これは偶然に起きたのではありません。これは計画的に行われました。それは、我々に降りかかる最も恐ろしい実験を完成させるために計画されました。
このことは、COVIDともSARSとも何も関係していません。
1945から我々は、政府に寿命を定義させ生命保険業界と金融界を結びつけました。
なぜ住宅ローンが30年間に設定されたかわかりますが。それは1904年のブルーカラーの労働者の平均寿命だったからです。殆どローンを返して死亡すると抵当物の受け渡し権が無効になります。
今、起きているのは、マスクの問題でもワクチンの問題でもなく、加害者らが罪を免れようとしていることです。彼らの犯罪については一切言及されていません。
ウイルスは病気ではないのにウイルス=病気と定義したことで人々はウイルス=病気と考えます。そのため感染者数や死者数が発表され・・・・終わりのないループの中に入ってしまいました。これは1981年にHIVがでっち上げられたときと同じです。既にその前にワクチンや医薬品の研究開発の商業化が計画されていました。その時も自然界(猿)由来だと言う説明をしたのです。HIVが捏造された背後にも生命保険業界の存在がありました。
今我々に起きているのは生命保険業界による処刑です。長生きをしすぎた人は生きるのにふさわしくない存在と考えられています。生命保険を掛けた期間よりも長く生きてしまった人はそれ以上生きてほしくないのです。なぜなら生命保険業界にとってコストがかかりすぎるからです。その結果、パンデミックが考案されました。
これはあらかじめ計画された大量殺人でした。
過去140年間、嘘をつき通した生命保険業界が今回のパンデミックの主犯であることに来た付いた人はいません。
我々はまだ覚醒していません。
悪が機能する理由は、我々が悪について研究していないからです。
自然界のウイルスは何も怖いものはないのです。ウイルスを操作し生物兵器を作ったことでウイルスが怖いものになってしまいました。
マスク、ディスタンス、自宅隔離は人々の自由を奪うためのテクノロジーです。マスクを着用すると感染しやすくなります。専門家は健康的な人はマスクを着用してはならないと言っています。
サタディレヴュー #617 6. 12‘21
ワクチンについて、100年前に語られていた言葉
約100年前にルドルフ・スティナーは次のような言葉を残しているのだそうだ。
“将来的に、人間の魂は医学によって抜き取られてしまうだろう。健康目的に見せかけて、乳幼児からワクチンを接種させられるようになるだろう。その結果、人間は魂や霊を知覚できないようになってしまうだろう。
実利主義の医師らが、人間から魂を抜き取る作業を任せられることになる。
現在、大人たちが特定の病気に対するワクチンを接種させられている。将来は子供たちも、スピリチュアル的な生き方ができないようにするためにワクチンが接種させられるだろう。
ワクチンを接種した人々は賢いかもしれないが、道義心や良心は育たないだろう。しかしこれこそが唯物主義者たちのゴールなのだ。
ワクチンを接種すると、接種者のエーテルは肉体から離れることができるようになる。そうすると、魂と宇宙の関係が非常に不安定になりロボットのようになる。しかし肉体は意志力と霊的な力により地上で完成されなければならない。
ワクチンは人間の意識を物質に引き付けさせるようにする。そのためワクチンを接種した人間は唯物主義的な考えを持ち続けることになる。そして動物と同じようになり、霊的な意識を上昇させることができなくなる。
人間の肉体に憑依している悪霊たちは、憑依した人間に、若いうちから、魂の抜け殻にさせるワクチンを接種したくなるように仕向ける。”
ここでスティナーによって語られている言葉は、現在大問題となっているコロナワクチンの接種の結果生じるであろうと予測されている諸症状と重なるものだ。
100年も前にこのようなことを語っていた人が居た、ということは実に驚くべきことだ。
更に1995年にカナダの神学教授ピエール・ギルバート博士も同じ問題について語っている。この発言が前述のスティナーの発言をふまえたものであるかどうかはわからない。
“ 1995年に撮影されたカナダの神学教授(ピエール・ギルバート博士)の講演:
ギルバート博士は、将来、ワクチンの義務化が実施され、ワクチンを接種した人々は最終的にゾンビのようになってしまうと警告しました。このワクチンには液晶が含まれており、液晶が磁気周波数に曝されると接種者をゾンビにしてしまいます。生物学的破壊行為として電磁場を乱す計画が立てられています。その結果、人間の血液が汚染され感染が広がり、ワクチンの強制接種の法整備が行われ、強制接種が実施されます。このワクチンは、接種者を遠隔でコントロールできるようにします。このワクチンには液晶が含まれており、液晶は脳細胞を宿主とし電磁場(低周波)のマイクロレシーバーとして機能します。電磁場の低周波を受信した接種者は自分で考えることができないゾンビのようになってしまいます。”
ここでワクチンの一般的な面について、デーヴィッド・アイクの言葉を振り返ってみよう。これは以前にもその一部分を引用しているが、この時期に非常に重要な意味を持っているように思えるので繰り返し聞いてみよう。
“いくらかは危険を伴うとしても、ワクチンのお蔭で、子供たちは病気をしなくなったし、昔の流行病も大半が根絶されたじゃないか、と言う声を聞く。この言葉は今も繰り返されている。”-中略-“小児病疾患の発生率はワクチン導入後に急激に減少したというが、事例の減少はワクチンを接種しないうちから起こっていた。これは栄養、衛生、生活環境の改善によるものだ。アメリカ人口統計によると1910-37年の時期に腸チブスによる死亡は91%、ジフテリアによる死亡は90.5%も減少している。専門誌『小児病ジャーナル』の指摘はこの上なく明白だ。
歴史的にみて、伝染病疾患による死亡率低下の最大の理由は近代における抗生物質とワクチンの発明ではなく、清潔な水と有効な下水道のシステムが生活に取り入れられたことによっている。”
“2001年に専門誌『感染予防ジャーナル』で発表された論文にはこう書かれている。
ジフテリア、破傷風、百日咳のワクチンが一般的になったのは、この三つの病気による死亡率がすでに大巾に減少した後のことだ。麻疹、風疹、ポリオのワクチンが入手できるようになったのは20世紀半ばだが、当時の幼児死亡は他の原因によるものである。サルファ剤や抗生物質に関しても同じことが言える”
“1977年にイギリスの医学雑誌『ランセット』に掲載された地域医療局の論文も、このことを裏付けている。「1937年以降は男女ともに同程度の下降がつづいている。ワクチンは1948年頃、一部地域で小規模に実施されるようになり、全国的に広がったのは1957年なので、この減少とは無関係である。
小児期の主要な感染症は一度の感染で得られるものが大半だが、その前提に立ってもワクチンの効果だったとは考えにくい。」
・・・・1930~1957年にかけての百日咳の着実な減少を見れば、発生率の急激な低下は十分に予想できる。これは敏感な人々の間での感染が量、範囲ともに全般的かつ斬新的に減少する際の特徴である。このパターンが1957年以前に確立されている以上、病気の発生率と死亡率の減少傾向にワクチンが主要な役割を果たしたと考える根拠はない”
ワクチンがなければ免疫が出来ないという話はまさに「お話」そのものであって、繰り返しによって『事実』として受け入れられるようになっただけなのだ。アメリカで最も知られた小児科医である故ロバート・メンデルソンはこう言っている。
『わが国でワクチンが科学的な比較研究が実施されたものは皆無だ。100人の候補者を集め、50人にワクチンを接種し、あとの50人は非接種のままで結果を比較検討する、ということは一切行われていない。そういうことが行われていないのだから、寛大にみてもワクチンは未証明のものと言わざるを得ない。正直な人間ならワクチンを接種する者のことを『偽医者』と呼ぶだろう。”
もうこれ以上の説明は不要だろう。
要するに私たちの世界は現実的に見れば何の効用もないワクチンというものに対して、莫大なカネと時間を費やしてきた、ということだ。
ワクチンは、私たちの金と時間を費消させたというだけではない。私たちが考えなければならないのは、“健康目的にみせかけて、乳幼児からワクチンを接種させられるようになり、その結果、人間は魂や霊を知覚出来なくなってしまうだろう”というルドルフ・スティナーの言葉だ。
従来私たちはワクチンというものを医学的なマターとしてのみ捉え、魂とか、霊とかの心の問題として捉えることはしてこなかった。
しかし、最近になってコロナワクチンの接種によって生じるであろう症状について語っている人達の言葉を聞くと、それは単に医学上の問題であることを超えて、思考力とか、判断力とかに関係してくる、魂とか、霊と言う問題に関連していくのではないかと思えてくるのだ。
その上で前述のスティナーの言葉を聞くと、その言葉は“腑に落ちる”ものに思えてこないだろうか。
つまり、ワクチンの目的は当初から人々の“魂を抜き取る”ことだった、“健康目的”は見せかけに過ぎなかったということではないか。
そういう仮説の上に立って考えると、様々な現象のツジツマが合うように思えてくる
スティナーの言葉が語られたのは、人々が現実にワクチンの接種を受ける前のことだった、接種された人々の現実を見て、語られたものではない、ということだ。
なぜスティナーはその段階で“魂を抜き取る”なんて言葉を使ったのだろうか。
それはスティナーがそもそもワクチンの開発の目的が人々の“魂を抜き取る”ということだと知っていたからだ、という以外に考えようがないではないか。
スティナーは実はワクチン開発の仲間だったのかもしれない、しかし、その開発の目的が余りにも反倫理的であることに気付いて、寝返ったのかも知れない。
“魂を抜き取る”と言う言い方は比喩的に使われることはあるが現実的な問題を語る際に使われることは無い。
しかし最近の様々な現象を知ると、それが“魂を抜き取られた”結果だと考えると納得できることが少なくない。
最近の若い人達の間では戦争をしないで済むなら、外国人の支配を受けてもいいと言う考え方が広まっているそうだ。
外国人の支配を受けてもいい、ということは植民地になってもいい、ということだろう。
かつて、キリシタンを水際で阻止した秀吉を差別主義として非難する人がいるらしい。もしキリシタンが阻止されなければ、日本は恐らく西欧の植民地になっていた筈だ。
秀吉を差別主義として非難する人たちは当然日本が植民地になってもいい、と考えているのだろう。
その様な意識を私はイルミナティの洗脳の結果だと考えていた。しかし、植民地になったっていいじゃないか、と言う意識が、何らかの論理的な説明の結果生じたものとは考えにくい。洗脳だってそれなりの論理性があるからだ。
そうなると“魂を抜き取られた”結果だという説明が説得力をもつことになる。
現在の日本で多数をしめているのは、乳幼児期にワクチン漬けにされて来た人たちだ。若い人達の中には本人ばかりかその人の親も教師も乳幼児の段階からワクチン漬けにされて来た人たちだった、という人達も沢山いる筈だ。
そういう人達が今、官界、アカデミズム、メディア、などの分野で現実に仕事をしている立場にいる。
毎日の新聞を作っているのも、前々回の当レヴュー#615の「陰謀論を否定する人たち」で取り上げた中島、内田、秦、という人達もまたそういう人達なのだろう。
もしかれらが単純に“魂を抜き取られ”ているのだとすれば、如何なる批判も空しいことになる。
現在の日本人の多くは誇り、威信、自尊心などの、個人にとっても国家が国として成立するためにも必要なものを失ってしまったように思える。
私たちはそれらを取り戻すことはできるのだろうか。
サタディレヴュー #616 6. 5‘21
ワクチンパンデミックについてこれから予想されるカバルのシナリオ
橋本聖子オリンピック担当相はコロナワクチンの接種を受けないのだそうだ。ところが自分が受けないワクチンの接種を選手たちに義務付けているようだ。薄情ということを通り越して冷酷非情な人間だと言うべきではないか。
カバルは日本ばかりでなく世界中でメディアを使って人々を欺きながらワクチンの接種を強行しようとしている。
それについて、これから予想されるカバルのシナリオについてゲアリー・R・バーネットという人が解説している。
“民主党系の州(カリフォルニア、オレゴン、ニューヨーク、コロラド、モンタナ他)では、全体主義的体制が敷かれ、厳しい予防策を長期間継続して来たが、最近になって、一夜でそのような厳しいルールを解除した。
その結果、コロナ前のように街に多くの人でにぎわい、店内には多くの買い物客が集まり、グループパーティを開いたり、酒を飲んでどんちゃん騒ぎをしている。
前日までは100%の人達がマスクを着用していたのに、一夜にしてマスクは外され、あれほど危険で致死的と警戒されてきた“コロナパンデミック”が全く存在していないかのような社会に激変してしまったのだ。
しかし、それは全て人為的に仕組まれたトリックなのだ。
そして土曜日のCNNの番組に出演した医師は「メモリアルデーの週末にはマスクなして人々が集まるためコロナワクチンの接種を受けていない人々に感染リスクがある」と警告したのだ。
そして「ワクチンを接種した人々は健康的であり、ウィルスから充分守られている」「リスクがあるのは未接種者である。それは大人だけでなく子供も含まれる」と。
CDCはコロナワクチンは感染拡大を阻止したり、感染を予防するものではない、と発表しているのに、である。
ワクチンを完全に接種した人々(実際には存在していない)は、コロナウィルスに感染リスクはないが未接種者は未だリスクがあると思わせようとしているのだ。
しかしコロナワクチンは接種者の心、身体、遺伝子まで変化させてしまう。
米国民は愚かすぎて、現実に今、何が起きているのかに気付かないでいる。
ワクチンによる大量殺戮を企てている陰謀家たちは未接種者を追いかけ、接種を強要する。接種者は接種の直後一時的に自由を与えられるが、そのあとは従順な奴隷として扱われるのだ。
米国民の間で、未接種者に対する差別や嫌悪が増大するかも知れない。
州政府の命令に従わない知的で勇気ある人たち(未接種者)に対する反発反感が増して社会不安、暴動が頻発することになるかも知れない。だから現在の穏やかな状況に安心しない方がいい。
この表面的には穏やかに見える現在の状況は、人々を次の段階へ導いていく策略のためにメディアを通じて意図的に作り出されたものだからだ。
この秋には計画されたカオスが実行に移されるだろう。その時にはこれまで以上に酷い状況になるだろう。
そして厳しいロックダウン、マスク着用、隔離が再開され、これまでにない厳しい予防策が実行に移されるだろう。
そしてワクチンの接種者が生み出している変異型ウィルスの感染が拡大することになる。
しかしかれらは変異型ウィルスの拡大は未接種者が原因であると主張するだろう。
一年以上続いたコロナウィルスのパンデミックプロパガンダは終わったが、これかれは非常に深刻なワクチンパンデミックがはじまることになる。
このワクチンパンデミックこそ、避けなければならない。
何故なら、コロナワクチンを接種した人たちは非常に危険な合成スパイク蛋白質により、血栓になったり、合成スパイク蛋白質の一部を周囲に撒き散らしたり、免疫不全にさせるブリオンに汚染されるからだ。
しかし、ウソつきメディアや芯まで腐っているCDCは新らたなウソ報道を行うだろう。
かれらは再び感染者のデータを捏造し、多くの人人がワクチンを接種したためにコロナの感染者数が激減したとして、ワクチンの有効性を強調する報道をするだろう。
かれらは新たな陰謀を企てて出来るだけ多くの人たちにキルスウィッチのRNAワクチンの接種をさせようとするだろう。
ワクチンのお蔭で感染者数が激減したと報道しているのはそのためなのだ!
以下の真っ赤な嘘の報道によると、ネバダ、ペンシルベニア、マサチューセッツ、ニューメキシコ、オレゴン他でワクチンの接種者が、増えたことで感染者数が激減したそうだ。コロナパンデミックが終わっても、ワクチンパンデミックが始まっている。現在ワクチン接種者を激増させるために客寄せのための大規模詐欺が横行している。
例えば「ワクチンを接種した人には無料で宝くじ券をあげます、500万ドルが当たるかも知れませんよ」とか、あるいは「ビール券、フットボールの試合のチケットを上げます」などだ。
ワクチンは販売し易い商品だ。一般の消費者はワクチンの成分や作用について理解できないから、医師や専門家の言いなりになってしまうのだ。
医師がワクチンンの真実を患者におしえたなら、その医師は免許をはく奪されてしまうのだ。
ワクチンの接種を受けた人たちは嵐の前の静けさの中で荒波の海に向かっている。
ワクチンメーカーは、接種者の体内でブリオンを生成させ周波数を操作し、感染力の強い変異型ウィルスを生成させるワクチンを作り出した。
その結果、これからワクチンの副反応の急増と変異型ウィルスの暴発によるワクチンパンデミックが始まるだろう。”
コロナパンデミックは「フェイク」だったがワクチンパンデミックは本物の「パンデミック」だということのようだ。
最新のフルフォードレポート 5月31日
“要約すると、世界の軍事・諜報機関、西洋の民間政府は悪魔崇拝カルトに乗っ取られており、排除する必要があるという結論に達したということです。
モサドの情報筋によれば、このプロセスは、イスラエルのベニヤミン・ネタニヤフ首相を排除することから始まっているという。 王室関係者は、「この人物は非常に難しい人物で、彼のような人物を排除するには、管理するしかない」と語っています。 その意味するところは、ネタニヤフ首相は十分な脅迫保険を持っており、権力を放棄する代わりに一定の保証を与える必要があるということです。 いずれにしても、APのようなロスチャイルド家所有のプロパガンダ媒体でさえ、今では彼の解任を報じている。現役のハザリアン・マフィアの事実上の最高幹部が解任された後、夏にはほとんどの民政を一掃するキャンペーンが行われるだろう、というのが複数の情報筋の一致した見方である。 アメリカ大陸にいるMI6の別の情報源は、現地での行動を確認してこう言っています。
「今、本当に大きなことが起こっている。 陰謀団/カバルの上級メンバーが倒れる。 ゲイツは今、システムから外れています。 彼は姿を消しました。 彼のことは一言も語られていない。 今度はファウチの番だ。 そして、次は誰だと思いますか?マット・ハンコック、ボリス・ジョンソンの順です。 人類は目を覚ましつつある”
“ウサギの穴はとても深い。 基本的には、世界の軍部と諜報機関は、サバテア派フランキストのユダヤ人のカルトが本当に世界の人口のほとんどを殺そうとしていることにようやく気づいたのです。
彼らは、現在進行中の「パンデミック」が「9.11やフクシマのように、この大量殺戮狂信者たちによって実行されている」ことに気づいたのです。
ヨーロッパのある王室の幹部は、「一体どうやってこの人たちが世界を掌握したのか」と聞かれて、「ロスチャイルド家は特に危険な人たちで、邪悪を通り越している」と答えました。”
“ペンタゴン、イギリス連邦、中国、バチカン、黒い太陽、アジアの秘密結社、ロシア、その他多くのグループが、もう十分だと判断したことを確認できます。 1,000人以上の弁護士と10,000人以上の医療専門家からなるチームが、CDC、WHO、ダボスグループを人道に対する罪で法的手続きを開始しました。 彼らは、軍や機関の全面的なバックアップを受けています。”
“特にアメリカでは、状況が厳しいように見えるかもしれませんが、世の中にある良いニュースにも目を向ける必要があります。 例えば、葬儀社や生命保険会社など、ビジネスとして実際に死を扱っている人たちに話を聞いてみると、パンデミックのヒステリーにもかかわらず、誰も異常なほど死んでいないことがわかります。 「ここ数十年で最も致命的なパンデミックが地球上に襲来し、致命的な変異によって何百万人もの罪のない命が奪われているのに、生命保険会社は気にも留めていない」とジェフ・ハリスは指摘する。 これが意味するところは、根本的な流れの転換があったということであり、パンデミックなどのヒステリーは、現実ではなく、古い支配者層のパニックと恐怖の表れなのだ。もうひとつは、世界中で野生動物や自然の生態系が復活していることです。 例えば、オオカワウソ、タスマニアデビル、シベリアオオヤマネコなどは、最近、その個体数が大幅に増加していることが報告されています。より大きなスケールでは、過去20年の間にフランスほどの面積の森林が再生し、特にブラジルの大西洋岸森林では、絶滅危惧種のための多くの生息地が生まれました。”
これによると、コロナパンデミック、ワクチンパンデミックはカバルの連中の最後のあがきだ、と言う風にもとれるのだが、本当にそうならいいのだが、どうなのだろうか。
ワクチンパンデミックがトップレベルで阻止されることはあり得るのだろうか。
日本の売国奴エリートはカバルの陰謀集団を、まるで親衛隊のようにガードしている。
情けない話だが、日本国民の力でこの危機を乗り越える事は出来そうもないのだ。
サタディレヴュー #615 5. 29‘21
陰謀論を否定する人たち
陰謀論として一括りにされている著作の中で語られて来た多くの事がらが、今世界のあちこちで裏付けられていて、それらの著作に対する信頼性が評価されつつある。
それにも拘わらず、陰謀論をかたくなに拒否する人たちがいる。その人達の中で、中核をなしているのは、何らかの形で陰謀の側に加担している人たち、あるいは何んらかの利益を受けている人たちだ。
具体的に言えば、官僚、メディア、アカデミズム、法律家などの人たちだ。アメリカでは、その人達のことをディープステートという言葉で言い表している。
もちろん、日本にもそれに相当する人達は存在する。その人たちが、陰謀論を認めようとしないのは当たり前だ。
そんなことをすれば自分の立場が危うくなってしまうからだ。
5/25日の東京新聞夕刊の論壇時評で中島岳志は「陰謀論とポピュリズム」でこの問題を扱っている。
これを読むと、かれらが今、自分たちの利益を必死で守ろうとしていることが良く解る。
中島は内田麻里香の「陰謀論を支える人間の認知バイアス」(中央公論5月号)を取り上げている。
‟人間はどうしても自分の信念や自分が置かれている状況から物事を見ようとするため記憶や統計学的な誤りを犯す。この「認知バイアス」が、知らない間に自分にとって不快な情報を避け、都合のいい解釈に飛びつく傾向に繋がり、陰謀論を受け入れる土台になっている”
そして同誌からもう一つ、秦正樹の「正しい知識は防波堤になるか」を取り上げている。
“ 陰謀論にはまり込んだ人たちに対して、「知識がない」「正しい知識を身につけなさい」と批判的に説得しても、逆に態度を硬化させる可能性があると結論づけている”
内田、秦両人共、自分たちこそ知性的な人間で、陰謀論に“はまり込んでいる人”たちは、愚かな人達だと思い込んでいて、その姿勢を崩さない。
しかしそれは反対であって、反知性的で愚かなのは内田、秦両人の方だ。
陰謀論の著作のいづれかをしっかり読んでその上で、その著作のある部分、あるいは全体を具体的に反論するという論考をこの両人に限らず、私はこれまで見たことは無い。
ただ陰謀論なんぞに“はまり込んでいるやつ”は頭のおかしい連中だ、といっているだけなのだ。
陰謀論として括られている重要なものに、エドワード・グリフィンの「マネーを生み出す怪物」という著作がある。
本来は国家のものである筈の通貨発行権を民間の銀行が奪取する陰謀の一部始終を解き明かしたものだ。
内田、秦両人ともこの著作を先入観を捨てて読めば、かれらの論拠は一挙に崩れてしまうだろう。
しかしかれらは知らない間に“自分にとって不快な情報を避け(内田)”て、グリフィンの著作を手に取ることはしないのだ。
もう一つ、更に重要なことは、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが語った(1790年)とされる次の言葉だ。
「一国の通貨の発行と管理を私に任せろ、そうすれば誰が法律を作ろうが構やしない」
通貨発行権を手に入れる、ということはカネのなる木を手に入れるのと同じだ。ロスチャイルド家はそれを詐欺と暴力によって次々と手に入れて行った。前述の連邦準備制度(1913年)もその構想の一部として、実現されたものだ。
連邦準備制度という一種の錬金術に生み出されたカネによって、アメリカは第一次大戦以後、次々と絶え間なく戦争に関わるようになって行ったのである。
つまり、マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが語ったとされる言葉は18世紀の終わりから現代に至るまでの歴史を正しく読み解くための文字通りのキーワードなのだ。
しかし、残念なことに、私たちは小学校から大学に至るまでの期間にそんなことは全く教えられてこなかった。それを知ることができたのはいわゆる陰謀論のお蔭なのである。
当レヴューでは、世界は英米に支配される、英米は内部のユダヤ人に支配されるということを何度も書いている。国際政治の枠組みがその様に決まったのは第一次大戦後のヴェルサイユ講和会議だったとされている。
この会議の議長を務めたロスチャイルド男爵は歴史家を同席させている。
言うまでもなく、歴史を彼等にとって都合の良いように歪曲してそれを大衆に受け入れさせるためだ。
かれらはそのようなことを昔からやって来た。彼らのやり方はあからさまなウソを書くということはしない。
ほんの一寸した小細工をするのだ。例えば革命のスローガンに自由平等友愛などと言う大衆の耳をくすぐるような言葉を使う。
あるいはロベスピエールやレーニンに対して実際以上のスポットライトを浴びせる、そうすることでフランス革命やロシア革命の真の意味を大衆に悟られないようにしているのだ。
常識的に考えれば学校教育で使われる教科書が完全である筈はないのだから、本当のことが解り次第訂正され補完される必要があるのは当然だ。
ところがその自らが知り得た知識が訂正、補完されることをかたくなに拒否する人たちがいる。
陰謀論の語るところを理解しようとしている人達を執拗に非難する人たちだ。
かれらは自らが知り得なかった知識を受け入れようとする謙虚さを決定的に欠いているのだ。
なぜこういうことになってしまったのか。
それは教育、特に大学教育と関係がありそうだ。かつて、学問の目的は「真理の探究」だ、と語られた時代があった。
しかしその言葉は次第に聞かれなくなっている。今では学問の目的は真理の探究だと信じている人などひとりもいないのではないか。
今大学を志す人たちの動機は言うまでもなく実利だ。この人たちにとって「知識」は他者との差別化を手にいれて、支配のツールとして利用するためのものだ。
そうなれば、本当はどうなんだろうか、なんてことはどうでもよくなるのは当たり前だろう。
知識が支配のツールだと考えるなら、それが“真実だとされている”ということで充分であって、それが真実であるどうかはどうでいいことだからだ。
ところがかれらは、自分たちが知り得なかった知識を知る人たちを、あるいは知ろうとしている人達を、まるで無学文盲の人間であるかのごとく悪罵するのだ。全く呆れた話ではないだろうか。
図書館へ行くと「中央公論」は「世界」や「文藝春秋」と共に閲覧室の座席から一番目立つ所に置いてある。私は図書館へ行くたびに-滅多に行かないのだが-総合雑誌なんてものを一体誰が読んでいるのだろうかと思う。
執筆者の身内か弟子以外に読んでいる人は何人位いるのだろうか。
実際はその少数の人たちに対して、かれら自身の愚かさにお墨付きを与え、その愚考の迷路から抜け出せないようにしているだけなのではないだろうか。
「中央公論」「現代思想」の両誌の5月号では「陰謀論」を特集しているのだそうだ。しかし、両誌共陰謀論の正当性を真摯に検証しようということではなさそうだ。
秦正樹の“陰謀論への対処法として決定的な特効薬は見いだせない”とか、陰謀論を拡大させないための方法について統一的合意がなされているとは言えない”と言う言葉が全てを物語っているようだ。そもそも「真実」と率直に向かい合う意志がない人達に対して、何を言っても徒労に終わる他はないのはとうぜんであろう。
万が一、陰謀論は一体何を語ろうとしているのかを謙虚に知りたいと思う人がいれば、その人のためにいくつかの著作を紹介しておきたい。
G・エドワード・グリフィン マネーを生み出す怪物 草思社
ジョン・コールマン 新版 300人委員会 上 下 成甲書房
ユスタス・マリンズ 世界権力構造の秘密 日本文芸社
ヘンリー・メイコウ イルミナティ 成甲書房
アーサー・ケストラー ユダヤ人とは誰か 三交社
ノーマン・G・フィルケンシュタイン ホロコースト産業 三交社
R・D・ウィリング マネー / 金融システムの暗闇の起源 徳間書店
アンドリュー・ヒッチコック ユダヤロスチャイルド世界冷酷支配年代表 成甲書房
デーヴッド・アイク 恐怖の世界大陰謀 上 下 三交社
ジェリー・E・スミス 気象兵器 地震兵器 ハープ ケムトレイル 成甲書房
かつて格差問題を取り上げた時、1%の富裕層と99%との対立よりも、1%の利害を代弁する10~20%の人達と、その残りのいわゆる庶民との対立の方が実は問題なのではないか、というようなことを書いている。
どうやらその私の認識は誤りではないらしい。
中島も内田も森もまるで1%の人たちの、つまり陰謀側の親衛隊だ。
我々にとってより危険なのは、どちらかと言えば1%の人達そのものよりもその親衛隊の人達なのではないだろうか。
サタディレヴュー #614 5. 22‘21
沈黙する日本のエリートたち
阿川弘之が「国を想うて何が悪い」と言う著作を出してからもう30年近くなるだろうか。
その時代、新聞や雑誌は勿論のこと、病院の待合室に置いてあるパンフレットの中にも、大学案内の中にも、そしてあらゆる印刷物の中に、グローバルとか、国際的とかの言葉が溢れていた。
つまり、国を想う、愛国的であることが“悪いこと”であるかのように思わせるような様相だったのである。
その傾向は、今でも変わっていない、変わっていないどころか急速に進行しつつある。
政治の世界を見渡しても、グローバリストにすり寄る人達ばかりだ。コロナワクチンを強行しようとしている現政権に対して、ストップをかけようとする野党は一つもない。
新聞はワクチン接種の呼びかけで連日紙面を埋めている。5/19日東京新聞夕刊は、「終息へ 英国の経験に学べ」と題する有吉紅也 長崎大教授の論考を載せている。
同氏は“英国では高齢者のほぼ全てを含む国民の約5割がワクチン接種を終えている。ロックダウンの段階的な解除も進む”と書いている。この人の結論は“ワクチン、ワクチン、そしてワクチン”でそれがこの論考のサブタイトルになっている。
ネット上には、夥しい量の深刻な副反応の事例が報告されている。
それらの全てが信頼できる情報だと断定する事は出来ないかも知れない。だからと言ってそれらの全てを問答無用と切り捨てている新聞の態度は納得の行くものではない。
コロナワクチンについては更に大きな問題がある。
それは現在政府が接種を強引に推し進めようとしているコロナワクチンは必要最小限の治験を経たものではないということだ。それについては多くの医療関係者が指摘していることであり、異論の余地のないものだ。
それを考えれば、ワクチンの接種を仮に実行するにしてももう少し様子を見る、例えば国民の5割が接種済のイギリスの様子を見てからでも遅くはないだろうと考えるのが常識的な選択ではないだろうか。
コロナ患者が日本中にあふれている、あるいはコロナによる死者が累々と積み重ねられている、と言う状況ならばワクチンの接種を急ぐ、ということも分からないではない。
しかし、現実はそうではない。学校は平常通り授業をしているし、街は買物客や観光客で一杯だ。
ようするにワクチン接種を急ぐ必然性は全くないのだ。
そういうことを考えれば、政府やメディアがワクチン接種を一日も早く進めようとしているのは、国民の健康を守る、ということとは別の動機がある、と考えざるを得ないのだ。
多くの人たちは、それはある種の集団の人たちが望んでいる世界人口削減する目的のためにコロナパンデミックを利用しているのだと考えている。
数日前のインターネットで、読売デジタル版のコロナについての記事を読んだのだが、その記事は、コロナワクチンは人口削減が目的という説が流布されていることを紹介した上で、それを一方的に根拠のないデマだと断定している。
しかし、コロナワクチン=人口削減が目的、と言う説を根拠のないもとというなら、根拠がないと断定する根拠もないだろうということにならないだろうか。
今、政府もメディアも、グローバリストの計画に協力しているのではないかという疑いを国民から掛けられている。
だから政府もメディアも自分たちの方から国民にむかって疑惑を晴らすべき立場-いわば被告の立場-に置かれているのだ。
それなのに、その“疑惑”を単に“根拠のないもの”とうそぶいているだけだとすれば、疑いが晴れる訳がないのだ。
私たち庶民レベルで言えば、今の状況は納得のいかないことばかりだ。しかしエリートたちからはこの状況はおかしいと疑問を表明する声は聞こえてこない。エリートだって、庶民と、常識を共有する部分がある筈ではないか。
新聞や雑誌に定期的に寄稿している人たちは一体何を考えているのだろうか。
例えば高山正之はどうしているのだろうか。彼なら、コロナワクチン問題を正しく判断する識見と情報も充分にある筈なのに、相変わらず昔のことばかり書いている。それらがどうでもいいことだ、と言うつもりはないが、現在の緊急事態の前では役に立たないのだ。
石原慎太郎は何を考えているのだろうか。日本の将来について、不安を感じていないのだろうか。
阿川弘之のような、“国を想う”という気持ちはないのだろうか。
その他にも、今真実を語るべき立場にあると考えられる人は多勢いる。
証文の出し遅れと言う言葉があるようにどんな立派な意見だろうと、時期を逸すれば、出し遅れた証文、つまりただの紙屑だ。庶民はアト講釈をきかされてもちっともありがたくはないのだ。
それとも、日本のエリートとは所詮アト講釈を語るだけの人たちだ、ということなのだろうか。
混沌としている世界
カバルの連中は世界各国でかれらの計画をおし進めているが、その計画がどの程度進展しているのかを全体的、統一的に把握することは難しい。
国によって、あるいは一つの国の中でも地域によって、アメリカの場合は州によって、その進行状況は異なるからだ。
アメリカの中でも民主党が政権を執っている州は既にカバルの計画は進んでいるらしいが、その他の州は、そうではない、ということのようだ。
従来、私たちは、カバルの人たちが運営するメディアが発する情報によって、世界の動向を何となく分かったような気になっていたのだが、それはただ分かったような気になっているというだけで、カバルの人達が私たちにそう思わせといている、一つの“虚構”にすぎなかったのだろう。
しかし、今の新聞を見ても“分かったような気になる”ことさえない、何にも分からない、と言う状況になっている。それは、カバルの人達が世界の人達に知られたくないことが世界各地で起こっているということかも知れない。
私たちは今未曾有の混沌とした世界にいるということを自覚すべきだろう。
“彼らの恐ろしい人口削減計画が進行中です。
2021年末にはコロナは終息すると何度も言っていたボリス・ジョンソン首相は信用できますか?
ジョンソン首相はたとえコロナが終息しても元の生活に戻ることはできないと警告していましたが、つまりそれはこのユニークなコロナの機会を利用してNWOをスタートさせようとしているということでしょう。
世界経済フォーラムの父、クラウス・シュワブ(グレート・リセットの立案者)は、誰も知りたくないような非常に恐ろしい非人間的な計画を実行しようとしています。我々は彼の計画が何かのかを知るべきです。なぜならその計画が既に始まっているからです。まさに今、我々は彼らの攻撃にあっています。
我々は今すぐ目を覚まし目を大きく見開いて魂と意識を発動させる準備ができていなければなりません。
クラウスは現在の状況を「ユニークなコロナの機会」と呼んでいます。彼らは、このコロナの機会を利用してmRNAワクチン(偽ワクチン)の集団接種をスタートさせました。案の定、ワクチンによるユニークな死者数が報告されています。
これは、各国政府による人類史上最も非情な犯罪が開始されたことを示しています。mRNAワクチンはワクチンではありません。ワクチンは大嘘なのです。
国連のグテーレス事務総長の指揮下で、まだ治験が完了していない実験段階の致死的な液体を我々に注射しています。このようなものをワクチンとして世界人類に注射するのは前代未聞のことです。
EMA (欧州医薬品庁)の発表では、2021年5月3日までの(偽)コロナワクチンによる死者数は5993人でした。この数字は一般のワクチンによる死者数の50倍です。欧米諸国で使われている(偽)コロナワクチンはmRNAタイプです。CDCはこれをワクチンと呼ばずに遺伝子療法と呼んでおり、緊急使用として認めました。
各国政府や各機関は、mRNA遺伝子療法をワクチンと呼んでおり、彼らは全員人道に対する犯罪と詐欺を行っている共犯者たちです。彼らはみなニュルンベルク綱領を侵害した犯罪者として逮捕され起訴されるべきです。
現在、Dr. Reiner Füllmich率いる弁護士、医師チームが国際裁判所に彼らを訴える準備をしています。”
“カーヒル教授がカメラを通してグローバリストらに通告したこと:
グローバリストらにメッセージを送ります。グローバリストらの計画は失敗したのです。人々に安全で効果的な治療法を提供しなさい。
ロックダウンもマスクもソーシャルディスタンスも必要ないのです。
人々は仕事に戻れるのです。子供たちは夏の季節をエンジョイできます。コンサートも開催できるのです。彼らが恐れていることは、人々がパブ、ボランティア・グループ、サッカー・クラブに行って集会を開き、彼ら(グローバリスト、政府関係者、他)にどのように責任を取らせるかについて議論することです。
この動画を視聴している方々は、マスクを外して外出してください。また、野菜を育ててください。金銭的な備えも必要です。グローバリストらは様々な危機を起こそうとしています。彼らはデータ、インターネット、インフラ、銀行、法の規則、ヘルスケアに干渉するつもりです。そんなことは不必要です。
皆さん団結して力を結集し勇気をもって行動してください。
どうか、私、フリーダム・アライアンス、ドクターズ・アライアンス、そしてイギリス国内外の多くの活動グループをサポートしてください。
皆さん、夏の季節をエンジョイしてください。仕事に復帰してください。深呼吸をして。野菜を育てて。歌を歌いましょう。地元の人々やチームの活動をサポートしてください。”
サタディレヴュー #613 5. 15‘21
世界を支配しようとしているのは如何なる人たちなのか
当レヴューでNWOとか世界政府とかの言葉を何度も書いている。
しかしその概念は非常に分かりにくいものだ。
その分かりにくさの原因は、その計画を進めている人たちが公的なアナウンスメントをすることなしに密かにその計画を進めているからだ。
当レヴューでは世界は英米に支配される、英米はその内部のユダヤ人に支配される、ということを繰り返し書いているが、従来、英米を通じて世界を支配して来た人たちが、これからは -英米と言う代理人抜きで-直接的に世界を支配しようとしている、と考えれば分かり易いかも知れない。
従来は“ユダヤ人”という言い方を使ってきたが今ではその名称が適切ではないことが分かって来たので、カバルと言う言葉を使うことが多いようだ。
カバルと言われる人たちは、ある特定の特殊な考え方を持つ人達の集団、一種のカルト集団だと、考えると分かり易いだろう。
かれらは地球上に住んでいる普通の地球人と、共通の基盤の上に立っていない。
私たちを代理して、あるいは代表して政治を行うと言う考え方はしないらしい。
人間が家畜を支配するように、かれらは私たちを支配しようとしている、と考えられている。
彼らの実像は解りにくいものだ。それはかれらが、自分たちの姿をさらすことなく、陰から支配-多くの場合は代理人を通じての支配-を続けてきたからだ。
先週のレヴューで、フランス革命を遂行したのはロベスピエールではなくて、銀行家だった、とか自民党デジタル社会推進特別委員会の報告書はNWOの計画のことらしい、というようなことについて書いた。
私は、それを詳しい説明抜きで書いてしまったのだが、毎週お読み頂いている方ならご理解いただけるものと思っていたのだが、そうではない方にとっては、唐突なことを言っているように思われたのかも知れない。
相互理解の前提は基本的なレベルでの共通認識なのだが、現在の社会はその共通認識を得ることが非常に難しくなっている。具体的に言えば、新聞に書いてあることを基本的に正しいと思っている人と、そうではない人との間では共通認識を持てなくなっているからだ。
武田邦彦さんによると人間には「先入正義」と言う性質があるのだそうだ。
例えば朝7時のNHKテレビのニュース番組で、知ったことを「正しい」と思い込む、ということだ。
その「先入正義」を最大限に活用して来たのは新聞だ。
新聞はテレビより数十年前から存在していたらしいがそれが政治的プロパガンダの道具として大々的に活用されるようになったのは第一次大戦直前のことだった。
当時イギリスとドイツの間には戦争につながるような火種は何もなかった。それなのに戦争を望むイギリス支配層の指示を受けた新聞はイギリスの大衆をドイツとの戦争に同意させるために、ドイツ軍兵士やドイツ皇帝に対して憎悪を書き立てるような記事を連日のように書き立てた。
イギリスの大衆にとって、それは「先入正義」だったのだ。
アメリカはドイツと戦争する必然性はイギリス以上になかった。アメリカ国民の多くはイギリスとドイツとの戦争に参戦することには反対だった。アメリカ国民の意志をねじ曲げて参戦へ向けて翻意を促したのは新聞のあきらかなウソを交えたプロパガンダだった。
それからのアメリカは自由世界の守護役、あるいは世界の警官などと言う空疎なスローガンを与えられ、それからほぼ一世紀の間、引っ切り無しに戦争をしている国になった。その間夥しい数の若者の命が空しく失われた。アメリカ国民の納めた膨大な税金は軍産複合体の手に渡った。
それらの戦争の全てはひたすら支配層の利益のためであって、国民とは何の関係もないものだったのである。
新聞は、人間の「先入正義」という性向を悪用して、人々を騙し続けて来た、そして今でも騙し続けている。
教科書の知識もある意味で「先入正義」だと言う側面を持っている。
十代の頭の柔らかい時期に「コロンブスは1492年にアメリカ大陸を発見した」と刷り込まれれば、その情報は死ぬまで頭の中に残り続けることになる。
だから、それ以前にはユーラシア大陸からアメリカに渡った人は、本当に誰もいなかったのだろうか、と疑問を抱くような人は少ないということになる。
だから、フランス革命の先頭に立っていたのはロベスピエールだと頭の中に刷り込まれている人に向かって、フランス革命を遂行したのは銀行家だったのだなんて言ってもその先の話は聞いて貰えないことになる。
自分たちがやった仕事を別の人間の所業のように見せかける、と言うやり方はある種の人達の得意とするものだった。
ケネディを暗殺した人たちはその罪をオズワルドに着せた。そして、オズワルドを裁判にかける前に殺した。
文字通り死人に口なしだ。
9.11連邦ビル事件を起こした人達は、その罪をビン・ラディンに着せた。そのビン・ラディンも殺してしまった。
しかし大衆は処刑したとされるテレビ映像を見せられただけだから本当の所は分からない。
フランス革命を起こしたのも、ケネディを暗殺したのも、9.11事件を起こしたのも、全て同じ集団に属する人達だった。
かれらはアメリカ国民が彼等に向かって銃を持って立ち上がることを予想した。
アメリカ国民がそうして当然のことを彼等はしてきたからである。
かれらはアメリカ国民から銃を取り上げる必要があると考えた。
そのためにかれらは繰り返し繰り返し銃乱射事件を起こした。アメリカ国民が銃を持っているからこういう事件が起こるのだと思わせて、アメリカ国民から銃を取り上げる口実にしようとしたのである。
しかし今では新聞がいくら書き立ててもそんなことを信じるアメリカ人はいなくなってしまったのである。
新聞はたちの悪い狼少年だということが分かったからである。
そして新聞は、フランス革命、ケネディ暗殺事件を起こした人達と同じ集団に属する人達なのである。
コロナワクチンの接種を受ける前に知っておきたいこと
“(任意或いは義務的に)コロナワクチンを接種した人の80%以上が今後5年以内に(最悪の場合)死亡するか深刻な副反応に苦しむことになります。その理由は、コロナワクチンに含まれているプリオン、スパイクたんぱく質、DNAをトランスヒューマンのDNAに変化させるmRNAの作用によるものです。副反応にはアナフィラキシー・ショック、肺の麻痺、致死的な血栓、(エイズに感染している胎児や動物の細胞組織がコロナワクチンにも含まれているため)エイズの感染があります。
コロナワクチンはワクチンではありません。コロナワクチンによる副反応の治療法はわかっていません。彼らは歩く屍になってしまいます。コロナワクチンはビル・ゲイツと大手製薬会社によって作り出されたものですが、緊急使用という口実で使用が許可されただけの実験段階の優生学人口削減遺伝子療法なのです。
彼らはずる賢くも、多くの人々がコロナワクチン打ちたいと思うような雰囲気を作りだしました。
そして接種者の人生の終焉がすぐそこまで来ています。生命保険会社はコロナワクチンを接種した人には保険金を支払わないと言っています。さらにコロナワクチンの被害にあっても死亡しても賠償金は支払われません。
歩く屍から守られるべき人たちはコロナワクチンを接種していない我々です。私は高年齢者ですが、まだ美しい女性には魅了されます。しかしその女性がコロナワクチンを打ったことを知ったなら、必死に彼女から逃げ去ります。被害妄想に取りつかれている奴らと呼ばれてきた「コロナワクチンの未接種者たち」は今覚醒しています。
私がこの記事を書いている理由は、コロナワクチンを接種していない人は接種した人から守られなければならないということを伝えたいからです。mRNAワクチンを接種した人は、Shedding(流す、発する、落ちる)と呼ばれる透過性(振動)で病原菌を拡散しています。これは単に人から人へ接触によって感染するものではないのです。
ワクチンの問題を巡り、数千組の夫婦やカップルの関係が崩壊しています。家族も崩壊しています。我々に意識の内乱が起きています。しかし我々(コロナワクチンを打っていない人たち)は最終的に勝利します。世界で何が起きているのかを知っている我々はワクチンで滅ぼされません。
「ワクチンを接種した人は私から離れろ。」と書いたTシャツを誰かにデザインしてもらいたいです。
今、このTシャツを数百万枚用意しなければならない状態です。
コロナワクチンを打ってしまった人に対しては何をすることもできません。なぜなら副反応は治らないからです。彼らは副反応により重篤な状態に陥るでしょう。死亡する人も多いでしょう。ワクチンを打ってしまった人たちの殆どがこの事実を知りません。そのうち、彼らに激震が走ることになるでしょう。
コロナワクチンは接種者の考え方や行動を変えることができます。また、接種者は、脳をリモートコントロールされるでしょう。Dr.チャーリー・モーガン(イェール大学、 DARPA、CIAの神経生物学者)によると、コロナワクチンによって接種者の脳に外部メモリーがインプラントされます。つまり自分のメモリー(記憶)ではなくなるということです。コロナウイルスに感染しても99%の患者が生存します。これはインフルエンザと同じレベルです。ジャンクフードや加工食品を避け、ビタミンD3、ビタミンC、亜鉛、アルカリ性の食生活、蒸留水、太陽光線で免疫力をUPすれば大丈夫です。また、テレビはマインドコントロール兵器ですからテレビは観ないでください。mRNAワクチンは人間の脳をコントロールします。”
最近、ワクチン接種のための電話が繋がらないという情報をしばしば目にする。中には482回目にやっと繋がった、というのもある。お話し中の回数を、三回や五回ならともかく、400回以上も数える人が本当にいるのだろうか。
ワクチンの予約が殺到していると思わせたい人たちのためにする情報のように思われる。
サタディレヴュー #612 5. 8‘21
マルクスを蘇らせようとする人たち
前回の当レヴューで、菅総理がワクチン接種を推進しようとしているのは単なる無知からなのか、あるいは:積極的に『日本』を破壊することによって、われわれ日本国民をNWO権力に引き渡そうとしているのか、そのどちらなのだろうか、ということについて書いている。
コロナワクチンの危険性については何カ月も前から多くの専門家から指摘されてきている。それらの情報が何一つ官邸に入っていないということは考えにくい。もし、そうだとすれば、そもそも政権を担う資格は全くないということになるからだ。
だから、菅総理はコロナワクチンが接種者に対して甚大な副反応、多くの場合死をもたらすような副反応-既にその事例は数多く報告されている-を生じさせることを承知の上でコロナワクチンの接種を推進しようとしている、と考えざるを得ないであろう。
新聞も菅政権に協力し、コロナワクチン接種のためのプロパガンダを連日展開している。私が読んでいるのは東京新聞夕刊だけだが、それ以外の新聞も多分そうなのだろう。朝日や読売をお読みになっている人たちに、その点についてのご感想を伺いたいところだ。
5月1日の東京新聞夕刊は盛大にマルクス本の宣伝をしている。写真もある。マルクスの写真、マルクス関連の二冊の著作、前記の著作の著者斎藤幸平の写真、丸善丸の内店のマルクス本の特集コーナーの写真、以上の4点である。
見出しは「マルクス コロナ禍の脚光」、「環境保全の視点で新解釈 論客人気」、「資本主義に対案、若者の心を掴む」。リードには気候変動が国際問題化し、新型コロナウィルスが人々の格差を浮き彫りにする中で、資本主義の矛盾や限界を指摘した19世紀の思想家マルクスが改めて脚光を浴びている、日本では環境保全論と捉え直した気鋭の論客(斎藤幸平)の著書が大ヒット。東西冷戦や学園紛争とは縁遠い若い世代が、新たな生き方の指針として魅力を感じているようだ。
資本主義の矛盾はマルクス主義によって解決出来る、と無知な若者に-著者自身も無知らしい-思わせようとしているようだ。そしてその本は結構売れているらしい。新聞がそう書いているだけかもしれないが。
従来のマルクス本に較べて、気象変動やコロナパンデミック問題と関連づけているのが“新味”ということらしい。
気象変動は国連がそう言っている、と言うだけで私達にとって現実的な問題ではない、夏は昔から暑かったしCO2が増えすぎて酸素が足りなくて息苦しいと言う実感もない。CO2が増えすぎてどうしても困るというなら木を植えればいいではないか。
コロナパンデミックは完全に人為的なでっち上げだということは既に多くの人たちには解っていることだ。人口を減少させるためのコロナワクチンを人々に接種を促すことが目的だ。
人口が増えすぎていると言っても国連がそう言っているだけだ。そして国連はペテン師サギ師の集団だ。
食糧の供給が人口の増大に追いつかなくて、争いになるなんて話は聞いたことがない。アフリカの子供たちが飢えているなんてこともしばしば聞かれるのだが、そう言っているのはユニセフだが、アフリカは天然資源に恵まれ、豊かな国の筈なのにその豊富な天然資源に目を付けた西洋人に徹底的に収奪され、国連やIMFなどの国際機関によって意図的に貧しくさせられているのだ。国連を支配しているのも、NWOを推進しているのもかれらだ。
世界の中で、今共産主義の政治体制になっているのは中国だけだ。中国人以外の人たちの中で中国の政治体制を羨ましいと思っている人は何人いるだろうか。日本に来たい中国人は居るかも知れないが、中国に住みたいと思っている日本人は一人もいないのではないか。
旧ソ連や東欧の共産主義の政治体制は30年も前に終わっている。人民はやっと解放されたのだが、それを最も残念に思っているのが、その体制の支配者である銀行家たちだ。かれらは“夢よもう一度”とばかりに世界中に共産主義の政治をもたらせようとしている。マルクスは銀行家の御用学者として生きていた人だ。
フランス革命もロシア革命もそれを仕組んだのは銀行家たちであって、ロベスピエールでもないし、レーニンでもないし、革命青年でもない。
銀行家が何故革命を仕組んだのか?その目的は貸金業の売り上げを増やすためだ。
個人にカネを貸す、ということには限界がある。貸し倒れのリスクもある。
しかし国家が相手なら貸金の額も大きいし、税収と言う担保があるから、貸し倒れの心配がない。
但し王政の国の場合やたらと借金をさせることは難しい。国王が無能であっても側近がしっかりしていればやはり難しい。その点、民主主義国に借金させることは容易だ。かれらにとっては、人民を騙すことは容易だからだ。だから現在多くの民主主義国家は借金漬けになっている。
斎藤幸介は資本主義体制が格差社会を生んだ、と考えているらしいがそれはとんでもない誤解だ。
格差をもたらしたのは、とてつもなく卑劣で強欲な人たちだ。そして彼らの中心にいるのが銀行家だ。
つまり、格差を生み出したのは“人”であって、資本主義とか、共産主義とかの体制の問題ではないということだ。彼等にとっては、共産主義は、人民に対する究極の収奪のシステムなのである。彼等がいつになっても共産主義をあきらめないのはそのためだ。
彼等は今、正義の仕置き人たちによって成敗されている最中だと伝えられているが、本当のところは分からない。
偏差値教育は物事の本質を深く捉えることが出来ない人たちを生み出して来た。
“話はもとから”なんて言っていたら競争に置いていかれてしまうのだから当然の帰結なのだろう。
彼らが前述のマルクス本のような見え透いたプロパガンダにコロリと騙されるということはありそうなことだ。
そういう人たちが政治家、官僚、ジャーナリズムの中に多勢いるとしたら、大きな不安材料だろう。
自民党政権が共産主義体制を受け入れようとしている
NWOに関して、現政権に具体的な動きは見られない、と思っていたが、それは認識不足であったようだ。
デジタル庁-省だったかも知れない-という役所が出来た、ということを新聞で知ったのは一年位前だったろうか。どうやらそれはNWOの受け入れを準備するための組織らしい。
現在、自民党デジタル社会推進特別委員会の計画、というものをインターネットで見る事が出来る。それがデジタル庁と言う役所の仕事のようだ。
その計画の概要は、今まで様々な陰謀論者によって、語られてきたNWOの構想そのものだ。それは、ジョージ・オーウェルの世界を絵に描いたようなもので、国連のアジェンダ2021とか、アジェンダ2030とかいうものをなぞっているのであろう。
それはアホみたいなバカバカしいもので、全部を紹介するのは紙面のムダみたいなものだ。関心のある方はネットでご覧いただきたい。
<自民党デジタル社会推進特別委員会が何を計画しているのかについては以下のサイトをご覧ください。>
デジタル・ニッポン2020 (hama-remo.jp)(一部抜粋)
⚫ 日本の生産年齢人口は減り続け、GDPは人口が 世界1位となったインドに抜かれて世界第4位と なっている。
⚫ 全体として、「逆都市化」が進み、日本は、人々が地方でも幸せに暮らせる人間中心の「デジ タル田園都市国家」となっている。
2030年の理想像 (デジタルワーキングスタイル)
⚫デジタ ルな仕事はリモートワークになっている。都市部の企業では社員の多くが地方に住み、都市部並みの収入で働いている。押印の制度や慣習は見直され、押印のために外出することはない。
(医療)⚫ オンライン医療(診療と処方)は、通年の措置と なり、診療所の混雑は緩和されている。処方も オンラインで可能となり、地方の高齢者が毎月通院する必要もなくなっている。
⚫ 健康を核としたデータガバナンスが構築され 信頼できるデータが提供され、また適法に連携されて医療全体の効率と質が向上し、国民の健康に寄与している。
(教育)⚫ 教育機関は教科にオンライン授業を取り入れ、教育企業の活躍で、教材や学習ログが普及して、個別教育が充実し始めている。 教師は単なるティーチングから、個別の「コー チング」へと役割をシフトしている。
⚫ 2030年2月、その周期性にたがわず、コロナウイルスはCOVID-30として今世紀4度目のパンデミックとなり、3月には日本国内で感染が広がった。
⚫ 同年6月まだ感染が収束しきらない中で発生した集中豪雨は洪水で甚大な被害をもたらし、政府は激甚災害を宣言した。
(理想像)COVID-30時の国民生活
⚫ 国民は、急遽「巣籠り生活」に入り、飲食店や 観光業などは休業・廃業が相次ぐが、従業員シェアによりデリバリー、宅配等で巣籠り生活を 支えている。
⚫ イベント等のエンターテインメントは、リアルな場を失ったが、最新技術と新たなビジネスモデルで、発信を続けている。
5月6日の夕刊(東京新聞)の一面に緊急事態延長へ、とある。
新規感染者は依然として多いというのだが、ヤブの中みたいな話だ。
誰にとっても身のまわりを見渡して現実の感染者がいるという人は少ないだろう。この政策の真の目的はコロナ対策と言う名目で税金をジャブジャブとムダに使って財政破綻をもたらすことだ。更にコロナワクチンの接種によって大量の死者や重症患者を生み出す。そして収拾不可能と言う名目で国民に世界権力を受け入れることを同意させる、といことになるのだろうか。
サタディレヴュー #611 5. 1‘21
ワクチン接種者の恐怖
4月3日の当レヴュー(#607)で、コロナワクチン接種を受けた無知な人は歩く時限爆弾だ。という意見を紹介した。
どうやらそれは‟事実”によって裏付けられているようだ。
“フロリダ州のある私立校は、コロナワクチン接種を受けた教職員は雇用しないと通知した。ワクチン接種を受けた人と接触した数万人の未接種女性たちに生殖機能の副反応があったことがその理由。”
国内でも同じような事例が報告されている。
“ワクチン接種者本人ではなく、その人に接触した人たちに多くの副反応が出ている。10歳の女の子に突如生理が来てしまった。11歳の女の子に月2回生理が来てしまった。何年も前に生理が終わっている人に血の塊がでてきた。接種を受けた夫の横に寝ていたら、朝起きたら全身にアザのような跡が出ていた。男性の接種者にも同様の症状が出ている人がいる。接種者が愛犬を撫ぜていたらその犬が死んでしまった。
ある産婦人科の医者は、接種者は通院させないと掲示した、接種者は妊婦に悪影響を及ぼし、死産や流産に繋がるからと言うのがその理由、不妊になるおそれもたかまる。”
“原因はコロナワクチンに含まれるスパイクプロティン。一度打ったら息を吐くだけで周りの人に悪影響を与える。毛穴からも放出される。mlRNAが使われているのでどんなことになるのかわからない。”
コロナワクチンについての恐ろしい事例が報告されているというのに、菅政権は1万人規模のワクチン接種センターを全国各所に作ろうとしているそうだ。
全国で3600万人の高齢者のワクチン接種は遅々として進んでいないらしい。
最近の選挙で三連敗している菅政権はワクチン接種の推進を人気回復の足掛かりにしようとしている、というのが雑誌アエラの見立てなのだそうだが、本当にそういうことなのだろうか。
多くの高齢者がためらっている、あるいは恐れているワクチン接種を強引に進めるということがどうして人気回復につながるのだろうか。アエラはそう考えている、つまり、ワクチン接種は推進されるべきだと考えている。
アエラは日本国民の味方ではなくて製薬会社の味方だから当然そうなるのだろう。
問題は菅総理の意図だ。彼がワクチン接種を推進しようとしているのは単なる無知からなのか。あるいは積極的に『日本』を破壊することによって、われわれ日本国民をNWO権力に引き渡そうとしているのか、そのどちらかなのだろうか、そのどちらでもない、第三の理由といものがあるのだろうか。
日本のコロナワクチン接種率は世界中で60番目なのだそうだ。
日本人はこの問題について正しい判断力を持っていると考えてもいいのだろうか。
もちろん外国のデータが信頼できるものかどうかは分からないし、この種の統計は信用しない方がいいかも知れない。
インドのコロナ危機はでっち上げ
インドの人のつぎのような情報がある。
“インドで医療崩壊して、道端で死んでいるなどと言うのは全くのでっちあげだ。だれもがピンピンしている。道端で死んでいると言うのはただの昼寝だ。道端で寝るのはインドの文化だ。メディアの情報操作を信じてはいけない。”
更にインドのコロナ危機がでっち上げであることを示す詳細な情報もある。
私たちは世界中で起こっている出来事を自分の目や耳で直接知ることが出来る訳ではない。
だから今までは新聞にそう書いてあるのならそうなのだろうと思ってきた。
しかし、今はインターネットで新聞の嘘が次々に暴露されている。
新聞の時代は終わっているのだ。
製薬会社は超,超巨大産業
ベッドで横たわっている瀕死の病人に向かって、“よく利く薬があるんですが、一寸お高いんですがどうしますか”と言われたら、その患者が大金持ちだったら、5千万円だろうと、一億円だろうと出すかも知れない。
医療をビジネスと考えれば、患者の弱みに付け込むことが可能なのだからカネは取り放題だ。
患者は人質に取られているようなものだから、誘拐犯罪みたいなものだ。
現代の医療は、ハッキリ言えばそういうものだ。
ただし、大金を払える人はごく僅かだから当然、治療費全体はそれ程巨額にはならない。
そこで利用されるのは各種の保険制度だ。
それだと、その患者本人では到底払いきれないような治療費でも病気になっていない人たちを含めた多くの人たちに肩代わりしてもらえるのだから、高額の治療費でも支払わせることが出来る。
そうして健康保険制度の財政はみるみるうちに悪化して行き。今ではその赤字は国民全体が納める税収の数十パーセントを占めるようになっている。
その“巨大な赤字”はどこへ行くのか。その殆どは製薬会社だ。
製薬会社が受け取るのはもちろん日本だけではなくて、世界中からだ。
だから製薬会社は超々大企業になっている。
それがどの位巨大なものか、D.アイクは的確に説明してくれている。
「製薬会社の上位10社を合わせた収益はフォーチューン500社に上げられた残りの企業-つまり490社の総収益より多い。
また世界の製薬会社の上位10社の資産合計は、サハラ砂漠以南のアフリカ諸国のGDP合計の二倍に相当する。」
「製薬会社による医師の買収は日常的に行われている。医師への賄賂はごく普通に見られるもので、特別なことではない。しかも袖の下の数字と来たら天文学的数字だ。たとえばこんなインターネット記事がある。
-ところでビッグファーマーが医師の買収と懐柔に費やす額は年間190億ドル近い。単位は100万(ミリオン)ではない。10億(ビリオン)だ。190億ドルがどの位のカネかというと、NASAが火星に人工衛星を衝突させたり、地球の大気圏上層部でスペースシャトルを爆発させたりして無駄使いしている経費よりも多い。
ジャンクフード業界が肥満児に催眠術をかけ、コンビニで砂糖まみれの朝食用シリアルを親にねだらせるために使っている費用よりも大きい。しかも腹立たしいことに、これはアメリカが全国で展開しているホンモノの病気予防と保健教育のための経費よりも高額なのだ。”
以上の説明は世界の、特にアメリカについて、言っているもので、日本も全く同じだということではないだろう。
日本の医療現場で働く医師たちが賄賂づけにされているとは思いたくないし、多分実際はそうではないのだろう。
日本においての製薬会社が世論操作のために使っている経費は、新聞雑誌テレビ、政界、医学界、医師界などにながれているのであろう。特に大手メディアはひたすらワクチン接種を推進しようとしていることから見てとれるように、完全に製薬業界の味方だ。国民の味方ではない。
“長生きしたければ医療にかかわるな”と言う考え方でそういう趣旨の著作も出している船瀬俊介が、ガンで入院した時-それがどの程度のものであったのかは知らないが-ある週刊誌は“それ見たことか”と、嘲笑するような記事を載せていた。
“船瀬俊介がガンにかかった”ということは船瀬俊介の考え方は間違っていた、製薬業界の奴隷であるメディアが正しかったということを意味するものではない。
船瀬のように正しい考え方をしている者でもガンにかかってしまう、と言う社会環境が問題なのだ。
ガンは昔は特に難病と言うほどのものではなくて、簡単に治る病気だったのだそうだ。
ところがそれが僅かの年月で、いつの間にか“不治の病”だの、“難病”だのということになっている。
当レヴューで以前“現代は二人に一人がガンになる時代だ”と言う現在流布されている“通説”に対して、それをおかしいと思うべきだ、と書いたら、“ちっともおかしくない、当たり前のことなのだ”と言う反論が寄せられた。
日本人の多くは、全てではないだろうが、その通説を当たり前のことのように思わされているらしい。
そのことが正に製薬業界の術中にはまっているのを物語っているのだ。
それは余りにも無邪気すぎる認識だというべきであろう。
当然彼らの意図的な介入があったことを明確に認識して、その“介入”の全貌について、充分に検証すべきなのだ。
そうすることが出来なければ私たちは製薬業界の餌食になって、ゾンビ化して行かざるを得ないだろう。
サタディレヴュー #610 4. 24‘21
トランプは人類の味方ではない?
従来トランプは人類の味方であるかのような受け取られ方をして来た。
当レヴューでもそのような認識で書かれたものがいくつかある筈だ。
しかし数カ月前からトランプがコロナワクチンに対して否定的ではない、ということが問題視されてきている。
それがここへ来て、トランプがかなり製薬会社寄りであることが明らかになって、従来のトランプ支持者たちをがっかりさせている。
特にトランプを信頼してきたロバート・ケネディJr.の失望は大きいようだ。
トランプは文字通り一服盛られたのかも知れない。数カ月前からトランプ自身の発言は全くきかれなくなっている。
実はトランプは既に“事実上”いないのかも知れない。
少なくとも今後政治活動を遂行できるような状態ではないのかも知れない。
ロバート・ケネディJr.のコロナワクチンに対する見解は次のようなものだ。
“コロナワクチンは絶対に打たないでください。mRNAは新しいテクノロジーであり、まだ安全性や有効性が検証されていません。これを打てば長期的に未知の副作用に苦しむことになります。mRNAは接種者の遺伝子を組み換えます。遺伝子を組み換えて害虫や干ばつに強い(人体に有害な)コーンや大豆を人工的に作るのと同じ原理です。
mRNAワクチンを打つと元の自分には戻れず回復困難となります。
多くの政治家やメディアはコロナワクチンの危険性や被害を矮小化し通常の生活に戻るための新種のワクチンであるとワクチン接種を推進していますが、健康上、倫理上そして道徳的、遺伝子的にも非常に問題のあるワクチンです。
コロナワクチンは人道に対する犯罪です。
従来のワクチンは接種後に毒性が中和される場合もありますが、mRNAワクチンは体内に永久に残存します。つまり身体が一生涯のダメージを受けるということです。それは遺伝子に問題のあるダウン症や嚢胞性線維症と同じようなものです。単に毒素を解毒しただけでは治らないのです。
mRNAワクチンには治療法がありません。ワクチン・エンジンとして継続的に一生接種しなければならなくなるワクチンです。このワクチンにより健康が悪化しても遺伝子が変わってしまったため誰も助けてあげられないということです。
コロナワクチンは安全でないばかりか、人類史上最悪の人道に対するワクチン犯罪でもあります。
Dr. Wolfgang Wodargも、mRNAワクチンは遺伝子操作ワクチンであるため直ちに使用を禁止すべきであると警告しました。このワクチンを接種すると遺伝子組み換えゾンビと同じ状態になるということです。元の自分には戻れません。これは獣の刻印とよく似ていますね。」
ケネディJrは、以前から従来のワクチンの危険性(回復が不可能な脳損傷などの副反応を生じさせる)についても警告してきましたが、コロナワクチンは他のワクチンよりもはるかに危険であり誰も接種してはならないと訴えています。
Strange Soundsのコメンテーターは、「ワクチンの歴史をみても、感染予防のためのウイルスだけが入っているワクチンなど存在しない。ウイルスは細胞生物ではない。それはDNA或いはRNAの一部に過ぎず、ウイルスの活動を止めたり死滅させることなどできない。近代医学はフランケンシュタインの映画で説明がつく。」と言っています。
ヨーロッパの現状
EUはNWOへの前段階として組織されたものだ。
NOWを計画した人たちは、EUをいわば“核”とみなしていたのであろう。
ユダヤの銀行家といわれているものは、全てヨーロッパを出発点としている。それだけにヨーロッパはユダヤとのかかわりがとりわけ深い。
現在世界中の人たちを騙し続けている彼らのだましのテクニックは、長年にわたってヨーロッパで練り上げられたものだ。
だから、もしNOWが実現するとすればそれはヨーロッパから始まるのだろうと考えられてきた。
しかしコロナを最終兵器として、一気にNOWを実現しようとして来た彼らの目論見は彼らとは予想外のほころびも出て来ているようだ。
だからと言って一安心と言う訳にないかないのだろうが、NOWの実現はまっしぐらに進んでいるわけではなさそうだ。
“COVIDは共産主義の秘密作戦です。
イタリアのコンテ政権下で保健大臣を務めたロベルト・スぺランツァ下院議員は、コロナ・パンデミックはマルクス革命であることを認めて辞任しました。彼は保健大臣としてコロナ・パンデミックに対応しなければなりませんでした。そして辞任の際に、「左翼文化を国民に押し付けることから手を引く。スターリン主義と同じロックダウンを強要したことを恥ずかしく思う。」と告白しました。
欧州中央銀行総裁のマリオ・ドラギのマイナス金利でヨーロッパの債券市場が破壊されましたが、ドラギは、EUが全面的に管理する左翼政権をイタリアにもたらそうとしていました。彼らは自由市場の土台を壊したためヨーロッパ経済を回復させることができません。金利を上昇させることは、欧州中央銀行を破綻させEUを解体させることにつながります。”
サイエントロジーとは何か
サイエントロジーとはウィキュペディアによれば次のようなものだ。
“フロリダに本拠地を置く宗教団体。個人の精神性と能力と倫理観を高めることによって、より良い文明を実現しよう」と主張している。サイエントロジストには、オーディティングと呼ばれるカウンセリング、及び、サイエントロジストの理論と技術について学ぶことによって高い能力と精神的な自由を獲得すること、ひいてはサイエントロジーの普及によって、文明全体の精神性を高めることが期待されると主張している。”
上述の説明はもちろん“表向き”のものであろう。
実際は地球保護を“名目”にして人口削減を目指す組織のようだ。
ヘンリー・メイコウはそれについて次のように述べている。
“ジョージア・ガイドストーンは、米サイエントロジーを創設したラファイエット・ロナルド・ハバードによって1980年に建造された。サイエントロジーが5億人まで世界人口を削減するという目標を掲げているのは、地球保護を意図している。自称反キリストのラファイエット・ロナルド・ハバードは、ロバート・G・クリスチャンという偽名でジョージア・ガイドストーンを建造させた。人口削減を何としても成し遂げようとしているビル・ゲイツもサイエントロジストである。”
ある焼き鳥屋のオヤジの心意気
ネット上で見たニュースに次のようなものがあった。コロナ騒ぎはインチキ 当店(焼き鳥屋)はマスクなし、手洗い無しで入店がOK、と掲示している店があるそうだ。
4月19日東京新聞夕刊には、「マスク会食」を要求する自治体の「要請」に飲食店側が困惑している、と言う記事がある。自治体側は、飲む時、食べる時以外、マスクをしていろ、と要求しているという。
役人というのはどうしてこんなバカなことを考えるのだろうか。
飲食店側はそんなバカ気たことができるわけがないだろうとつっぱねればいいのだ。感染者がふえていると新聞が言っているのは捏造されたもので、実際にコロナで休んでいる人なんていないのだから。
サタディレヴュー #609 4. 17‘21
私たちの世界は愚かな人々によって滅びようとしている
一カ月以上前の当レヴュー#603 3/6‘21 「愚かであっては生き残れない時代」で“無知は様々なことを学び理解することで治療する事は出来るが、愚かさは治療出来ない”と主張する人の意見を紹介したが、再び“愚かさ”を問題にしている記事を目にすることになった。
今回の記事も前回と同様、私のような何の肩書もないような人間によるものではなく、両人とも医学博士だ。
今回の記事の筆者ヴァーノン・コールマンは、英国王室技芸協会が個人に授与する栄誉賞号を持つ人なのだそうだ。
終戦後のある時代、進駐軍の愚民政策というような言葉が盛んに交わされた時代があった。
その言葉自体は段々と使われなくなったが、それはそのような事実がなくなったからではなく、あえてその言葉を使う必要もない程、既成事実として定着してしまっているからである。
愚民化の主役はメディアと教育だ。新聞もテレビも国民が必要とする情報を一切報道せず国民を迷路に追いやっている。
そして、国民にとって必要な情報を提供しない、と言う消極的なレヴェルを越えて、より積極的に、コロナ問題の本質を誤った理解に導くために騙しの記事を送り続けている。今の新聞は完全に詐欺師集団だ。
高等教育は、自分が身に付けた知識を盲信する余り今私たちが直面している様々な矛盾に対して、何らかの答えを見出そうとするどころか、それに対して疑問を持つ事さえ出来ない人間を作り出した。
教育は今やスポーツと同様、単に競争の媒体でしかなくなっている。
かつての日本で愚民政策を行った進駐軍の背後にいたのは現在NWOの計画を進めている人たち-今では彼らはカバルとかディープステートと呼ばれている-と同じ人たちだ。
だから愚かであることの問題は日本の特有のものということではなくて、世界共通の問題なのだ。
かれらはイギリスでもアメリカでも世界中で愚民政策を続けて来た。
私たちの社会は、私たち自身の愚かさによって滅びることになるかも知れない。
次の記事はそんなことを考えさせてくれる。
“今、人類に何が起きているのかを考えると悲しくなります。砂の中に頭を突っ込んだまま恐怖に怯えた哀れな人たちがなんと多いことか。
政府は国民にいくつもの嘘をつき続け、国民を騙し、いじめ、脅し、苦しめています。政府はイギリスの哲学者のジョン・ロックが残した言葉「国民は、自ら法を破る政府に権限を委任することはできない。」を忘れています。
我々は、政府に我々を守ってもらいたいから税金を納めているのであり、我々を破壊してもらいたいから納税しているのではありません。
マスクの装着は政府の圧制の一環であることは確かです。マスクの装着を国民に強制することで国民にさらなる恐怖を煽っています。もちろん政府はこれを故意に行っています。
国民が立ち上がり政府に反発しないなら、マスクの装着は永遠に続くでしょう。
彼らの計画は緻密に練られています。
やがて、食料品などの買い物をする人に対して、マスク(圧制と奴隷のシンボル)の装着が義務化されるでしょう。
そして次のステップでは、人々は街頭でも自宅内でもマスクの装着が義務化されるでしょう。そして室内にいても電話やテレビのカメラにずっと監視されますから、マスクの装着しない(違法行為をしている)住人は通報されます。
征服に対する集団受容:私が感じる本当の悲劇は、自宅監禁や絶え間ない恐怖を煽るプロパガンダによって国民は従順な考え方を持つようになってしまったことです。数百万人の国民が、より厳しいルール、さらなるロックダウン、マスク装着を徹底させる厳しい法律を求めているのです。
彼らは一体どうしたことでしょう。なぜ、何も疑問に思わない人がこれほどたくさんいるのでしょうか。彼らは自分で考え自分で解釈することができないのでしょうか。悲しいことにその答えははっきりとYesです。
このような問題を引き起こしている原因の一つに、認知的不協和というものがあります。政府は嘘つき機関であり、政治家はペテン師であると考えることができない人があまりにも多いのです。
過去数十年間にわたり国連が打ち出した教育プロセスは集産主義への信念を強化させるものでした。そして世界はその通りになってきています。BBCを視聴している人たちやガーディアン紙を読んでいる人たちは報道されている内容をそのまま鵜呑みにしています。彼らはメディアが流す報道が奴隷売買から得たカネで構築されたプロパガンダであり、我々を新たな奴隷にするためのプロパガンダであることに気が付きません。
ドイツと同じようになってからでは遅いのだ
前回の当レヴュー#608 4/10‘21 で「コロナ問題はNWO問題」というタイトルで書いている。
実はNWOと言うテーマは非常に理解を得ることが難しいものだ。
私たちは小説や映画やマンガなどその類で、その種の荒唐無稽な話を余りにも沢山聞かされ続けている。
だからNWOの話をしても、殆どの人たちにとってはその類のバカ話位にしか思えないからだ。
しかしNWOはバカバカしいフィクションではなくて、その事態は着々と進行している。
既にドイツではNWOへの移行へもう一歩と言うところまで来ているようだ。
全ての国民が銃を持って立ち上がる気概を持たなければ国を守れないかも知れない。
以下はある医療問題専門の弁護士のドイツ国民へのメッセージだ。
“「真実の弁護士たち」のメンバーです。今日は2021年4月11日です。
ドイツ首相は今週中に感染防止法第28B条の改正を行うと言っています。全国で1000人に一人が陽性だったら、国中のすべての機能は停止になります。すべての学校、幼稚園、大学は閉鎖になり、すべての店も営業停止、すべてホームオフィスになり、スポーツ施設、美術館、コンサート、イベントのすべては休止、歌も踊り、祈りも禁止、夜間9時から朝5時までの外出禁止になります。違反者は、5万ユーロ(650万円)までの罰金、あるいは5年以内の禁固刑が科されます。
ドイツの皆さん、これがあなたにとって法治国家と言えるでしょうか? あなたにとってこれは民主主義でしょうか?
1000人に一人とは、何のことだかわかりますか? これが新しい感染の判定値です。住人10万人につき100人が陽性だったらということです。これは本当に極度に少ない数です。こんな値を課すのは、権力の濫用に他なりません。
10万人に100人と言っても、そのうちの99%は病人ではないのです。PCRテストは医学の歴史の中で最大の詐欺です。このテストは感染を証明するものではないからです。
健康な人間をあるいは病気なのではないかと週に三回もテストしています。
これは、あるいは気がつかないうちに自分は死んでいるのかもしれないと思って墓地に行ってみるようなことです。あなたは、ひょっとしたら足が折れているかもしれないと週に三回も整形外科にレントゲン撮ってもらいに行きますか?
ドイツの皆さん、いい加減に目覚めて下さい!これは第二次世界大戦以来、国家による最大の悪ふざけです。これはすべての自由の終わり、権利の完全な消失、民主主義の死です。
ドイツの皆さん、もういい加減にコロナのおとぎ話の本を閉じて下さい! 目を覚まして、ジョージ・オーウェルの「1984年」を今すぐ読んで下さい! オルダス・ハックスリーの「すばらしい新世界」を読んで下さい! そして、メディアが一体誰にお金をもらっているのかを調べて下さい。
ドイツの皆さん、来週からあなたたちの経済的、文化的な命は永久におしまいです。今すぐ目を覚まして、あなたの自由を守ってください。ノーと言ってください。そうでなければ、今まで絶対にあり得ないと思っていたような世界に生きることになります。
ドイツの皆さんコロナの昏睡状態から目を覚まして下さい。あなたの子供たち、あなたの孫たちが、 何もかも閉まっていて、命がなく、人生をただPCの前だけで過ごして、不織布マスクとソーシャルディスタンスでだけ外に出ることができるような?そんな世界に生きてもいいというのですか?
ドイツの皆さん、あなたは完全に隔離して生きたいと思うほどに本当にそんなに病気を恐れているのですか?
そんなことはないでしょう。でも、もしそうなのだったら、私は完全に思い違いをしていたのでしょう。
医療専門の弁護士ベアーテ・バーネさんからの メッセージ
コロナワクチンの悲惨な副反応
ワクチンの副反応とはいく日か安静にしていれば直る程度のものだろうと多くの人は考えているかも知れない。
しかし、以下の事例のようにとんでもない悲惨な事態が起きていることが報告されている。
新聞には深刻な副反応の事例が報告されることはない。ごくたまにごく軽い事例が報告されることはあるが、この場合でもワクチン接種との因果関係は証明されていない、と言う書き方をする。しかし「因果関係が証明される」ということは「大量の死者が出れば」ということとほぼ同じなのだ。実験用のモルモットの代わりをしたいと思う人はいるだろうか。
“モデルナ社の内部告発者によると、モデルナ社のコロナワクチンの臨床試験に参加し2回目のワクチンを打った被験者1万5千人のうち、3人に恐ろしい副反応が出ました。それはモンスタリズムと言われる変性疾患であり、肉体的奇形と精神異常の症状が現れます。(被験者3万人のうちの半数はプラシーボ(偽薬)を注射されました。)モデルナ社へは、1回目のワクチン接種後にも副反応があったと報告されましたがその事実を隠蔽しました。
米政府はモデルナ社のワクチン開発に十億ドルもの支援金を提供していました。
被験者の一人(男性)は、ワクチンを接種した2日後に、頭痛、吐き気、体毛が全身に生える、上腹部の食後のブドウ糖濃度の拡大?などの症状に苦しみ、モデルナ社に電話をかけ、これらの症状が出ていることを伝えました。しかしモデルナ社は「そのような症状は正常であり心配することはないが症状が翌朝まで続くなら近くの病院の緊急治療室で治療を受けてください。」と答えたのです。
翌朝、彼は病院に駆け込みましたが、彼の顔は完全に変形していました。頭部も通常のサイズの3倍まで膨れ、顔には大きなこぶができ、こぶの中には緑膿が溜まっていました。
さらに彼の歯はどれも破裂したような状態になっていました。彼はすぐにコロナ隔離病棟に送られましたが、数時間後、全身に体毛が生えました。まるでチューバッカのようでした。
モデルナ社のCEO(億万長者のフランス人、ステファン・バンセル)は、「モデルナ社のワクチンがこのような(突然身体が変形する)副反応を生じさせたのではない。彼にはスクリーニングで特定されなかった基礎疾患があったはずだ。」と主張し、モデルナ社の従業員らに対しては、いかなる副反応の報告があっても、発表することは機密保持契約に違反するため絶対に発表するなと指示しました。またバンセルは複数の病院の責任者らに巨額の賄賂を贈り、この副反応は特殊ケースであるとして絶対に口外しないことを約束させました。
しかしその2週間後に2回目のワクチン接種をした被験者(32才女性)にも同種の深刻な副反応が出ました。背中に体毛が房になって生えてきたのです。顔にも腫物ができ、数日後には顔のサイズは2倍に膨れてしまいました。また、彼女の爪は全て剥がれ、その後、かぎ爪が生えてきました。彼女は狂暴になり、話すこともできなくなりました。彼女は病院の看護師に対し、爪で引っかいて重症を負わせました。
モデルナ社の上層部は、モデルナ社の副反応は生態的退行(モンスタリズム)であり、ホミュージャン?からクロマニヨン或いはネアンデルタール人に分離する不可逆過程であると結論付けました。280億ドル規模の大手製薬会社は、コロナワクチンによるモンスタリズム(深刻な副反応)を隠蔽することで株価を4倍に上昇させました。
Dr.リー・マリット:実験用のオペレーション・システムであるワクチン接種により、多くの人が死んでいくことになるだろう。ワクチンは世界的な集団死のために用意されたものである。
Dr.シェリ・テンペニー:コロナウイルスは、世界中の人々を怖がらせることで致死的なコロナワクチンの集団接種を行うために生み出されたものである。
ヨーロッパではこれまでにコロナワクチンによる死者が約4千人に上っています。
また162,000人以上に副反応が出ていることをメディアは一切報じません。”
サタディレヴュー #608 4. 10‘21
私たちは「トランスジェンダー」を受け入れるべきではない
東京新聞の夕刊の一面は連日、ナンセンスな記事ばかりだ。
わが国の内外に山積している重要な問題から国民の目を遠ざけようとしている意図がはっきり見える。
4月1日の記事はある女の子がトランスジェンダーを公表して男子生徒として中学へ進学する、と言う吐き気を催すような記事だ。
見出しは「自分らしく」決意の詰襟
“詰襟の学生服に袖を通すと、笑みがこぼれた。愛知県内に住む12歳の女子はこの春、男子生徒として中学校に進学する。生まれた時の性と心の性が異なるトランスジェンダーであることをカミングアウトし「同じように悩んでいる人を勇気づけたい」と決意した。学校側も理解を示し、受け入れ準備を進めてきた”
“「男子生徒としてバレー部に入りたいです。」1月に進学する中学校であった入学説明会。小学六年だった当時、マイクを取り、きっぱり言った。保護者が対象の会だったが、自分の言葉で意志を伝えようと出席した。同席した母親が「どうか否定だけはしないで」と涙ながらに訴えると、会場から拍手が起きた。
二年生の時、女の子を好きになった。LGBTという言葉をまだ知らず、自分でも不思議に思った。リボンの付いた服や母親に頼まれてはくスカートも嫌だった。・・・”
昔の女学校では女の子が女の子を追いかけるなんてことは珍しいことではなかった。学校時代にそんなことに夢中になっていても、大人になって行く過程で自然に忘れて行くようなものだったのだろう。
男性の女装趣味というものも珍しいことではなかった。
今生きているかどうか知らないが丸山明宏というシャンソン歌手がいた。多くの観客の前でシャンソンを歌っていたのだ。そして女性の役で芝居にも出ていたのである。宝塚歌劇団では男性の役を女性が務めることになっている。
そして、伝統的な歌舞伎の世界では反対に女性の役を男性が務めることになっている。
このように、日本においてはキリスト教国では考えられないほど性の文化は限りなく自由なものなのだ。
だから、その人が女性であっても“心の中で”男性として生きたいと考えることは自由だ。心の問題については法も社会の側も立ち入らないのは当然だからだ。
困ることは、その生徒は生物学的に言えばまぎれもない女性なのに男子バレー部に入りたい、と要求することだ。
人間の生理を無視するようなそんな要求を受け入れたら男子生徒が可哀想ではないか。絶対に受け入れるべきではないのだ。
サギ師の仕事の出発点は、これから騙そうとする相手に、決定的な問題に関して事実誤認を促すことだ。サギをカラスと言いくるめると言う言葉があるがそういうことだ。生物学的に紛れもない女性を“女性ではないもの”として誤認させようとするのがLGBTだ。女性なのに男性として生きて行こうというのは無理な話だ。無理が通れば道理が引っ込む、と言う諺があるが、LGBTが目指しているのは無理が通って、道理が引っ込んだ社会だ。
コロナ問題はNWO問題
コロナ問題を理解するためには、NWO問題を理解する必要がある。両者は密接な関連を持っているからだ。 コロナはNOWを実現するための手段の一つとして、世界に送り込まれたものだ。
NWO問題は私たちにとってなじみのないものだ。メディアにおいては全く議論の対象になってはいない。NWOという言葉が見られることもない。
何故そういうことになってしまっているのか。
それはNWOの計画は出来るだけ多くの人達に知られることのないように秘密裏に進められてきているからだ。
多くの人たちが気が付いたらいつの間にか実現していた、というように持って行きたいのだ。
なぜそうするのか。
それは知っていれば誰でも反対するようなものだからだ。
NWOの政治体制は共産主義の政治だ。
共産主義は一般に誤解されている。意図的に誤解させられているのだが、その本質は金融資本による独裁政治だ。
日本共産党が第一党になるなんてことはありそうもない話だから日本で共産主義の政治が実現することは無いだろうと考えるのは早計だ。
現在の自公政権内部に共産主義の政治を実行させればいい、そしてそれは現実に進行しているのだ。
NWO, (New World Order)、とは名前は目新しいがその本質はかつての古代ローマ帝国、神聖ローマ帝国、ナチスの第三帝国などと同様に一種の「帝国」だ。
現代では帝国主義はいけないということになっている。「帝国」の評判が悪いから、NWOという名前に改名したのであろう。それを進めている人たちは、それを戦争によってではなく-帝国主義同様戦争もいけないということになっているから-金融の支配と騙しによってこっそりと実現しようとしている。
コロナはその「騙し」の手段の一つだと言う訳だ。
NWOの概要についての情報のいくつかを紹介する。
“1994年に開催された国連の祝宴にて、デイビッド・ロックフェラーは「NWOを迎え入れる準備は全て整った。これからやるべきことは、都合よく世界的危機を引き起こし、各国の主権をグローバリスト・カバールが望む世界統一政府に無理やり譲渡させるだけである。」と発表しました。”
“大きな危機を引き起こすには複数のオプションが準備されていますが、カバールはコロナ・パンデミックを選択しました。彼らの目的に関しては、ある機密文書に記されています。ロックフェラー家の正式文書「Operation Lockstep」にグローバリストの計画が記載されています。そこには、健康上の緊急事態を人工的に引き起こした後に世界的権威主義社会を構築する、と記されています。”
“「未知の動物ウイルスが突然変異し人間に感染する。この新たな脅威に立ち向かうために各国政府は国民を独裁的に支配する体制を構築する。国民の移動を制限し、マスクの着用を命じ、コロナ危機が終わった後も同じルールで国民を縛り続ける。その後、政府がロックダウンを強制的に実施し続けることで世界の経済活動が完全に止まり世界経済は完全に崩壊する。世界がカオス状態に陥ると徐々に国家の主権が消滅していき、超国家的体制が敷かれる。”
“2010年にロックフェラー家が「パンデミックにより人類はNWOへと引き込まれる。」と明かしましたが、その5年後の2015年には既にモデルナ社がmRNAコロナワクチンの開発に着手していました。そしてコロナ危機が続く2021年にmRNAワクチンが世界中に配給されています。複数の科学者と医師らによると、この種のワクチンが体内に入ると人間のDNAを変えてしまう可能性があります。世界中の人々がこの種のワクチンを打ったなら、世界全体にどのような影響が生じるでしょうか。これはまさに狂気そのものです。mRNAワクチンが体内に入ると、分子間相互作用がどのように起こるのかもわかっていませんし、その人の免疫系も完全に狂ってしまうかもしれません。”
“米国のシェリ・テンペニー医師は、コロナワクチンの副反応により、今後、数百万人の犠牲者(死者)が出るだろうと予測しています。”
“クラウス・シュワブ(スイスの経済学者、ビジネスマン、慈善活動家。世界経済フォーラムの主宰)曰く、ワクチンを打たない人は人類の脅威である。
世界の24人のリーダーらは、グレート・リセット・アジェンダを実行するための国際パンデミック条約を発表しました。世界のリーダーの代表者は、パンデミックの予防、ワクチンの世界的供給、そしてグローバル・ガバナンスの実現のために世界パンデミック条約を結ぶことを呼びかけました。彼らが目指しているグレート・リセットとは、世界の全ての人々が個人の銀行口座、健康記録、社会信用IDとリンクした電子IDで管理され人々の生活の全てを支配するというものです。
ボリス・ジョンソン英首相、マクロン仏大統領、メルケル独首相、WHOのトップを含む世界のリーダー(計24人)が手を組み、グローバリストの計画の世界的支持を得るための共同声明を出しました。
彼らは、COVID‐19は1940年代以降、世界最大の脅威となっているとして、今後も深刻な健康被害を生じさせるパンデミックが発生することを予測しています。(これで捕虜収容所が設置されている本当の理由がわかりますね)。
ヨーロッパは世界経済フォーラムの支配下にあります。
(2019-2022_EU roadmap for Vaccine Pasports !_en)に記載されている通り、EUでワクチン・パスポートを発行するための計画に関する正式文書が存在します。(この計画はコロナが流行する前から始められていた。)
この文書の内容からもグレート・リセットの主導者は世界経済フォーラムの主宰者のクラウス・シュワブであることがわかります。
EUが提案しているものとは、COVID(ワクチン)パスポートの発行です。これにより人々の移動を制限し気象変動を阻止できるとしています。また、EUは各企業を巻き込みワクチンの強制接種を実施させることを提案しています。そして企業にはワクチンを接種していない人を雇用させないようにすることも計画されています。これこそが、(偽)気象変動の阻止のためにとの理由で人の移動を制限させるNWOなのです。
世界のリーダーらは、シュワブの世界経済フォーラムと組んで、ワクチン接種の管理ソフトウェアを発表しました。シュワブの論文では、雇用主は社会に対してよい影響を与える責任があるため安全な職場を維持する必要がある。ワクチンの義務化により、特に大企業の雇用主は、従業員だけでなく顧客やビジネス・パートナーらに影響を与え、ワクチンの集団接種とパンデミックの終息へと進めることが可能になる。”
そうなったとき、私たちは生き残るために現世的な利益を-それもかなり大きな部分-を失うことを覚悟すべきなのかも知れない。
サタディレヴュー #607 4. 3‘21
村上春樹はSNSを見ない
村上春樹はSNSを見ないそうだ。(東京新聞夕刊3月29日 大波小波 タイトルは「村上春樹のSNS嫌い」)
SNSを利用することは国民の義務ではないからそのこと自体はどうということではない。
多くの人たちにとって、SNSを利用するのは、もちろん好きだからという人もいるかも知れないが、必要だから、ということであろう。
そのコラムの筆者は、SNSを利用するかどうかを好き嫌いの問題だと考えている。
つまり、リンゴが嫌いなら、みかんを食べればいい、というように、それに代わるものが存在していると考えている。
ではSNSを利用しなくても他の手段で、例えば新聞や雑誌で用が足りるのか、と言う問題だ。その答えはNOだ。
なぜノーなのか、新聞や雑誌、テレビなどのメディアは、現代に生きている人たちが必要とする情報を提供していないからだ。
紙面、あるいは誌面に限りがある、と言うのは言い訳にはならない。なぜなら、欠落しているのは部分的、抹消的なものではなくて、全体的、基本的なものだからだ。
例えば、手に取った日本地図に北海道がなければ、その地図は北海道が含まれていない不完全なものだ、ということは誰でもわかる。
日本の領土には北海道が含まれていることは誰でも知っているからだ。
それに対して、新聞が伝えていない、重要な問題が存在するということは、誰でも分かるという訳ではない。
世界の主だった事象は新聞が伝えてくれている、と思い込んでいればなおさらのことだ。
それについて何らかのヒントを与えてくれるのは、今の時代ではSNSなのだ。
SNS以外の手段は絶無だとは言えないにしても、私たち普通の人間たちが利用できるのは今のところSNSだけと言ってもいいだろう。
現代人にとってのSNS抜きの生活というのは闇夜に提灯も懐中電灯も持たずに歩くようなものだ。
つまり、世界の主だった事象は新聞が伝えてくれている筈だと思い込んでいて、更にSNSに一切かかわらないとすれば、新聞が伝えない重要な問題が存在することに気付かないのは当然だ。
村上春樹とはそういう人なのだろうか。
だから“世界から壁を無くそう”などと呑気な事が言えるのだろうか。
今世界に混乱と破壊をもたらしているのは世界の壁を無くそうとしている人たちだ。
SNSと縁のない人たちが私たちを攻撃している人たちの存在を想定することさえ出来ないのは当然だろう。
そういう人達が国民の多数を占めているとすれば、それはこの国にとって極めて大きな不安要因だろう。
コロナワクチン接種者は社会にとって「加害者」となる。
実験段階のコロナワクチンの接種を受ける無知な人々は歩く時限爆弾であり、社会にとっての脅威となる、という人がいる。
接種者は「保菌者」として、接種していない人に対して感染力を持つことになり、感染者が増えることになる。
そうなった時、感染が広まった原因は接種を受けていない人のせいだということにされる。そしてその人たちに対して接種を強要されることになる。
イルミナティの人たちは、歴史的に宗教、政治、商業等と様々な分野で、支配ツールとして“恐怖”をテコとして利用して来た。生命保険もそうだし、キリスト教もそういうものだ。
コロナもそのためのものだ。
かれらの目的はコロナの「恐怖」をテコにしてワクチン接種を私たちに受け入れされることだ。
私たちは、本当の「恐怖」はコロナではなくて、コロナワクチンだということを理解しなければならない。
“実験段階のコロナワクチン(接種者の体内で感染性の高い変異型ウイルス株が生成される)を接種する無知な人々は、歩く時限爆弾であり社会にとっての脅威となります。
グローバリストはこのことを知っており、世界人類の大量虐殺という彼らのゴールを達成するために、感染を広める非常に危険な人たち(接種者)にのみワクチン・パスポートを与え、彼らを広範囲に移動させます。その結果、彼らを介して非常に感染性の高いウイルス株が広く遠くまで伝染していきます。
これは全て計画的に行われているのです。
最も安全な人たちは先天的に免疫力が高い人であり、彼らは医療的介入がなくても既にコロナウイルスの抗体ができています。しかし有害な食品や薬を避け、ビタミンD、バランスのよい栄養、良い睡眠をとることで誰でも免疫力を高めることができるのです。
しかし科学界では先天性免疫と抗体の役割を全く認めていません。
神に与えられた先天的免疫力により病原菌に打ち勝ち既に抗体ができている人に抗体パスポートを発行しないのはなぜでしょうか。
現代科学は、人間には免疫力がないため、mRNAワクチンに身体を乗っ取らせて作用させる必要があると我々に信じさせたいのです。しかしこれはとんでもなく危険な偽情報なのです。世界中のほぼ全てのメディア、医学雑誌、医療機関が同じ嘘をつき続けています。彼らの殆どが西洋諸国を破壊したい中共の工作員です。
我々にロックダウン、隔離、マスクを強制するなら、それはワクチン接種を強制することを意味します。社会にとって最も危険な高い感染性のウイルスを他の人に移してしまう恐れのある人たちは誰かというと、ワクチンを接種した人たちです。
既にコロナワクチンはコロナ予防に有効ではないことが広く証明されています。変異が激しいウイルスに打ち勝つには人間の免疫力を高めるしかないのです。高い免疫力はほんの数時間でウイルスをやっつけることができます。ワクチン接種の場合は、1回目のワクチンを打っても効かず、10カ月以上も待ってから2回目のワクチンを打つことになります。
ワクチンメーカーは永遠に変異型のコロナウイルスを追跡しながら、変異する度にワクチンを提供し続けることになります。そして全世界が感染性の高いウイルス株、ワクチン、生物兵器の製造工場となっています。そしてさらなる悪意が見え隠れしています。
ファウチ、NIH国立衛生研究所、中共は、大量虐殺計画を押し進めるために、数十億人を生物兵器工場として使う必要があるのです。ファウチ、NIH国立衛生研究所、中共は、人類を絶滅させるような致死的な生物兵器を実験室で開発することができませんでした。彼らが開発した新型コロナウイルスは、人類を絶滅させるためではなく数十億人にコロナワクチン(接種者の身体が生物兵器工場になる)を接種させるためのものでした。コロナワクチンの集団接種により変異型コロナウイルスが世界中で発生するようになりました。
最初にマイルドなウイルス株(コロナウイルス)を世界中にばらまき、その後、世界中でコロナワクチンの集団接種を開始することにより、接種者の体内で感染性の高い変異型ウイルスが作り出さ世界中にばらまかれます。このようにして集中型生物兵器ワクチン軍産複合体は生物兵器開発プログラムを分散化しています。
実際に、コロナワクチンを接種した人たちはワクチン・パスポートが与えられますから、あちこちに移動することができるようになり、移動中に感染性の高いウイルス株をあちこちにばら撒くという「歩く生物兵器工場」の役割を果たしています。
クルーズ船、競技場、航空会社、大学、他は、既にワクチンを打った人だけが日常に戻れると発表しています。多くの人が集まるこれらの場所にはワクチンを打った人たちだけが集まるようになり、次のキラー変異ウイルスを集団で生み出し世界中にばらまくという完璧な状況を作り出すことになります。
コロナワクチンの目的はより致死的なウイルス株を作り出すことです。実験室では完璧な生物兵器は作り出せませんでしたが、人間にワクチンを投与すれば体内で完璧な生物兵器が作り出せるのです。そして接種者は歩く実験台となります。ワクチンはこのことを達成しました。ですからワクチンの接種者は周囲の人にとっては最大の脅威なのです。
ワクチン接種者の体内で作り出される感染性の高いキラー変異ウイルスから身を守るには、接種者に近づかないことです。
ワクチンの接種者はあらゆる場所へのアクセスが許可されますから、彼らが最大の感染源となり、彼らによってあちこちにウイルスがばらまかれますから、全人類にとって最も危険な存在なのです。任意で接種した人たちは想像を絶する「人類に対する最大の犯罪」に加担していることになります。
生きた人間を実験台にしている世界的医学実験はナチス政権の残虐さを上回ります。次の死の波(大量の死者が出るとき)が来た時、メディアはワクチンを接種していない人(外出が許可されていないのにもかかわらず)が感染を拡大させていると報じるでしょう。
実際は、ワクチンを接種した人たちが、自分たちや他の人たちを死に至らしめることになります。つまり彼らはワクチン自殺カルトなのです。既に世界中で変異型のウイルスが出現しており今年後半にはコロナワクチンは感染を食い止められないとして廃れていくでしょう。
しかしファイザー社は、変異し続けるコロナウイルスに対応するためにコロナワクチン(インフルエンザワクチンのように)の接種を毎年行うことを計画していると発表しました。その結果、彼らは毎年コロナワクチンで大きな利益を生むことになります。ここに最初のワクチンから永遠と続くワクチンのリピート・ビジネスが出来上がりました。”
サタディレヴュー #606 3. 27‘21
「桜を見る会」疑惑はそんなに重要問題なのか
政治家や役人に対して国民が納めた税金を無駄使いしないように求める、ということに対して、誰しも異存はないだろう。
しかしだからと言って新聞が彼らを叱咤することで無駄使いを止めさせることができるものなのだろうか。
私にはそんな風には思えないのだ。
新聞に叩かれただけであっさりと「改心」するよう様な人だったら最初からそんなことはしないのだ。
新聞に叩かれたら、次はもっと巧妙にやろうじゃないかと考える、そんな風に私たちは考えた方がいいのではないだろうか。
政治家や役人が公共のカネをくすねようとすることに対して、私たち国民の側からそれを“監視する”とか、“止めさせる”なんてことは出来っこないのだ。
基本的にかれらの“良心”とか“モラル”に期待する他はないということだ。
そんなことは期待出来ない、という人もいるかも知れないが、“良心”とか“モラル”を期待出来ない人は単なる“たかり屋” “ゴロツキ”と同じなのだということを国民の共通認識とすべきなのではないだろうか。
そういう認識の上で次の文章を読むと極めて異様なズレを感じるのだ。
“近年『週刊文春』と『赤旗』が重要なスクープを出している。
『月刊日本』2月号では新谷学(『週刊文春』編集長)と山本豊彦(『赤旗』日曜版編集長)の対談を行い、話題になった。(「これが『スクープ』だ」)
山本は、スクープを取る上で重要なこととして、「違和感」を持つ事を上げる。『赤旗』は「桜を見る会」を巡る疑惑をスクープし、政局を大きく動かした。山本は「なんで赤旗さんはスクープをされたんですか」と繰り返し聞かれ、「私たちが「桜を見る会」に違和感を持ったから」と答えたと言う ”東京新聞夕刊論壇時評 中島岳志 権力との共犯関係を断て
つまり「桜を見る会」疑惑をスクープした赤旗が今や、ジャーナリズムのヒーローであるかのように扱われているようなのだ。
私が異様なズレを感じるのはその点だ。
私は、「桜を見る会」疑惑なんてどうでもいいことだ、と言おうとしているのではない。
他にもっと重要な問題がない時ならば、そんな問題を追いかけることもいいだろう。
今の時点で、全ての国民にとっての最重要問題は言うまでもなく、コロナワクチンだ。
今現実にワクチンの接種が始まっている。
インターネット上にはコロナワクチンの危険性を訴える情報が夥しく見られる。絶対に接種をうけないように警告しているものも沢山ある。
それに対して、新聞、雑誌、ではその種の情報を見たことがない。
私がジャーナリズムの人たちを「許せない」と考えるのは、かれらがワクチンについての多くの情報を知らない筈がないからだ。
今どきパソコンのキーボードをたたいたことのない人がジャーナリズムの世界に居る筈がないだろう。
パソコンに向かえは当然その種の情報は入ってくる。
かれらは当然ワクチンの接種を逃れようとする筈だ。
家族の者たちにも当然そうする筈だ。
それなのに、多くの人達が、接種を受けることによって甚大な被害を受ける、ある場合には死に至るかも知れないような事態さえも予期できるのに、それを傍観しているのだ。
単に傍観しているということに止まらず、ワクチンの接種を読者に薦めようとさえしているのだ。
先に引用した論壇時評と同じ日の別の面で、ワクチンパスポート加速?なる記事がある。
ワクチンパスポートとは、ワクチン接種歴を明示して、海外渡航時に隔離措置なしに入国を認めるためのものだ。
海外ではそのワクチンパスポートが加速しているのに日本では遅れている、ということを“懸念”しているというのだ。
ワクチンを接種するかどうかということは、海外渡航時に出入国をスムースに出来るかどうかなんてこととはその重大さにおいて比較にならないものだ。
この記事はその重要性において比較にならない事象を巧みに意図的に混乱させて読者をワクチン接種に導こうとしているのだ。
世の中にはインターネット情報に対して全く無縁な人たちが存在している。
特に高齢者には多いのは当然だろう。
私の近い人の中にもそういう人がいる。
私たち夫婦がその人にワクチンの接種を思い止まるように説得しようとしても全く聞く耳を持たない。
つまり、その人はそんな大事なことだったら、朝日や日経に書いてある筈ではないか、と考えているのだ。
しかし、朝日や日経の重要なポストにいる人たちは、みんなコロナワクチンの危険性については充分な情報を持っているのだ。“持っている”だけでそれを書かないだけだ。
朝日や日経ばかりではない週刊文春の新谷学も赤旗の山本豊彦も、その他殆ど全ての新聞雑誌にたづさわっている人達はみんな知っている。知っていながら書かないだけなのだ。
かれらは文字通り多くの日本国民を「見殺し」にしようとしているのだ。
かれらを「人でなし」と呼ばずして他に何と言えばいいのだろうか。
その事実を覆い隠すために「桜を見る会疑惑」を騒ぎ立てているのだ。
死語になった「人非人」(人でなし)という言葉
かつてはモラルを共有出来ない人々を人でなしと呼んだ。そうすることが社会秩序を保つために有効だということを理解していたからだろう。
しかし明治以後の近代化の過程で人でなしという言葉の意味は徐々に失われてきた。
特にこの数十年の間に、差別は許されないと言う言葉とともに「人でなし」という概念そのものが死滅していったのである。
その結果どうなったか。
人でなしという言葉が失われたことによって、社会から排除されることを免れた人たち、すなわち人でなしが大手(で)を振るってカッポするようになったのだ。
現代ではいかにモラルと無縁な人間でも法律的な訴追を免れることが出来れば、真っ当な人間と対等に生きて行けるのだ。
ウォール街のモラルはモラルがないことだ、と言う言葉があるそうだ。その世界では有名なものであるらしい。
“ウォール街”とはイルミナティのことだ。
20世紀の混乱と破壊は世界がイルミナティによって支配されつづけてきたことによってもたらされた。
差別はいけない、というメッセージは人でなしを真っ当な人間と同じに扱え、と言う要求だ。
人でなしに支配し続けていれば、支配される方も人でなし化して行かざるを得ない。そうしなければ生きていけないからだ。
現在のジャーナリズムの状況はそんな風に理解すればいいのではないだろうか。
法律というものはどれほど精巧に作ろうと、必ず抜け穴があるものだ。その抜け穴を利用する人でなしは後を絶たないのだ。
今こそ、法律はモラルの代用はしない、ということを考えるべきではないだろうか。
サタディレヴュー #605 3. 20‘21
コロナ問題の核心
コロナウィルス、コロナワクチンはイルミナティが人類を破滅させるために世界に送り込んだかれらの最終兵器だ。
かれらは世界中の人たちを騙し続けながらその作戦を進めて来た。
しかし、かれらのシナリオは今や完全に解読されている。
以下に紹介する情報はイルミナティの作戦計画を的確に説明してくれている。
これを読めば、誰しも「ああそうだったのか」と納得がいくようなものだ。
“コロナワクチンは「殺しのゲーム」の総仕上げの為に使われる?
人間の体内にはアンテナとして動作しているモノがあります。それはDNAです。
人々をインターフェースするシステムにはプロセッサーが必要です。そして既にそのためのプロセッサーが完成しています。
研究者らは、CRSPR(数十塩基対の短い反復配列を含み、原核生物における一種の獲得免疫系として働く座位)によりDNAを十分に操作し細胞をデュアルコア・マイクロプロセッサーに変えることに成功しました。このようなことが可能だなんて思ってもみませんでした。
細胞に命令しコンピューターとして使える構造を作り出すことができます。これは従来の考え方では不可能でした。しかし既にそれができてしまっているのです。これは未来の話ではありません。
しかし細胞がコンピューターになってもソフトウェアがありません。コンピューターはどのように作動するのでしょうか。
アストラゼネカ社は、彼らが開発したコロナワクチンはオペレーティングシステムであると認めていますが、どのワクチンメーカーも、自分たちが開発したワクチンが細胞の遺伝子構造を微調整することにより効き目を現すことを認めています。つまり、全てのワクチンメーカーが認めている通り、コロナワクチンはDNAの構造を微調整して遺伝子を変え、細胞を特殊なマイクロプロセッサーに仕立て上げるということです。既に彼らは多くの人にコロナワクチンを接種しています。しかもコロナワクチンによって作り出された細胞(DNA)のマイクロプロセッサーは5Gの超小型アンテナの役割を果たすことになります。
アストラゼネカ社は正直にもコロナワクチンはオペレーティングシステムであると認めています。一般的な顧客ベースでは4Gでもかなりパワフルであり、処理能力を使い果たすことなどないのに、なぜ、5Gをあちこちに設置する必要があるのでしょうか。5Gが存在すること自体正当化できません。
なぜ突然、処理能力(帯域幅)を増大する必要があるのでしょうか。答えは簡単です。
つまり、彼らの目的は、携帯電話の利用者をあるシステムに接続させ(たとえ携帯電話を家に置いたまま外出しても)、誰もそのシステムから逃げられないようにしたいのです。殆どの人が5Gを望んでいないのに、5Gが強制的に導入されてしまいました。4Gでも十分に全員を接続させるのに、全く必要でないシステムを強引に導入してしまいました。
5Gの目的は周波数です。つまり、DNA鎖から直接送信されるシグナルを受信できるシステムをインストールするには5Gの周波数が必要なのです。その結果、彼らは人々が絶対に逃げることができない完璧な666システム(聖書に書かれている通り)を構築することができるのです。多くの人が聖書の通りのことなど絶対にできないと言っていますが、実際にできてしまっているのです。コロナワクチンと5Gにより、既に体内に666システムがインストールされてしまっているかもしれません。コロナワクチンは人類を破壊します。これを接種した人は送信機になってしまいます。”
ワクチンの専門家の緊急の手紙
長年の間大手製薬会社で人間用のワクチンの開発に携わった世界的に有名な環境ウィルス及び微生物学者のGreet Vandon Bossche博士は世界各地の専門家に手紙を送り、コロナワクチンの危険性について警告した。Bossche博士がコロンワクチンに関して警告したことは、以下に引用する。
“コロナワクチンは、投与しても感染や伝染を防ぐことはせず無症状の感染者を増やしコロナウイルスを拡散させることになる。コロナワクチンは、コロナの症状を抑えるだけ。コロナ感染による入院と死亡を防ぐかもしれないが、ワクチンで死亡してしまう。
コロナワクチンは、人工的に誘発された抗原特異抗体を刺激するだけであり、コロナウイルスを効果的に無力化するナチュラルキラー細胞を刺激するものではない。
コロナワクチンは、変異したウイルスには効かないかもしれない抗原特異抗体をそのまま永久的に体内に残存させ、ウイルスと闘ってくれるナチュラルキラー細胞を攻撃し弱体化したり破壊することになる。
コロナワクチンは、体内で新しいウイルスを作り出し、そのウイルスに免疫逃避を教える。
コロナワクチンは、双方にメリットがないだけでなく、あらゆるレベルで危険である。コロナウイルスやパンデミックは、科学に基づいて対処すべきである。
つまり、一言で言えば、これらの危険性を警戒せずに世界中でコロナワクチンの集団接種が行われるなら、この帝王ウイルスによって苦しまされる被害者が急増し未曾有の世界的大惨事となるということです。”
“2020年6月に、米製薬会社MerckのCEO(ケン・フレイジア氏)は、ワクチンですぐに解決しようとする前にコロナウイルスについての理解を深めるべきであると訴えました。Merick社は大手ワクチンメーカーです。これまでに複数のワクチンを開発、販売してきました。”
ワクチン接種者の分析結果についての英国政府の発表
英国政府は、ワクチン接種者の分析結果について、次のような発表をした。3月11日付
それぞれの疾患ごとの副反応の件数と死者数
① ファーザー社+BionTech社によるワクチン
② アストラゼネカ社+オックスフォード大学によるワクチン
③ メーカーが特記されていないワクチン
血液疾患 ①2294件 死者 1人 ②1098件 死者1人 ③2件
心疾患 ①1153件 死者 26人 ②1922件 死者39人 ③3件 死者1人
消化器疾患 ①10,534件 死者 12人 ②22,336件 死者5人 ③83件
全身疾患 ①28,915件 死者 114人 ②71,732件 死者153人 ③300件 死者2人
感染症 ①2059件 死者 38人 ②3839件 死者38人 ③12件 死者1人
負傷 ①458件 死者 1人 ②916件 死者1人 ③5件 死者0人
代謝異常 ①587件 死者 1人 ②2644件 死者2人 ③24件 死者0人
神経系疾患 ①18.059件 死者 17人 ②43、951 死者19人 ③186件
妊娠疾患 ①34件 死者 1人 ②20件 死者1人
腎疾患及び尿障害 ①212 死者1人 ②583件 死者 1人
呼吸器疾患 ①3986件 死者 14人 ②5323件 死者11人 ③23件 死者2人
皮膚疾患 ①6809件 死者 1人 ②10,507件 死者1人 ③1件 死者0人
血管障害 1119件 死者 1人 ②1635件 死者3人 ③7件 死者0人
尚、紙面の都合で授記の表には死者が発生して疾患のみを取り上げている。
以下の疾患については死者は発生していないが、副反応自体は発生している。それらをすべて合わせると相当な数に昇る。先天性疾患、耳疾患、内分泌疾患、肝疾患、免疫系障害、筋疾患及び細胞疾患、精神疾患、生殖機能障害及び乳腺疾患、そして副反応があるがどの疾患なのか特定出来ないものもある。
緊急事態宣言の解除
3月18日の新聞によれば緊急事態宣言が3月21日には解除されることになったそうだ。
永田町に人たちもやっと「コロナについての真実」が分かったということなのだろうか。
これ以上国民を騙し続けても自分たちの利益にならないと気付いたのだろうか。
これからはワクチン接種を強引に進めるようなことは控えるようになるかも知れない。菅首相がコロナワクチンを受けている映像がメディアに露出している。あれはワクチン用の注射針ではないと言う声もでている。
“やるべきことはやっていますよ”というイルミナティ向けのジェスチャーなのだろうか。
しかし、総理大臣自らがそんなことをしてまで、ワクチン接種PRをしなければならないなんてことはワクチンは余程ヤバイものなんだろうと思わせるだけではないのか。
コロナの症状とされているものが、実は5Gの影響によるものだと指摘する人もいる。
そのような意見はずっと前から私は聞いているが、それは公には一切論議されてこなかったようだ。
そのこと自体が、今回のコロナの問題が国民の健康を置き去りにして、ワクチンを推進しようとする人たちの意向で動いていることを示している。
サタディレヴュー #604 3. 13‘21
考え方の問題
先週の当レヴュー#603の 「一人の医療従事者の死」 について「ワクチン接種した後に、ワクチン接種後のタイミングで、偶然突然死は当たり前に発生する」という意見があった。
もちろんそういうこと-ワクチン接種と突然死のタイミングが偶然一致する-はあり得る。
問題はその二つの事象の間に因果関係があるのかどうか、ということだ。
ワクチン接種と突然死の間に因果関係は全くなくて、単純に偶然に一致しただけだと想定する事は出来る。
しかし“その想定”は因果関係がある、と言う蓋然性を排除するものではない。
つまり、ワクチンを接種しても大丈夫ですよ、と言えるような根拠にはならない、ということだ。
もう20年も前のことだと思うが、「推定無罪」と言う映画があった。
それから後、最終審での有罪判決が確定するまではその被告は“推定無罪”として、扱われるべきだということが一つの社会常識みたいになってしまった。
法制度というものは完全なものではない。法律は世の中に存在する全ての悪を裁く事は出来ない。
法が裁くことが出来ない「悪」から守る作業は私たち一人一人の個人だ。法も政治も私たちを守ってはくれないのだ。
多くの人は敗戦後、アメリカに占領されたと思っている。しかし、かれらの占領政策はアメリカ国民の総意を反映したものではなくて、ユダヤイルミナティの意向を反映ものだった。
かれらは制度的な意味での占領が終わった後でも日本に残り続けた。
常に日本の政治やメディアに影響力を行使し続けた。そして日本人の意識をかれらにとって都合の良いような方向へ、洗脳し続けてきたのだ。
その「最大の成果」は「正しく疑ってみる」と言う能力を捨てさせられた、ということだ。
例えば、一人の医療従事者がワクチン接種後に事故死するような事実に直面しても、“そんなの偶然の一致にすぎないよ”と考えるような人間だ。
そんな人間が多ければ多いほど、ワクチンによる人類に対する攻撃はやりやすくなるからだ。
イルミナティの洗脳は、個々の具体的な事象についての判断に対してではなく、全ての事象について、それをどのように認識するか、ということに影響を与えたのである。
コロナワクチンについての関連情報
コロナワクチンについては毎日のように新しい情報が出ている。
“<ビル・ゲイツと日本の教授は遺伝子組み換え蚊をつかってワクチンを大衆に注射しようとしています。>
ビル・ゲイツは遺伝子組み換え蚊を使って大衆にワクチン接種させることを考えています。
彼のワクチンによる人口削減への執着はついに蚊を使う段階にまで来ています。
ゲイツは自分のワクチン構想を具現化するために、ゲイツ財団を通して遺伝子組み換え蚊の研究を行っている自治医科大学の松岡教授に10万ドルの補助金(実際は賄賂)を与えました。松岡教授はこの補助金によりまだ試されていないプロジェクトを開始することになります。
このプロジェクトで、マラリア・ワクチンのたんぱく質を生成し分泌する遺伝子組み換え蚊の開発が行われます。松岡教授は、病原菌を運ぶ蚊の遺伝子を組み換えることで、人間にワクチンを注射する空飛ぶ注射器にしようとしています。松岡教授の構想にメリットがあることが証明されれば、さらに100万ドルの補助金(賄賂)がゲイツ財団から与えられることになっています。”
“殆ど全てのワクチンに重金属が含まれています。
ワクチンに含まれている重金属がゆっくりと接種者を死に至らしめます。イタリアの研究室でたんぱく質の病理組織を研究しているアントニエッタ・ガッティ博士と夫のステファノ・モンタナリ博士が、研究の途中で、偶然にも、一般に使用されているワクチン(複数)にナノサイズの汚染物質が混入していることを発見しました。それらはアルミニウム塩、ポリソルベート80、その他の無機化学物質だけでなく、ステンレス鋼、タングステン、銅、レアメタル、その他の金属でできた補助剤でした。これらの物質は肺、免疫、神経系に影響するため成長段階の胎児、新生児、幼児、そして妊婦には注射してはならないものです。
研究者らが30種類のワクチン(人間用、動物用)から44のサンプルを抽出して検査したところ、1種類のワクチンには(たぶん動物の)赤血球が含まれ、全サンプルには毒性の金属(自己免疫疾患や白血病を引き起こす鉛、タングステン、金、クロムまで含まれている)が含まれていることがわかりました。ただし、1種類の動物用ワクチンにはそれらは含まれていませんでした。
また、GardasilやCervarixの子宮頸がんワクチン、Novartisのインフルエンザ・ワクチン、MeningetecのC型肝炎ワクチンには鉛粒子が混入していることがわかりました。さらに、児童に接種するグラクソ・スミス・クライン社の6種混合ワクチン(ジフテリア、破傷風、百日咳、B型肝炎、ポリオ、へモフィラス・インフルエンザ菌タイプB)
にはスチール鋼、タングステン、金と亜鉛の結合体が混入していることがわかりました。
そして、25種類の人間用ワクチンには、プラチナ、銀、ビスマス、鉄、クロムが混入していることがわかりました。”
カニバリズムについて
人間の肉を喰らうなんてことは考えるだけでおぞましいことだから、そんなことは考えたくもない人が殆どであろう。
しかしそんな行為に非常に多くの人たちが-それも我々の社会に様々な意味で大きな影響力を持つ人たちが-関わっていた、という事実に対して、目を閉ざすべきではないだろう。
私たちはこの問題を単に興味本位ではなく冷静に対処する必要があるのではないか。
“ハリウッドではカニバリズムと精神をハイにさせ若返らせるアドレノクロムを常習している深い闇の世界です。
ウィキリークスが暴露した通り、ジョン・ポデスタはクルミ・ソースをこよなく愛していました。このクルミ・ソースとは、拷問を受け恐怖に怯えた被害者を生贄の儀式中に殺害した後に松果腺から抽出した成分です。同じやり方で犠牲者の副腎から抽出したのがアドレノクロムです。
「アドレノクロム」と題する問題となった映画がありますが、アマゾン・プライムで入手できます。
ロサンゼルスには2007年設立のカニバル・クラブ(人食いクラブ)と呼ばれるディナー・クラブがあります。そして、このクラブではクラブに所属するシェフが豪華な人肉料理(夕食)を作り、クラブのメンバーらに提供します。彼らは共に楽しみながらそれらを食します。
以下の通り、カニバル・クラブのホームページ(豪華な人肉料理をロサンゼルスの文化的な人食いエリートに提供するクラブとして宣伝している。)には、ヘンリー・ミラーのメッセージが掲載されています。その左側には今にも禁断のリンゴをかじろうとしている女性の写真が載せられています。
カニバル・クラブでは世界中から集められた熟練シェフが自由な発想で豪華な人肉料理を作り、メンバーらに提供しています。
このクラブの高級メンバーには自由な表現と合理主義を理想とするフィルム・メーカー、知識人、セレブが含まれます。また夜のイベントには、前衛美術のパーフォーマンス・アーティスト、有名作家、革新的ミュージシャンが出演します。
メニューは定期的に新しいものに更新されます。料理に使う食肉は健康的な若者の肉です。このクラブでは死者に敬意を表しながら人食いを行っており、多くの原始社会でも習慣的に行われていました。人肉提供者は顧客の身体の中で生まれ変わります。各料理には味とエレガンスの研究が施されています。
今週のメニューは、
1.ペンパスタとミートソース
2.ガーリック、オニオン、特製ウスターソースで味付けされたサーロイン・ステーキ
3.ロシア風肝臓とマッシュルーム入り焼きピロシキ
4.ミンチ胎盤とチーズのラザーニャ
5.ミセス・ロヴェットのミートパイ(地元でとれた野菜と柔らか人肉入り)
2017年?11月時点のカニバル・クラブのVIPメンバー(豪華な人肉の夕食を食べた人たち)には、チェルシー・クリントン(ヒラリーの娘)、CNNのニュースアンカー(ホモ)のアンダーソン・クーパー、蛇の舌を持っている女優のメリル・ストリープ、悪魔に魂を売ったことを認めたポップ・シンガーのケイティ・ペリー(新曲「ボナペティ」はカニバリズムについて歌っています。)が含まれていました。”
死人が生き返った?
ハリー王子、メ-ガン妃、ジョージ・クルーニー、トム・ハンクス、エリザベス女王、ヒラリーなど、既に処刑された、と伝えられている人たちの映像がメディアを賑わしている。
イルミナティは、彼らが処刑されたなんてウソだ、彼らは元気で普通に活動している、と世間に向けてアッピールしようとしているのだ。
ハリーとメ-ガンのインタビュー番組を見た人の感想では、インタビュアーのオーフラ・ウィンフリーを含めて三人とも別人のようだったそうだ。
トム・ハンクスの新作は今年末、公開されるそうだ。
この類の映画は余りにもバカバカしくて見る気もしないが、どんなものになるのだろうか。
サタディレヴュー #603 3. 6‘21
一人の女性医療従事者の死
60代の女性医療従事者がコロナワクチンの接種後亡くなると言う事件が起きた。
この痛ましい被害にあった人に対して、言うべき言葉もないのだが、この事件はこれからの日本の社会の動向に対して、大きな影響を与えることになるように思える。
そもそも、政府やメディアのワクチンに対する認識が基本的におかしいのだ。本来ワクチンの接種を受けることは受ける本人の健康を守るためのものである筈だ。 ところが今までの政府のやり方は、接種を受けなければ飛行機にも乗れないとか、職にも就けないとかいう脅しの材料をちらつかせながら、ワクチンの接種を強引に進めて来た。つまり、接種を受ける人の健康を守るため、と言う本来の目的は置き去りにされて全く別の動機で進められてきている。
医療従事者に対して「優先的に」接種がなされてと言うのも、そもそも彼らの健康を守るという目的からではなくて、もっと別の、何が何でもワクチンを国民全体に受けさせる、というプログラムの一つの段階として医療従事者に対する接種がすすめられてきたのだ。
コロナワクチンに対しては多くの人達から疑問が寄せられている。
しかし政府もメディアもそれらの疑問に一切答えず何が何でも先づ「ワクチン接種ありき」の方針で進めて来たのだ。
それをおかしい、と思わない人の方がおかしい、というべきだろう。
今回の事故によって、私たちの政府やメディアが私たち日本国民を裏切っている、ということに多くの人が気付くことになるかも知れないと思う。
もしそういうことになるとすれば、文字通り「尊い犠牲」として、亡くなられた方の霊も浮かばれるのではないだろうか。
3月5日の東京新聞に緊急事態宣言の再延長が21日までされると、伝えられている。 減少傾向が鈍化している、なんて、バカみたいな理由らしいから呆れた話だ。もともとがコロナパンデミックなるものはインチキな検査で得られたインチキな数字を根拠にしているだけのものだ。国民は怒りの声をあげるべきなのではないか。声も出せなくなるまでおいつめられてからでは遅いのだ。
愚かであっては生き残れない時代
愚かさと無知はどうちがうのか。
それについて、次のように簡単に説明してくれる人がいる。
“無知は様々なことを学び理解することで治癒できるが、愚かさ治癒できない”と。
私が子供の頃、広沢虎造という人気者の浪花節語りがいた。まだテレビのない時代で大人たちはその人の出る番組をラジオで熱心に聞いていたらしい。 虎造の一番人気のだしものは清水次郎長で、その子分の一人である森の石松についての「バカは死ななきゃ治らない」というのが決めセリフだった。
昔はやくざ者の話だとか、「バカ」という表現が公共の電波に乗って私たちの許に届いていたのだ。
今から思えば随分自由な時代だったのだ。
愚かさと無知について語る人の言葉をもう少し聞いてみよう。
“世間一般の人たちがそのニュースは真実だと言ったなら私もそのニュースに耳を傾けるでしょう。そしてそのニュースが真実なら主要メディアが取り上げるはずです。しかしそれは幻想なのです。ニュースの内容は人々をコントロールするために捏造されています。
ある時点で人間とはなぜこれほど愚かな存在なのかと自問するべきです。人間がこれほど愚かであるなら人類はこの世界から一掃されるべきです。我々はかつてないほどの愚かさを目の当たりにしています。我々は論理的思考が欠如している物ばかりを目撃しています。子供たちの方がよほどこのことを理解しており、それがいかに愚かなことかを知っています。子供たちがそのことを指摘しているのです。
我々は世界を戦争の瀬戸際へと追いやられています。しかしそれは国同士の戦争ではありません。
それは、真実を知っており、このようなバカさ加減にこれ以上我慢できないと考えている人たち 対 報道の内容をコントロールし自分たちの歴史を作るために嘘をつき続ける人たちとの戦争なのです。
愚かさと無知にはかなりの開きがあります。無知は様々なことを学び理解することで治癒できますが、愚かさは治癒できません。我々は知らないことがたくさんあります。しかしそれは仕方のないことです。何かを学びたければ学べる場所(大学など)が与えられています。無知を治癒する方法はいくらでもあります。
愚かさはいくら知識があっても治癒できません。彼らはあらゆる問題点を認識することを拒みます。”
私たちが置かれている時代の問題をこれほど適切にしかも簡潔にまとめた文章を今まで私は見たことがない。
これをそっくりそのまま教科書に載せて全国の子供たちに読ませたいくらいだ。
これだけのことが頭に入っていれば、他のことは何も勉強しなくてもいい位ではないだろうか。
大切なことは、何をどの位知っているかではなくて、未知の事象についての問題解決能力だ。
その点について現在の教育は根本的に誤っているように思える。
コロナウィルス、コロナワクチンについて言えば、それらが単に未知の部分がある、ということではなくて、何者かがそれを手段として私たちの社会を攻撃しようとしているということだ。
私たちを攻撃する立場からすれば、私たちが「コロナウィルス、コロナワクチンは、私たちを攻撃する手段として社会に送り込まれている」という事実を認識していない状態に居ることが望ましいのは当然だ。
インターネット上にはコロナワクチンにについて、人々に警告をするための情報が世界各地から夥しく、もたらされている。しかし、新聞はそれらを一切私たちに伝えない。
それは、新聞が私たちを攻撃する側に立っていることを示している。それ以外の理由があるとは考えられないのだ。
それは前述の引用文の執筆者が「それを真実と知っており、このようなバカさ加減にこれ以上我慢出来ないと考えている人達、対、報道の内容をコントロールし、自分たちの歴史を作るために嘘をつき続ける人たちとの戦争なのです」と言っているのは、そういうことなのだ。
つまり、私たちはヴィールスやワクチンを兵器として、使おうとしている者たちに戦争を仕掛けられているのだ。
ビル・ゲイツは、コロナワクチンで人類の15%を殺処分できると言っていたそうだ。
かれらにとっては、コロナワクチンはマシンガンや核兵器よりも役に立つ兵器だ、ということだ。
それでも新聞を信じる、という愚かな人たちが多数を占める社会は滅びるしかないだろう。
ワクチンの危険性を伝える情報
ワクチンの危険性を警告する情報は連日のように数多くもたらされている。以下にその一つを揚げる。
“モデルナ社はmRNAを情報分子と説明し、mRNA OSと名付けました。つまり、mRNAはオペレーティング・システムであるということです。
モデルナ社関係者によると、mRNAコロナワクチンは情報治療です。
このワクチンがDNAのプログラミングができるなら、このワクチンを接種した人もプログラミングされ、遠隔操作(マインドコントロール)されるということです。つまり極悪非道な目的のために今、ワクチンの人体実験が行われているということです。世界人類が実験台(モルモット)にされており、その最終目標はトランスフーマニズムです。
モデルナ社から入手した資料によると、mRNAコロナワクチンはオペレーティング・システムであり、人類のトランスヒューマニズムを目的としています。
そしてコロナウイルスはウイルスではなく人類をコントロールするための手段だったのです。
mRNAコロナワクチンの主な推進者の一人がビル・ゲイツです。ユーチューブのTED TALKチャンネルで、彼はこのワクチンで世界人口を15%削減できると自慢していました。
ビル・ゲイツは人口削減のために体内でオペレーティング・システムとして機能するmRNAワクチンを開発させました。ワクチンが体内に入ると、機械のように人間の遠隔操作が可能になり、ワクチン内のオペレーティング・システムを解除すれば、その人間は動作しなくなり(心臓が止まる?)、人口削減が可能になります。
mRNAテクノロジーにより、このワクチンが体内に入るとコンピュータのオペレーティング・システムのように機能するようになります。そしてプログラムを入れ替えることも可能です。mRNAコロナワクチンはプログラムでありアプリであり、たんぱく質をコードするユニークなmRNA配列となっています。
<mRNAコロナワクチンを接種すると癌になりやすくなります。>
今後は、mRNAワクチンを接種した人たちの癌の発生率を調査すべきであり、このワクチンが癌誘発ワクチンかどうかを明確に確認する必要があります。”
時事通信は国民の敵
やや古い情報(1/31)だが、時事通信はイギリスの調査会社のイソプス・モリソンが主要15カ国で実施したコロナワクチン受け入れについての国際比較調査の結果を伝えている。それによると全ての国々で、昨年12月から今年1月にかけてワクチン懐疑論が世界的に後退し、ワクチン接種希望者が急増したそうだ。そして、「日本人が接種をもっともためらっている、これは過去の調査でも見られた傾向だ」と言っているそうだ。
この調査会社の調査は、ワクチン接種を受けるのが正しい態度であると言う前提に基づいている。 だからワクチン接種をためらう日本人を「遅れている」と見做している訳だ。つまり、この調査会社は、国民が当然抱くべきワクチン接種に対する用心深さを取り除こうとしている立場にいるということだ。時事通信も同様なのであろう。
サタディレヴュー #602 2. 27‘21
イルミナティの反撃
イルミナティとの戦いは終わったということについては既に書いたが、だからといってかれらは白旗を揚げて退散した、と言う訳ではない。
かれらの最後の砦はメディアだ。
しかし、そのメディアも最近ではすっかり読者の信頼を失っている。
私が読んでいる東京新聞は、コロナ関連のプロパガンダ・メッセージと、それ以外はどうでもいいようなヒマネタばかりだ。
ネット上にハフポスト日本版なる記事が出ている。
日本版というからには、多分アメリカで出ているものの日本語版ということなのだろう。
以下の記事の文章は藤田直哉と記されているが、その人がどういう人なのかは知らない、この記事がその人によって書かれたものなのかどうかはわからない。
しかし、話の持って行き方は、いかにも官学アカデミズムの人のようである。
“ 陰謀論、反ワクチン論。科学的な「正しさ」では動かない人とどう向かい合うのか。”
つまり、陰謀論、反ワクチン論を信用する人たちを科学的な「正しさ」を受け入れようとしない浅はかで愚かな困った人たちと見做した上で、その人たちに対してどう対処するかは社会的に重要な問題だと言っているのだ。
科学的な「正しさ」と言うのは一体どういうことなのだろうか。
例えば20世紀の始めから終わりまでアメリカは何故戦争ばかりしてきたのか、という問題を考えてみよう。
その問題について新聞や雑誌を真面目に30年も40年も読み続けて来た人たちは、一体どういう風に納得しているのだろうか。
アメリカの戦争は、自由と正義を守るためだったと考える人もいるだろうし、反対にアメリカは間違っていた、アメリカは世界を破壊し続けて来ただけだと考える人もいるだろう。
しかし両者の議論は、常にかみ合うことなく、平行線を保ったまま続いてきた、そして現在も続いている。
しかし、陰謀論はそれに対して、ある「解答」を提示してくれたのである。
それは簡単に言えば、アメリカが戦争し続けてきたのは自由と正義を守るためではなかったし、アメリカ国民の総意に基づくものではなかった、アメリカを外側から支配しようとする人たちがアメリカ国民を、そして世界中の人たちを巧妙に騙し続けてきたことに起因するものだったということだ。
ハフポスト誌は“アメリカや日本で陰謀論が流行している ”というのだが、陰謀論は5年や10年で廃るような一時的な流行ではない。
今まで、納得できなかったことが正しい説明を聞かされて初めて納得できたようなものだからだ。
それは昔の人がガリレオやコペルニクスの説明を聞いて地球が自転しながら、太陽の周りを公転していることを知ったようなものだったのだ。
それなのにハフポスト誌はなんと陰謀論を信じる人を未だに地球は平面だと言っている人達と同じだと言っている。
“地球は平らだと信じる人々の「孤独」に目を向ける。
先日『ビハインドザカーブ』という地球平面説を信じる人々を描いたドキュメンタリーをNetflixで観た。地球は丸くないと主張する人々はYou Tube などで繋がりあい、明るく歌などを作っていた。どことなく滑稽であり、実に哀しい気持ちになる映画だった。
信者たちにはこんな人たちが目立った。地方に住み、社会的に高い地位にあるわけでもなく、おそらくは孤独で、白人で男性で、自己責任社会では『負け犬』『敗残者』とレッテルを貼られ、不当に扱われた人たちだろう。
科学者やジャーナリストは『地球平面説』を一蹴する。かれらはいい服を着て、いいインテリアに囲まれていた、「リベラル、エスタブリッシュメントの残酷さ」と感じられるのが良く解った。
ある精神科医は信者をこう分析していた。彼らは孤独なのだと。陰謀論を信じることで、仲間を得るのだと。精神的ドラックのように陰謀論を信じることでしか、自己肯定感や仲間とのつながり、生の意味を得られない人々がいる。それに依存し、耽溺し、手放せなくなっている人がいる。”
いやはや言いたい放題ではないか。
しかし、残念ながら、全く説得力がない。引かれ者の小唄のようでさえある。
イルミナティの人たちは、陰謀論の内容に関して個々の問題について具体的に反論する、ということはしない。
そんなことをしても勝てないことを彼らは知っているからだ。
そうする代わりに陰謀論を信じる人を愚かな人たち、頭のおかしい人達と言い立てるのだ。それが陰謀論に対するかれらの唯一の反論なのだ。
ハフポスト誌の言っていることはガリレオやコペルニクスを知る者に地球平面説を受け入れさせようとしているようなものだ。
イルミナティの人たちは“ある事実”を“ないもの”として抹殺する、ということをして来た。普通の生活者は、世界中の事象を把握できる訳ではないから、メディアが抹殺すればその事象は私たちにないものとして認識することになってしまうのだ。
最近ではウィキペディアが、ペドファイル(小児を性愛の対象にすること)を含む情報は、全て削除すると発表した。
つまり、『ペドファイル』と言う用語を抹殺しさえすれば『小児性愛犯罪』そのものを人々に知られずに済む、と考えているのだ。
しかし多くの人達はその種の犯罪があることを既に知っている。その罪にとわれて、有罪になり、処刑された人たちが居ることも知っているのだ。
ハフポストは、コロナワクチンについて次のように言う。
“既存の権威や専門家、マスメディアや科学を信じない態度は、新型コロナウィルスのワクチンにも及んでおり、反ワクチン運動は世界各地で観測されている。
科学的な事実を並べても、通用しない人々とどう向き合うのかは喫緊の課題だ。
新型コロナ、ワクチンを拒否する人々、 日本でも2月17日から、新型コロナウィルスワクチンの先行接種が始まった。”
ハフポストは、コロナワクチンを拒否しているのは無知な大衆だけで、冷静で科学的見識のある人は全て、コロナワクチンに同意しているかのように書いている。
しかし、コロナワクチンに対しては多くの専門家たちから疑問が寄せられているし、そればかりではなく、一足先に接種を実施している国々から多くの接種者に深刻な副反応の事例が報告されているのだ。
だから、結論として言えることは充分な安心出来る材料が用意されるまで、様子を見る、というのが冷静かつ科学的な態度だというべきではないだろうか。
ハフポストのこの投稿によって分かった重要なことがある。
それは、イルミナティの中核をなしているのは既存権益にしがみつくエリート層だということだ。
日本で言えば、メディア、アカデミズム、官僚、などだ。
名前は忘れたが、ある官学出のエリートが「大衆はバカだからエリートが全てを仕切るべきだ」と言っていたことを記憶している。
イルミナティ支配下の戦後教育は、偏差値エリートを生み出した。
かれらが「エリート」として存在するためには、相対的により愚かな、より貧しい、より不幸な「非エリート」が存在する必要がある、ということだ。このことがかれらが自ら足るという自足の精神とか、自己固有の内面的規範を持つことを難しくしているように思えるのだ。
かれらが、国民全体の、そして人類全体の立場に立とうとしているトランプを最後まで受け入れようとしないのは当然なのであろう。
政治はいかにあるべきか、ということ
トランプについての意見の食い違いから、友人同士だった二人の女性が絶交したという話が産経新聞に載っていたらしい。その記事を直接読んでいないので、詳しいことは解らないが、興味深い話だ。
それは、トランプを支持しない女性の投書で、トランプの主張は正しいという友人の態度を不愉快に感じて「絶交した」ということのようだ。
一人の政治家の-しかも外国の政治家の-主張を巡って、二人の女性が仲たがいする、ということは前代未聞とまでは言わないまでも、かなり珍しい話ではないだろうか。
これからは私の想像なのだが、この人達は両者とも既得権益者たちの階層に属するように思える。
そのことを潔く思わない人と、その既得権益を是が非でも守りたい人、との食い違いだった、ということなのではないだろうか。
トランプの政治姿勢は、従来の政治家達と完全に一線を画すものだ。
彼は、政治というものがどうあるべきなのかについて、最も基本的なレベルで多くの人たちに問題を投げかけたのだ。
前述の投書の一件はそういう風に捉えることも出来るのではないか。
サタディレヴュー #601 2. 20‘21
「イルミナティとの戦争は終わった」ということはどういうことなのか
先週の当レヴューで、「イルミナティとの戦争は終わった」ということについて書いた。
しかし、そのたった一行で示される言葉の意味を適切に説明することは非常に難しい。
特に学校教育で教えられた内容を額面通り信じている人、あるいは大手メディアが伝える情報を疑わない人、そういう人たちに対しては特に難しいことだ。
世界は英米に支配される、英米はその内部のユダヤ人に支配される、ということは繰り返し書いているが、そんなことは教科書には一行も書いていないし、大手メディアの情報もそういう前提に立ってはいない。
ここで言う「ユダヤ人」とは人種的な意味ではなくて、イルミナティのことだ。そしてイルミナティはもちろん「国家」ではなくて、特異の教条を信じるカルト集団といえるものだ。
かれらはあいまいな名称の様々な団体を作り、それらを通して世論を操作する。そして、選挙によって、選ばれた政治家たちを様々な利益誘導-それは大体の場合、カネと女なのだが-によって支配する。あるいは制御し易い候補者を選挙民に選ばせるように操作する、などの方法で政治を支配して来た。
かれらはそのようにして、英米を、そして世界を支配して来たのだが、最も被害が大きかったのはアメリカだった。
かれらの納める税金の67%が-3分の2以上だ-を持っていかれていたのだ。その上、多くの若者が戦地で命を失った。それらの戦争はアメリカのためとか、自由世界を守るためとかの美名のために行われたのだが実は強欲なイルミナティの人たちの利益のためだったということがわかったのだ。
そういうことを多くの米国民が、数々の陰謀論によって知ることになった。
トランプを、そしてトランプを支えているペンタゴンを支えているのは、多数の米国民のイルミナティに対する恨みと怒りのエネルギーなのだ、ということであろう。
「イルミナティとの戦争」を遂行したのは多数の米国民によって支えられた米軍だ。
しかしそれによって利益を受けるのは米国民だけではなくて、直接的、間接的に支配されてきた世界中の人たちだ。
イルミナティとの戦争は終わった、ということは具体的にはイルミナティの中枢の人たち、そしてその代理人として大衆を愚民化する役割をしてきた人たち、を始末したということであろう。
しかし発表されているリストは余りにも多くの人たちの名前が出ていて、到底当レヴューの誌面には収まり切れないので、ここで取り上げるのはごく一部の人たち、-多くの人達に知られている人たち-だけを記すことにする。
その中で具体的に「処刑された」人の名が以下の通りに明らかにされている。
ただし、この人たちの罪名は立証することが難しい、「人々に対する裏切り」というような抽象的なものではなくて、小児性愛犯罪、つまり幼児、少年、少女に対する誘拐、虐待、暴行、傷害、殺害など、具体的なものである。
アレック・ボードウイン、ウイリアム・ボードウイン、ジャック・ニコルソン・ジョニー・デップ、ウイル・スミス、ブルース・ウイルス、デミ・ムーア、マーティン・スコセッシ、ロバート・ダウニー・Jr、ドゥエイン・ジョンソン、ジョージ・クルーニー、ニコラス・ケイジ、ケヴィン・スペーシー、チャーリー・シーン、セリーヌ・ディオン、クエンテン・タランティーノ、ジョン・トラヴォルタ、トム・クルーズ、ベン・アフレック、ビル・マーレイ、ジム・キャリー、ジョン・キューザック、ナオミ・キャンベル、ウッディ―・アレン、サンドラ・ブロック、ヘレン・ハント、バーブラ・ストレイサンド、ブラッド・ピット、ミック・ジャガー、ジェニファー・アニストン、ジェイン・フォンダ、ニコール・キッドマン、ハリソン・フォード、マット・ディモン、トム・ハンクス、マドンナ、レディ・ガガ、オーフラ・ウインリー、スティーブン・スピルバーグ、ジェフリー・エプスタイン、メリル・ストリープ、ロバート・デ・ニーロ、フレッド・ゴッドソン(ラッパー)、トロイ・スニード(歌手)、キアヌ・リーヴス、ビヨンセ、ダスティン・ホフマン、マイケル・ムーア
バラク・オバマ、ミッシェル・オバマ、ビル・ゲイツ、メリンダ・ゲイツ、マイク・ペンス、ジョージH・W・ブッシュ、ジョージW・ブッシュ、ローラ・ブッシュ、ディック・チュイニー、ヒラリー・クリントン、ビル・クリントン、ジェームス・コメイ、トニー・ポデスタ、ドナルド・ラムズフェルド、アダム・シフ、ジョージ・ソロス、ジョー・バイデン、ハンター・バイデン、ジョン・マッケイン、ボリス・ジョンソン、アンジェラ・メルケル、スタインミラードイツ大統領、フィンランドPM、エマニュエル・マクロン、マルク・ルッテ(オランダの自由民主国民党 所属。同国首相)、カマラ・ハリス、ジョン・ポデスタ、トニー・ブレア、ジェームス・ベイカー、フランス首相、
イギリス女王、フィリップ公、チャールス・皇太子、ハリー皇太子、メ-ガン妃、ノルウェー王、王妃、スェーデン王、王妃、ベアトリクス(第6代オランダ国王、王女)、マクシマ・ソレギエタ・セルティ(第7代オランダ国王・ウィレム=アレクサンダーの王妃、オラニエ=ナッサウ公妃)、ウィレム・アレクサンダー(第7代オランダ国王)、ローマ法王、ヴァチカン枢機卿全員、スェーデン首相、スペイン国王、スペイン首相、エルドアン トルコ首相
上記の情報について、私たちが考えておいた方がいいことがあるようだ。それについて触れることにする。
先づ、第一に小児性愛犯罪というものが、文字通り前代未聞の残忍、冷酷なものであること、そして、その犯罪がとてつもなく大きな規模で行われたものであることだ。
その犯行現場の一部であるハワイトハウスと議事堂の地下を調べた人たちは当然、写真を撮ったのだが、その写真は到底人に見せられないものであったそうだ。
つまり、そのような犯罪は普通の人間が想定している範囲を超えているということだ。
当然、現代の法体系、司法制度も対応することが非常に難しいものである、ということだ。
二つ目は一般的には過去のものになったと思われている王族とか貴族とかの人達が実は裏で大きな権利を持ち続けていた、ということだ。
つまり現代の民主主義の政治というものが見せかけだけのものであって、現実の政治は旧王族、貴族、金融資本によって巧妙に運ばれてきた、ということだ。
三つ目は映画や音楽がイルミナティの大衆支配の道具として働いていることが明らかになったということだ。
いわゆるハリウッドスター達はイルミナティの奴隷として働かされてきた、そのことが余りにも明からさまであるために、ハリウッドの映画は全て索漠たるものになっていたのである。
四つ目はここに「処刑された」としてリストに上がっている人たちの映像を今後私たちは見る事があるかも知れない。
しかしそれは、生きている時期に撮られたものか、CG映像か、あるいは替え玉、そっくりさんだ、ということであろう。
サタディレヴュー #600 2. 13‘21
イルミナティとの戦争は終わった
“2月4日木曜日チャーリー・ウォードは政府高官から以下の情報を受け取った。この情報は他の二つの有効なソースによって、検証されている。
イルミナティとの戦争は終わった。
暫定米軍政権は、2021年1月20日午前12時1分(軍事標準時)から、米国政府を担当している。
その発表は、世界中のすべてのメディアに送信された。
ジョー・バイデン、355人の議会の人々、109人の上院議員が1月25日(日曜日)に逮捕されたという公式発表も世界中の全てのマスメディアに送られた。
上記二つの情報を放送したメディアは皆無だった。
したがって、イルミナティメディアは罠に陥り、反逆罪を犯すことになった。
現在、暫定米軍政権は、法律と憲法の定めるところに従って、全てのメディアの暫定的支配を引き継ぐことによってその発表をすることが出来る。”
当然のことながら、日本の新聞、テレビも米軍暫定政府からの情報を受け取っている筈だが、私が知る限りでは、新聞もテレビも沈黙しているようだ。
“2月12日米軍政府は、米国政府を転覆させるために誤った流れを引き起こしたフランス、中国及びその他の政府の陰謀全ての証拠の公表を世界中の全ての政府に公式に提出した。
これは、それらの国々の政府の政治家たちを攻撃することを米軍暫定政府に許可するものだ ”
1月20日にテレビで放映されたバイデンの大統領就任式はハリウッドで撮影されたものだそうだ。
“1月20日以降、まだ眠っている人々を目覚めさせるための情報の公開
バイデンが居たのはカリフォルニア州キャッスルのスタジオであり、大統領令に実際には署名していない。レターヘッドのない白紙があっただけだ。
フェイクホワイトハウスにはホワイトハウスの窓の外にあるバイデンフェイクデスクの後ろに駐車中の車があり、全てハリウッドのセットだ。
本物のバイデンは、息子のハンターと一緒に2019年に処刑された。バイデンの役を演じているのは俳優であり、『ミッションインポッシブル』の映画で使用されているような人工マスクをしているのはジム・キャリーであり、スティーヴ・マーティンであると言われている。
本物のホワイトハウスは2021年1月20日以降夜は全て消灯されていて、バイデンはそこには住んでいない。
ホワイトハウスの上に国旗が翻っているということもない。又屋根の上に狙撃兵がいる、ということもない。”
2月10日東京新聞夕刊に、トランプ『前』大統領に対する弾劾裁判が上院で始まった、と伝えられている。
『前』大統領、つまり今は大統領でない人物を弾劾する、とは一体どういうことだろうか。
実際はトランプが現在でも実験を握っている、ということを認めているかのようではないだろうか。
日刊スポーツはアメリカではトランプが大統領に再就任すると言う『デマ』が流れていると報じているそうだ。
日本のイルミナティ勢力はどうなっているのか
2020年10月17日に『中曽根元首相の葬儀』が行われた。
しかし、中曽根元首相の葬儀は既に2016年、2019年と、二度行われていて、昨年10月の葬儀は、中曽根元首相のためではなくて、皇室の上皇夫妻、令和天皇、及び安倍元首相のためのものだった。
その四人は日本に於けるイルミナティ勢力の中心的な役割を果たしていたらしい。
上述の情報が信憑性のあるものかどうかはわからない。
しかし、一応その仮説に従って、今後注意深く観察して行くことで、本当のことが分かってくるかも知れない。
「タイム」誌の方向転換
民主党左派系の「タイム」(週刊時事ニュース誌)がトランプ陣営の主張する昨年の米大統領選の不正についての証拠を報道している(2月4日号)という。
保守系のテレビ局FOXは同記事を引用して、この記事を広めているそうだ。流れは変わった、ということだろうか。
CIA元エージェントの手記
CIAはイルミナティの組織だ。米国を米国外から支配する目的のために作られたものだ。
以下の手記を書いた人はイルミナティの手先として働くことを止めて米国民の側に立つことを決意した、ということなのだろう。
“CIAは、不正工作ビジネス(暗殺、拷問、体制変革、不正選挙、他)を運営している組織です。2020年の大統領選の不正操作にCIAが介入していたことがバレました。
大統領選はまだ終わっていません。トランプ側は、大統領選での不正操作に関する訴訟の3分の2を勝訴しているのです。しかし主要メディアはこのことを報道しません。
現在、米国は軍事政権下にあり反乱法が適用されていると思われます。そしてバイデン偽政権も連邦議員らもみな反逆罪で逮捕と処刑の対象となっています。軍が逮捕や軍事裁判などを行っている間、バイデン偽政権が表面的に取り繕っているのです。
マイケル・ロジャーズ最高司令官の指揮下でNSAはディープステートから離脱しました。過去4年間のトランプ政権下ではNSAはトランプに全ての情報を武器として提供してきました。
これからは家族の絆を再構築させ、各コミュニティが土地を所有することが必要です。また大規模農業ではなく自然と調和したコミュニティ単位の無農薬の小規模農業(家族経営農場)にすべきです。各世帯は子孫が続く限り、その土地を所有することができるようになるべきです。
連邦政府はネバダ州の87%の土地、米国全土の37%を所有し管理しています。
連邦政府の関係者は、州や地方政府による賄賂、脅迫、洗脳に侵されています。
今、米国では文化大革命が進行中です。非常に多くの米国民がそれに覚醒しつつあります。
愛国者らがパワーを取り戻しつつあります
しかし州や地方政府の腐敗を浄化するのは簡単なことではありません。
悪魔の小児性愛犯罪、人身売買、生贄、他は数千年前から世界中で行われてきました。
その中心がイギリスの王室、ロスチャイルド家でした。
今週末、トランプ大統領はウォール街が一般の人々や企業から盗んだ100兆ドルを押収します。ウォール街は100兆ドルのマネロンをしながら、女性や子供たちの人身売買や他の犯罪に関与してきました。トランプは確実に彼らから不正資金の100兆ドルを押収します。もし彼らがそれを拒否したなら、軍が彼らを急襲します。彼らはもはや自分たちがやってきた犯罪から逃げることができなくなっています。
さらに、トランプは腐敗した選挙制度を改革するために共和党と民主党を解体するつもりです。そして憲法に順守した選挙を行うために、誰もが平等に選ばれるシステムに変えます。そして新たな連邦議会は不正なお金、賄賂、脅迫などに汚染されるようなことにはなりません。
また、世界中の米軍基地から米軍部隊を米国に戻します。そして多くの雇用を米国に戻します。これは国家再建のようなものです。今後、軍隊は複数の部隊にわかれ、農業部隊が新たに加わるでしょう。”
“次期大統領(トランプがなるだろう)に私がアドバイスするとしたなら、
まず選挙制度の改革と、NSAと連携して司法、行政、立法から25000人を一掃する(彼らはみなDSに支配されています)ことです。”
“憲法の下に選ばれた保安官らが腐敗した連邦政府や州政府に立ち向かっています。地元住民に危害を加えたなら(たとえ連邦政府や州政府の職員であっても)、危害を加えた者全員逮捕すると言っています。彼らの殆どが退役軍人であり射撃が得意です。
また、2200万人の退役軍人は嘘に基づき戦場に送られたことに激怒しています。また、国内の敵(DS)に激怒しておりいつでも戦う準備ができています。これこそが反革命運動です。
これからは政府が所有する土地も州やコミュニティに返還されますから、コミュニティ単位の無農薬、小規模農業が盛んになります。また、保険会社は詐欺ビジネスですから全て倒産します。AIGなどの保険会社は人道に対する犯罪を行ってきたとして訴えられるでしょう。
今、2000年間続いた文明が終わろうとしています。これからは、信仰、家族、農業を中心とした全く新しい文明が開化します。そして数千年の平和と繁栄の時代が続くでしょう。各コミュニティ(村)がオープンソースのテクノロジーを使えるようになり、持続可能な生活が営めるでしょう。”
サタディレヴュー #599 2. 6.‘21
緊急事態宣言の目的
緊急事態宣言が発令された後、ネット上に「われわれを殺す気か?」と言う書き込みがあった。
「われわれを殺す気か?」と言う質問に対する答えは「殺す気だ」である。
前述の投稿者は一種の比喩的表現として、私たちを殺そうとしているとしか思えないようなやり方だ、と、言おうとしているのだ、ということは理解できる。
しかし、緊急事態宣言など様々な措置によって、国民が自分の力で生きて行く道を断とうとする政府の行為は、刃物
や銃を使わないだけで、“殺そうとしている”のと殆ど同じなのだ。
政府が国民を殺そうとしている、ということはなかなか考えにくいことだ、誰しもまさかそんなことは無いだろうと考えるからだ。多くの日本人が陰謀論を受け入れようとしないのも同じ理由だ。
しかし、今回のコロナ禍は、正にその “まさか”と言う事態が起ころうとしていると、考えて置くべきだろう。
当レヴューでは現在のコロナ禍と言う現象が人為的に捏造されたものであることを繰り返し書いてきた。
以下の文章は、今まで紹介してきた情報と重なる部分もあるが、耳を傾ける価値のある主張だと思える。
“「このウイルスが自然に出現したとは、なかなか考えにくいのです」
「人工ウイルスと思われるフシがいっぱいあります」
「実際、エイズウイルスの発見者であるリュックモンタニエ博士は『遺伝子配列の4カ所がエイズウイルスと同じと言うのは、どう考えても不自然だ』とハッキリ指摘しています」
「北里研究所でもこれまで様々なワクチン開発に取り組んできましたが、早いもので4~5年、普通は10年くらいかけて安全なものを開発するのです」
「だから1年以内に開発を急ぐと聞いた時に、思わずあり得ないと呟いてしまいました」(致知2020.12号)
また週刊新潮の紙面において、慈恵医大の大木隆生先生が発言してくれました
大木隆生先生は「神の手を持つ医師」と言われ、慈恵医大のコロナ対策院長特別補佐であり
安倍晋三首相に医療費予算配分を指南し
今月16日に首相官邸でガースーに呼ばれて意見交換を行った医師です
「新型コロナは、指定感染症の2類に指定され、毎回宇宙服のような出で立ちで患者を診察し、感染者が1人出る度に病棟閉鎖、関係職員自宅待機の繰り返しです」
「そもそも指定感染症2類とは、致死率10%のSARSや、致死率35%のMARSを念頭に置いた分類です」
「SARSは感染者が世界で8000人、日本はゼロでした」
「致死率が1%で、20万人以上が罹患しているコロナを2類で対応するのは無理があります」
「「5類相当のインフルエンザは、熱が出たら家で休み、辛かったら病院に行き、接触しても濃厚接触者とはならない」
なのに昨年の死因の31位がインフルエンザで、36位が新型コロナでした」
「新型コロナは4000人近い死者の平均年齢が80歳を超えています」(週刊新潮2021.1.21号)
そしてアベマニュースで愛知医科大学病院の後藤礼司先生が発言してくれました
「PCR陽性者は感染者ではありません」
「例えば心筋梗塞で死んでも過去にPCR陽性であったなら死因はコロナでカウントするように厚労省から通達があるのです」
「どうしてこのような明らかにおかしいことがまかり通っているのか、現場に混乱を招いています」
日本人はどこまでいっても勤勉で真面目で、目に見えないところにも手を抜かない気質があるので
いつか必ずこうして多くのお立場のある医療関係者や、専門家が声を上げて下さると信じていました
慈恵医大の大木隆生先生は、私のタイムラインの投稿を読んで下さったらしく
「ありがとう」とコメントを頂きました
過去の投稿に何度も書いてきましたが
PCR検査の発案者であるキャリーマリス博士自身が
「PCR検査はウイルス判定に適さない」と言っています
ct値を1兆倍まで拡大して0.3%の類似点でコロナ陽性判定としてPCR陽性判定は感染者ではないのに、全てのテレビ局が毎日「感染拡大」と報じます
私達の体には免疫機能が備わっているので
ウイルスや菌を吸い込んだくらいで感染しません”
“PCR検査の綿棒には星型のマイクロデバイスが付着しており、ワクチンを拒否している人たちにPCR検査を受けさせることで(本人が知らぬ間に)ワクチンを接種させています。
米国民の5割以上がコロナワクチンの接種を拒んでいます。しかしできるだけ多くの米国民にワクチンを接種させたい彼らは、科学的なアプローチで、PCR検査の綿棒(ワクチンが含まれたマイクロデバイスを埋め込んだもの)を肛門や鼻や口の中に入れることでワクチンに懐疑的な人にも密かにワクチンを接種させることにしました。
星型マイクロデバイス・チップが体内に入ると、体内の熱に反応して星が閉じます。そして閉じた星の鋭い先端が腸壁に食いつきます。星の先端には何等かの薬(コロナワクチン)が注入されており、閉じた星の先端から薬が体内に流れ込むようになっています。
つまり、埃サイズの星型マイクロデバイス・チップがPCR検査の綿棒に埋め込まれており、PCR検査を受けると、罪のない被害者は、それとは知らずに星型マイクロデバイス・チップとコロナワクチンを体内に入れているということです。
ジョン・オサリバン氏は、「このやり方は完全に非道徳的であり違法であるかもしれないが、確かに実行可能である。このような簡単なやり方、つまり、世界中の数百万人の人々にPCR検査を受けさせることにより、密かにコロナワクチンの大量接種を実現させることになる。被験者は何も気が付かずにワクチンを接種させられている。」と記しています。
PCR検査の綿棒に秘密のテクノロジーが使われているなら、PCR検査を受けている人は知らずにコロナワクチン(人間のDNAを変えてしまう危険なワクチン。複数の国々で深刻な副反応と多くの死者を出している。)を接種させられていることになります。
世界中の多くの人がコロナワクチンをためらっていると不満を漏らしているファウチ氏にとってはうれしい知らせでしょう。
しかし世界中の人々は単にコロナワクチンをためらっているのではなく、その危険性を十分知っているため絶対にワクチンは受けないという姿勢なのです。
昨年の米国の世論調査で、5割の米国民がコロナワクチンを拒否していることがわかりました。
当初、有色人種の人々はワクチンを接種すべきかどうか決めかねていましたが、今ではどの人種もワクチンを拒否する人が増えています。”
非常事態宣言、あるいは国民の生活に支障を来すような様々な措置をしぶしぶながらでも受け入れている人の多くは、私たちの健康を守るためやむを得ないことだと納得しているのであろう。しかし上記の引用を読めば、それが健康を守るためということと如何にかけ離れたものか分かる筈だ。第一政府は国民の健康を守るため、なんて言っていないのだ。
我々が政府に言うべきことは、補助金を寄越せではなくて“私たちが自分たちの力で生きて行くことを邪魔するな”ということでなくてはならないだろう。
バチカンの金塊
米軍とトランプはバチカンの倉庫から大量の金塊を押収したそうだ。
その量が驚くべきもので、世界中の国々のGDPの4万年分なのだそうだ。
キリスト教はヨーロッパ文化の根源的エネルギーだった。音楽、絵画、建築などに於いて、キリスト教を母胎にして生まれたものは文字通り枚挙にいとまがない。
しかし、当のキリスト教会は全ての信徒たちをだましながら前述のような途方もない蓄財を行っていたのだ。
世界中のキリスト教徒たちの胸の中はいかばかりのものであろうか。
秀吉がキリシタンの侵入を水際で防いでくれたおかげで、日本がキリスト教に侵略されなかった。
そのことを全ての日本人は感謝すべきだろう。
ただ、この大量の金塊の存在は新たな大きなトラブルを生み出す可能性があることを否定できないだろう。
世界のGDPの4万年分の金塊なんてものを、世界中の欲の深い悪党共が黙ってただ指をくわえて見ているだけ、ということは考えにくいからだ。
サタディレヴュー #598 1. 30.‘21
何が何でも“コロナの恐怖”を盛り上げたい人たち
“緊急事態宣言が出され行動制限が要請されても街は人であふれている”のだそうだ。
1月26日東京新聞夕刊論壇時評 中島岳志
当レヴューでは、「コロナ禍」が如何にインチキなものであるか繰り返し書いている。
先週の号外でも、ある医師が “この冬は恐らく歴史上もっとも感染症的に安全な年になる”と言っている位なのだから、緊急事態宣言だとか行動制限なんてことを大衆が真に受けていないのは当然なのだ。
中島岳志は更に次のように続ける。
“医療崩壊が現実のものとなり、入院できずに自宅で亡くなる患者が出て来ても、街の様子は大きく変わっていない。”
メディアが声高に語る医療崩壊についても、当レヴュー号外で別の医師の次のような言葉を紹介している。
“ただの風邪を2類という「ものすごい感染症」扱いして入院させその結果、「ベッドが足りなくなる」⇒「コロナ以外の重症患者を入院させられない / 通常の手術が出来ない」⇒医療崩壊だ」と騒ぐのはあまりに頭が悪すぎませんか?これは医療崩壊ではなく「医療、阿呆かい?ですよ」”
中島岳志はこのような「現実」を知らないのだろうか。
彼の情報源がテレビと新聞だけなら知らないのは当然だ。テレビも新聞も私たちが知る必要があることを何一つ伝えないのだから当然だろう。テレビと新聞が唯一の情報源だという人は情報難民だ。
中島岳志が、そして後述の大澤真幸も、コロナについての現実について、本当に無知なのか、あるいは製薬会社の利益に協力するために無知を装っているのかは本当のところは分からない。
中島岳志は、大衆が“コロナの恐怖”をメディアが誘導するように素直に受け止めようとしていないと感じている。
そして、中島と同じように考えている大澤真幸の「説」を紹介している。
大澤真幸は現在の日本の大衆が本来恐怖感を持って対処すべきコロナ禍を正しく受け止められないで居ることを、戦時中の日本人が、戦争に勝つ、と思っていたことに重ね合わせている。
“第二次世界大戦中の日本人は、戦況が悪化し、アメリカとの戦力との差を痛感しても、日本が負ける筈がないと思い込もうとした。”
中島岳志も大澤真幸も大きな考え違いをしている。
日本人の全てが“日本が負ける筈がない”と考えていたわけではない。立場上、そう言わなければならない人たち、例えば、政治家とか、軍人とか、町内会長とか、新聞、教師とかが言っていただけなのだ。その人たちが本当にそう考えていたのかどうかは分からないのだ。
大多数の大衆にとってはこの戦争に勝つとか負けるとかについて、考えても意味のないことだった。そういうことは自分たちの裁量をはるかに超えたことだから考えもしない、と言う状況だったのだ。
中島岳志も大澤真幸もその時代の空気を吸ったことのない人だから、戦争中の日本人の全てはあの戦争に勝てると盲信したなんてことをホザいているのだ。日本人は考えなくてはいけないことさえ考えないのだから考えてもどうしようもないことなんて絶対に考えないのだ。
中島岳志も大澤真幸も、日本人の全てに対して、コロナの恐怖を本気で恐ろしいと思え、と命令している。
お前たちは誰の味方だ、と言いたくなる
新聞を支配しているのは悪魔を崇拝している人たちだと言われている。悪魔に憑依される、なんてことは実直な日本人にはついて行けない話のように思えるのだが、昨今の新聞をみていると、悪魔に魂を売るなんてことを物語の世界だけのことだとは考えない方がいいように思えて来る。
今の時代はインターネットでテレビや新聞が伝えない情報を手に入れる事が出来る。中島にしても、大澤にしても、パソコンもスマホも持っていないとは考えにくいことだ。
インターネット上には、コロナワクチンの恐怖-コロナの恐怖ではない-を警告する情報が沢山ある。一足先にコロナワクチンを実施した国々で多くの死者や被害者がでていることを伝える情報は沢山あるのだ。
直近の情報ではファイザー社の社長もコロナワクチンの接種を受けないそうだ。製造会社の社長さえ尻込みするようなワクチンの接種を国民に誘導しようとしている人たちは私たちをどこへ連れて行こうとしているのだろうか。
アメリカの状況
先週の当レヴューで、株式会社アメリカ合衆国が終わって、新アメリカ共和国が誕生する、ということを書いたが、その方向で、事態は急速に進展しているようだ。
(翻訳の機能のせいで、理解しにくい部分もあるので、想像力を働かせて読む必要がある。)
“米軍はホワイトハウスで議会を逮捕した ジュディ・バイイントンのリポート:BeforeItsNews
米国の州兵として行動する4,000人の副国家警備隊兵士を含む特殊作戦(SOF)部隊は、連邦議員の67%を起訴するか、逮捕しようとしていました。 月曜日の初め 1月25日午前3時から6時の間、軍用バン、バス、パトカー、そして多数の警察と軍隊が、停電したホワイトハウスで非常に忙しかった。”
‟マスメディアはそれを報告することを拒否したが、米国は土曜日1月9日から戒厳令の下で機能している。 暫定軍事米国政府が実際に米国を運営しており、彼らはバイデン大統領を反逆的な代理人と見なしていました。ジョー・バイデンの就任の数日前、そして2020年の大統領選挙での外国の干渉のために、トランプは反乱法を発動し、戒厳令を宣言し、彼の権力を米軍に委ねました。
月曜日の初め1月25日午前3時から6時の間に、ホワイトハウス周辺のワシントンDCで停電が発生しました。現場で録画された2つの別々のビデオによると、警察と米軍は暗闇のいたるところにいた。軍用バン、バス、パトカーがホワイトハウスに引き上げられ、乗客を乗せ、道路を下りて橋を渡った後、何台かのバンが空に戻って繰り返しました。”
“明らかに、バイデンのチームはホワイトハウスにいなかったが、舞台裏で拘束され逮捕された。 米軍は、彼の認知症とその後の就任不能のために、バイデンに関する第25修正条項を発動している間、反逆罪でハリスを逮捕したと予想されていました。 (ディープステートは、バイデンを25日に解任し、ハリスを彼の代わりに置き、ペロシーを副大統領として配置する計画を持っていました。)。”
“ウェイン・ジェット氏からの情報:米国の今そして今後の流れについて(簡単にまとめました。):
・・・米軍の最高司令部は、米国を転覆させるために11月3日の不正選挙に関与した反逆者らを調査している。
1月20日にバイデンが大統領に就任したが、バイデン政権がずっと続くわけではない。
トランプは既に大統領令(2018年9月)と反乱法を行使している。国家情報局からの公式な報告書(外国勢力が大統領選に介入したことを証明)を基にトランプは反乱法を発動した。大統領選に介入した外国勢力は、イギリス、カナダ、ドイツ、フランス、イタリア、バチカン、中国ということが確認された。その結果、軍に権限が委譲され米国は軍の一時的に統治下におかれ、ワシントンDCは軍の占領下となった。
ペンタゴンは(バイデンの大統領就任式前に)数万人の軍隊をワシントンDCに配置した。
ペンタゴンの800人の高官らが反乱を阻止し憲法と国家を守っている。ただしスケジュールは遅れている。
ペンタゴンは1月20日(就任式)にジョー・バイデンを含む多くの反逆者らを逮捕しようとしたが、ディープステート側から大量破壊兵器を使うとの脅迫があったため彼らの逮捕は延期となった。
ペンタゴンは大量破壊兵器の脅威を完全に排除するまで(数日から2か月以内)、彼らの逮捕を延期した。
1月20日に大統領に就任したバイデンは法的に認められていない。バイデンは違法な大統領であり犯罪者として扱われている。そのためバイデンの政策は全て無効である。ペンタゴンはバイデンにペンタゴンの機密情報を教えることもバイデン政権のスタッフがペンタゴンを訪問することも拒否している。
トランプは軍の高官らと常に連絡を取り合い助言をしている。現在、特殊部隊による特殊作戦が進行中。”
“<反トランプのミッチ・マコーネル上院少数党院内総務の態度が豹変!>1月27日付け
ミッチ・マコーネルはトランプの弾劾裁判で有罪にしたかったのですが、その望みを諦めたもようです。
今月初めにはミッチ・マコーネルは共和党上院議員らに対し、トランプの弾劾裁判で彼を有罪にし、二度と政界に戻れなくさせると伝えていたのに、今や、彼はそのことを諦めざるを得なくなりました。
それどころか、彼は弾劾裁判でトランプを有罪にするのは憲法に違反する行為であるとまで言い放ったのです。
1月6日に国会議事堂で起きた暴動は全てトランプが扇動したことだとマコーネルが発言した後、主要メディアはそのことを大きく報じました。
そして下院の弾劾決議案が可決したことで、マコーネルは上院で67人の共和党議員らに賛成票を投じさせトランプを有罪にさせようとしているとの噂が流れましたがなぜかここにきてマコーネルはその考えを変えたのです。それは:
1)トランプを有罪にすることができなかった場合はマコーネルと彼の協力者らの政治生命が絶たれるからです。
2)トランプは、マコーネルに対して、彼を有罪にしたなら、新党(愛国者党)を結成すると脅迫したからです。愛国者党ができれば、各州で保守の票が割れ、一党独裁を続かせることになってしまうからです。
マコーネルにとって、トランプを政界から永遠に追放するよりも、自身の上院における地位を守る方がより重要なのです。
3)共和党上院議員らがマコーネルに対して上院の院内総務を解任させるぞと脅迫したからです。
マコーネルは永遠に政界に残り続けます。そのために彼はトランプを有罪にすることを諦めたのです。しかし彼の政治生命は後残り僅かでしょう。
2022年の中間選挙で共和党が上院の過半数を奪回できなければ、共和党上院議員は新党を立ち上げることにするでしょう。いや、今からでもそのようなことがあるかもしれません。今のような状況では米国の未来は決して楽観視できないからです。ワシントンDCがこれほど腐ってしまったのは、米国の社会がそれだけ腐ってしまったからです。
過去数十年間にわたる歴代大統領の非常に愚かな政策により、我が国がめちゃくちゃになってしまいました。”
サタディレヴュー #597 1. 23.‘21
格差問題そしてモラルの問題
今、アメリカ全土を未曾有の混乱に陥れている大統領選で明らかにされた問題とは、一言でいうなら、本来なら国民全員に奉仕するべき役割を担う筈の人たち、すなわち、政治家、官僚、メディア、アカデミズム、医療、などに携わる人たちの多くが欲に目がくらんで、自分の役割を忘れてしまったということから来ている、と言ってもいいだろう。
従来、アメリカ社会は、日本の徳川時代のような、“公”に仕える“武士階級”という制度を持たなかった。
もともとが、一人一人が全体の中から富を分捕って豊かになる、という方法で生きて来たのだから、“全体に奉仕する”という考え方そのものが彼らにとって無理があったのかも知れない。
分捕り合戦が終わって社会が安定期に向かえば、秩序ある社会に移行して行くためには、ある種のモラルが社会の構成員に要求されるのだが、その条件が満たされないとなれば、秩序ある社会が難しいのは当然だろう。
何といってもアメリカのエリートとは、いわば分捕り合戦の“勝ち組”だと言っていいくらいだからである。
その問題は格差問題と関連する。
一般的には「格差」と言えば1%の富裕層と99%のその他の人たち、との間の問題と考えられている。
しかしそれは一種のまやかしなのではないだろうか。
1%の超富裕層は現実に私たちの身の周りに存在してはいない。貧富の差というものは相対的なものだから実質上、身の周りに存在していない人たちとの「格差」は現実的な問題として意識されないのだ。
むしろ、上述の99%の中での格差が重要なのではないか。
99%の中の格差とはどういうことか。
社会が安定期に機能して行くためにはある一定の役割を遂行して行くための人達が存在する。例えば政治家、公務員、大学などの教育者、メディア関係者、医療関係者、組織労働者、企業の管理職、学者、成功した芸術家などだ。
それらの仕事をする人たちが現実にどの位居るのかはっきり知ることは出来ないが、仮に99%の中の19%としておこう。
残りの約80%とは未組織労働者、中小零細自営業者、農家などだ。
19%の人達は自分たちを含めた99%の人達のために働くことも出来るし、1%の超富裕層のために働くことでより多くの富を手に入れようとすることも出来る。99%の人達のために働くかどうかはあくまでもモラルの問題であって、法律上の義務ではないからだ。
現在アメリカでバイデンを大統領に着けようとしているいわゆるディープステートの中核をなしているのは、前述の仮定に従えば19%の人たち-モラルを捨てた人たち-国民全体のために働くと言う意識を捨てて、1%の超富裕層につかえることによって、豊かさを手に入れて来た人たちだ。かれらは80%の人たちのことを考えているかのようなフリをしながらかれらを裏切っている。
翻って日本の現実はどうだろうか。
連日、バイデンを盛り立てようとしている新聞、テレビはとうに80%の人たちを裏切っている。
そして、かれらはありもしない「コロナ禍」をでっち上げ、それを誇大に宣伝することで、国民の利益に反して、製薬業界の利益のために奉仕している。
医療業界は医師会長は腐っているようだが、現場の医師たちの間には未だモラルが生きているようだ。
政治の世界は、だまし、ごまかしの名人達人ばかりだから、本当のことは何一つ分からない。
国民に信用して欲しければ、少しは私たちの役に立つようなことをしてくれ、と言いたいところだが、彼らが考える、国民のために役に立つことと言えば、国民から受け取った税金をスズメの涙ほど返すこと位しか思い浮かばないのだろう。
どんなことが国民のために役に立つのかなんてことは考えてみたこともないのだろう。
私たち日本人のモラルに対して決定的な攻撃を加えたのは、新憲法を根本にした諸々の社会制度が提示する“自由”という概念だ。それを日本人に与えた占領軍の意図はあきらかだ。
日本もアメリカと同じようにしようということだ。その行き着いた所が新自由主義というものだ。
新自由主義とは要するに“相手の最後の血の一滴までも収奪する自由”ということだ。
竹中平蔵に聞いてみるがいい。その通りだ、と彼は言う筈だから。
私たちの社会が、法の上にモラルを置く、と言う認識を共有することが出来るようにならない限り、私たちの社会は破壊に向かっていかざるを得ないだろう。
バイデンは「株式会社アメリカ政府」のCEO
1月21日の夕刊(東京新聞)はバイデンの大統領就任式の模様を大々的に報じている。
政治を私物化する、と言う言葉がある。
その言葉は政治は “本来公的なものである”という前提がある、ということは言うまでもないであろう。
もちろんそれは、当然そういうことをしてはいけないのだ、と言うニュアンスを含んでいる。
ところが、ある国、つまりアメリカはそもそも国の始まりから特定の人たちの“私物”としてきたのである。
そんなことは日本人は誰からも教えられてこなかった。大学を含むすべての学校教育でも、新聞テレビでも、週刊、月刊ジャーナリズムでも、誰もそんなことを教えてくれなかったのだ。
先日亡くなった半藤一利あたりは当然そんなことを知っていただろうが、それに関しては黙して語らなかった。
そのことを私たちに教えてくれたのは、いわゆる“陰謀論”の作者たちだった。
それに対して主流ジャーナリズム、アカデミズムの人たちはそれらの著作の中の個々の事例を取り上げて論理的に反論することはしなかった。そんなことは出来なかったからである。
かれらは、ただひたすらそれらの著作を“荒唐無稽なもの”、“信用できないもの”、“取るに足らないもの”と、罵倒し続けることでそれらの著作を社会的に葬り去ろうとして来たのである。
かれらは陰謀論を真摯に受け留めて、かれらの認識を少しづつ、軌道修正することも出来た筈だ。しかしかれらはそうしなかった。そして未だに株式会社アメリカ合衆国の政治を民主主義の政治の本道として崇め奉っている。
一般にアメリカの大統領は強大な権力を持っている、と考えられている。
しかしそれはあくまでも“株主の意向に逆らわない限り”と言う前提があってのことだ。
株主が戦争を望むなら、それがいかに道理の会わないものであろうとも、国民の利益に反するものであろうとも、大統領はそれを実行することが出来る。
しかしその大統領が株主の利益を損なう政治を実行しようとすれば、株主から猛烈な攻撃を受けることになる。陰謀によってワナを仕掛けられたり、殺されることもある。
トランプをアメリカの政治の世界から葬り去ろうとしているのは分かり易く言えば株式会社アメリカ合衆国の株主たちだ。
トランプはアメリカの政治を株式会社合衆国の株主からアメリカ国民の手に取り戻そうとしている。そのために大統領になったのだ。だから自分が株主たちからいかに猛烈な攻撃を受けようと、それは当然予期していたことなのだ。
トランプが、バーチャルとは言え、バイデンの大統領就任を許容したことは奇異に思われるかも知れない。
しかし、トランプはそしてトランプを支援して来た人たちは、バイデンに、株式会社アメリカ合衆国のCEOとして破産管財人としての仕事をやってもらおうと考えているのではないか。
トランプ、そしてトランプ支持者たちは、株主のためではない、国民のための国家体制を考えている。その新しいアメリカ共和国-債務のない-で何らかの役割を果たしたい、とトランプは考えている。
トランプが“何らかの形で戻ってくる”と伝えられているのはそういう意味なのではないだろうか。
政府債務について
日本国民も、アメリカ国民も自分たちの国の政府が膨大な債務を負っている、ということを知っている。
そして、その政府の債務について、自分たち国民も責任を負っているかのように、何となく思い込まされている。
でもそれは違うのだ。
私たち政府に貸している、と言っている人たちにとってのカネは、私たち、普通の生活者が考えているようなカネではない。つまり、日々の収入の中から少しづつ貯金して貯めたカネではなくて、空想上のものに過ぎない。
つまり、空想上のカネのやり取りで政府に債務が生じる、ということになっている。
日本政府は、そして多分アメリカ政府も、政府債務についての利子を払っている。債務そのものが膨大だから、利子も膨大なものになる。
その膨大な利子を-ただの空想上のカネのやり取りで生じたとされる利子を-毎年毎年払い続けている。
それは律儀であるということを通り越してバカのすることのように思えて来る。
今年度はどの位、払っているのか知らないが、財務省に電話して聞いてみれば-多少時間はかかるが-教えてくれる。
サタディレヴュー #596 1. 16.‘21
それでも新聞を信じるのか
山都健さんと言う方から前回の当レヴュー#595、1/9‘21の内容について、“ちゃんと事実を確認してはいかが”という意見があった。
“事実を確認する”というのは、実に興味深いテーマだ。
例えば“トランプがプーチンと電話会談でこれこれのことを語った”という新聞記事について、私たち市民レベルで“その事実を
確認する”ということは不可能だ。
その“私たちには、国際的な大きな問題に関しては事実を確認する手段がない”ということこそ、現在に至るまで大
手メディアに情報の独占を許してきた理由だ。
新聞がそう書いているのだからそうなんだろうと考えたからだ。
しかしその大手メディアによる情報の独占に対して、大きな疑問を投げかける事件が起こった。9.11である。
この事件について新聞は、“連邦ビルのコンクリートの破片が粉々になっているという事実を、飛行機が追突してそうなったのだという公式見解” を私たちに伝えた。そして、墜落現場に“新品同様のアラブ人のパスポートが見つかった”との理由で、この事件はアラブゲリラの仕業だと報じたのである。
当然この報道に対して多くの人たちから疑問が寄せられた。飛行機が大きなビルに追突して、飛行機も建物もメチャクチャに破壊されている、というのに新品同様のパスポートが見つかるなんておかしいじゃないか、というわけだ。
それはその人たちが現在に行ってみて-行った人がいるかもしれないが-“事実を確認したから”ではなくて、その新聞情報が彼らの“常識”に反しているから、そして物事の道理に反しているからだ。
多くの人たちが“自分たちはメディアに騙されてきたようだ”と言う思いをいだいたのはこの事件の影響が大きいと言えるだろう。
そういう意味で、多くの事件を調べてみると、レーガンの暗殺未遂事件もウォーターゲート事件も、ケネディの暗殺も、マッカーシー事件も新聞が伝えているところとまるで違うらしいということも分かってきた。
そしてそれらについての真実は私たちの耳や目に届かなかったというだけで、既に少数の人たちによって指摘されてきているのだ、ということもわかってきたのである。
それでも、未だに大手メディアが伝える情報を真実だと捉えている人は少なくない。
しかし “当局”とメディアが結託することによって、事実ではないことを事実として受け入れさせられてきた、ということが今では分かってきているのだ。
メディアの伝えることに反する情報に対して、自分にはそれを確認することが出来ない、と言うだけの理由で、常識的判断を、そして道理の示すところに耳を傾けることを、放棄するとは余りにもバカ気たことではないだろうか。
政治的な問題に関してどう考えるかは個人の自由だ、ということに、法の建前ではなっている。
振り込めサギに騙される人もいるし、騙されない人もいる。騙されない人が、騙された人の被害の尻拭いをさせられる、ということはない。
しかし、例えば今回のコロナ詐欺のような場合、騙される人が多ければ騙されていない人も巻き添えを喰うことになってしまうのだ。コロナワクチンのために日本政府がいくら払ったのか知らないが、そのカネには騙されていない人たちの払った税金も含まれているのだ。
ここで、冒頭の当レヴューに対する山都さんの批判に話を戻そう。
私はそこで、新聞は読者に対して、事実関係が明らかにされる前に、トランプ側に“非”があるかのような印象操作をしている、と書いている。
そして、議会を占拠したのはトランプ支持者のフリをした人たちだったのではないか、と疑問形で書いている。
その後死んだとされていた女性は実は生きている、とか、議事堂に仕掛けられていたカメラにアンティファの連中などの映像が写っている、などの情報がもたらされている。
つまり、事実関係を確認してからモノを言え、と言う批判は当レヴューではなく、新聞に向けられるべきものだろう。
山都さんは甚だしく見当違いをしておられるようだ。
それでもコロナワクチンの接種を受けるか
新聞はコロナ禍が現実に存在しているかのように国民に思い込ませるために連日、コロナ詐欺の片棒を担ぐような記事を書き続けている。それは今や片棒をかつぐ、という段階を通り越してサギ犯罪の正犯だといってもいい位だ。
それを一々取り上げて批判をしていくという作業は文字通りサイの河原の石積みのような空しさがある。
東京新聞の大波小波は連日見当外れの記事ばかりだが、1月12日の(隗)の記事も同様だ。
「戦国策」から引用した“まず隗より始めよ”と言ったという日本医師会の中川俊男会長の発言に対して、それがその言葉の本来の意味を取り違えていると非難している。
中川会長は、「緊急事態宣言下においては、全国国会議員の夜の会食を人数に関わらず全面自粛してはいかがでしょうか。国会議員に範を示していただきたい。」と言ったのだそうだ。
まさしくこの中川会長の言葉に、現在の緊急事態宣言の真意が隠されている、ということだ。
つまり、国民に対して、コロナ禍に対して恐怖心を植え付けようとしているのは、製薬業界と、彼らの意向を代弁する医師会だ。緊急事態宣言は彼らが政治家に働きかけて実現したものだろうということだ。
政治家はそのウラを承知しているから、今まで通り毎夜毎夜会食にいそしんでいる。彼らの行動を見聞きしている医師会の人達は気が気じゃない。政治家たちがそんなことをしていれば、非常事態宣言のインチキがばれてしまうじゃないか、と言う訳だ。
大波小波の(隗)氏の指摘は呆れかえる程、とんでもなくづれているのだ。
新聞は連日コロナワクチンにヨイショする記事で一杯だ。しかしネットではコロナワクチンに警告を発する記事が一杯だ。どちらが正しいのか、私たちは自己責任で選択しなければならない。
“カナダのデイビッド・マーチン医師によると、
コロナワクチンはワクチンではありません。我々を病気にする医療ディバイスなのです。
これをワクチンと呼ぶことで公衆衛生法?の適用除外となり世界中で大量販売が可能になっています。
つまり、ワクチンでないのにワクチンと呼び、安全性を検証せずに実験段階の有毒物質を人々に強要している者たちも共謀者ということです。
ワクチンでないコロナワクチンを自国民に接種させている政治指導者は大きな代償を払うことになると認識すべきです。彼らがやっていることは、最後にニュルンベルクで裁判にかけられたナチスドイツの医師や科学者と同じ道をたどることになります。
マーチン医師は昨日、世界に向けてコロナワクチンがワクチンではないことを証明する動かぬ証拠を提示しました。これにより、カナダや世界中の保健機関はコロナワクチンを生物兵器として使っていると言えます。
モデルナ社やファイザー社のコロナワクチンは、脂質膜の中にmRNAを入れており、注射で体内に入ると細胞に到達するようになっています。これは、人間の細胞を刺激し病原菌を生み出すための医療ディバイスです。
通常、ワクチンは、体内の免疫系に刺激を与えると同時に感染を妨害します。
ワクチンという用語は法的な定義づけがありませんからどうにでも解釈されてしまいます。
モデルナ社はコロナワクチンを含むワクチン・メーカーとしてではなく癌の化学療法剤の会社として創設されました。人々に癌の予防薬を提供できないのと同じようにコロナの予防薬を提供することはできないのです。
コロナワクチンは超小型の機械装置なのです。このワクチンには人間の細胞を活性化させ病原菌を生み出させるテクノロジーが使われています。コロナワクチンは、ワクチンというあいまいな用語ではなく、病原菌発生化学装置と呼ぶべきです。
医療機器の定義からも、コロナワクチンは生物系でもなく、薬の一種でもないのです。これは分子サイズの超小型医療機器なのです。コロナワクチンをワクチンと思っている人は既に戦いに負けてしまっています。このワクチンは接種者を病気にするためのものです。
コロナワクチンの接種者の80%が無症状保菌者となり、何等かの副作用が出ています。このワクチンを接種しても感染を防ぐことはできません。なぜならこのワクチンは接種者の細胞に対して接種者を病気にするよう働きかけるからです。
コロナワクチンの接種を押し進めているのは、ワクチン・メーカー(モデルナ社、ファイザー社、他)から賄賂をもらっている政治家やメディアなのです。カネの流れを見ると本当のことがわかります。”
コロナワクチンはワクチンでもないし、薬でもない、という指摘は衝撃的だ。
今、コロナワクチンを推進している人たちは昔で言えば切腹もの、今で言えば公民権はく奪、財産没収が相当だろう。
かれらにいかなる名誉も、地位もカネも残されるべきではないだろう。
米国の次期大統領は?
1月20日の米大統領の就任式が間近に迫っている。その時、その場にいるのは誰か。
トランプは現在の国体を変更するつもりのようだ。そのために、現在のアメリカ合衆国としての大統領はない、ということもあり得るらしい。しかし、バイデン大統領はないようだ。
サタディレヴュー #595 1. 9.‘21
米新大統領、決定せず
アメリカの新しい大統領は、大統領選挙の次の年の1月6日の選挙人投票によって、公認されることになっている。しかし今年の1月6日の時点では、懸念されていたとおり、公式の認定には至らなかった。
新聞はトランプ側が一貫して主張している不正選挙の事実を陰謀論として無視、トランプ側が単に正式の選挙結果を認めずにゴネているかのように印象付けようとしている。
一面の記事には次のような記事がある。
“トランプ支持者米議会占拠(見出し)”
“新大統領当選手続き一時中断(見出し)”
“バイデン米次期大統領の当選を公式に認定する選挙人投票の集計が行われていた連邦議会議事堂内に、6日、トランプ大統領の支持者が押し寄せて乱入、議会手続きを一時中断した。米メディアによると議事堂内で当局に撃たれたトランプ氏支持者とみられる女性一人が死亡した。 建国以来、世界を導く民主主義国家を標榜してきた米国で、その象徴と言える議会が暴力に染まる異常事態に陥った。”
この記事だけでも明らかな間違いや疑問がある。
○トランプ支持者が議会を占拠したと見出しにあるが、正しくはト“ランプ支持者のフリをした人たち”が議会を占拠した、ということではないか。
トランプ支持者とみられる女性一人が“当局”に撃たれたかのように書かれているがこれも当局のフリをした者に撃たれた、ということではないか。
そのどちらもはっきりと証明することが難しいものだ。事実関係を明確にするには少なくとも数日はかかる筈だ。場合によっては明らかにならない、ということもあり得るだろう。
バイデンを支援する人たちは、その類の謀略を限りなく繰り返して来た。それは今では偽旗攻撃と呼ばれている。
新聞は前述のようなその種の事件について、その真相が明らかにされるためにはある程度の時間が必要だとうことは当然分かっている。分かった上で、その真相が明らかにされる前に、読者に対してある種の先入観-例えばトランプを支持者たちが悪い、というような-を植え付けようとする。
新聞はそういうことを数限りなく行ってきている。
“建国以来、世界を導く民主主義国家を標榜してきた米国で”という表現にも大きな疑問がある。疑問があるという以上に全く誤った認識だ。残念なことにその誤った認識が、多くの日本人が学んでいる世界の歴史の前提となっている。
アメリカは建国以来、ユダヤ金融資本家達が支配する国だった。民主主義国家であったことは一度もない。米国が民主主義国家であつた、というのは単なる見せかけのペテンに過ぎない。
二大政党制というものも同様のペテンだ。
民主党も共和党もかれらの支配下にあって、両者が、日本流に言えば“政権のたらい回し”をしていたにすぎない。
つまり、米国は、建国以来2世紀半、ユダヤイルミナティの独裁の支配下にあった、ということだ。
独裁政治が、長期間続けば国は腐敗して行くということは数多くの前例があるように避けられないものだ。
議会も行政府も司法府も、そしてメディアも腐りきってしまっていて、泥沼のような状態になってしまっている。
今回の米大統領選の本質はトランプとバイデンの闘いではない、共和党と民主党の闘いでもない。
米国民が、腐った人たちから米国を取り戻すことが出来るかどうかがかかっている。
1月6日のこの事件は腐った人たちの、かれらの生き残りをかけた最後の抵抗だ、ということが出来るだろう。
“上院の建物内で(若い女性)がワシントンDCの警察官に背後から射殺されたことがわかりました。
その後、彼女はストレッチャーでビルの外に運ばれました。彼女は最後に「大丈夫よ、平気よ。」と言った後に奇妙な動きをし傷口から大量の血が流れだしました。
国民を平気で殺害する政府は米国には不要です。彼らは国民を代表していません。国民はこれに対して抗議をすべきです。そしてこの事件の調査をすべきです。民主党議員も共和党議員も警察も誰も彼女を助けようとしませんでした。彼らは国民が死んでも構わないと思っています。国民は立ち上がらなければなりません。”
アメリカの権力構造
米国においては、日本の徳川幕府のような意味での公権力は存在してこなかった。
議会、行政府、司法府などの、一見公権力と見えるものも、単に“そのように見える”だけで、実際はある私的集団によって所有されてきたのである。
新聞やテレビはある種の集団によって私的に所有されているものだから、かれらの利益を損なうような情報はそれが大統領の発言であろうとそれを伝えることはない。
今回のツイッターがトランプのアカウントを停止したという事実は現職の大統領でさえ、国民に向かって発信したい情報を伝える手段がない、という事実を物語っている。
注目すべきいくつかの情報
“ 大統領選劇は世界的大量虐殺アジェンダを隠すために演じられています。
コロナウイルス生物兵器をばらまき、ロックダウンを強行して人々の自由を奪い、危険なコロナワクチンを接種させています。その目的は世界人類の緊急大量虐殺指令の遂行です。
大統領選劇はその背後に隠れているはるかに大きなグローバリストのアジェンダから人々の目を背けるために演じられています。彼らのアジェンダの最終目標は世界人類の大量虐殺です。
モデルナ社のウェブサ上イトの記述では、mRNAのコロナ・ワクチン は、ソフトウェアとしてのmRNAを体内にインストールし、オペレーション・システムとして機能させ、アプリケーションとしてのたんぱく質を生成させます。
コロナワクチンのオペレーション・システムを接種者の体内にインストールする目的は、グローバリストの企業がワクチン接種者の体内の細胞を彼らの知的財産として接種者の生理機能を遠隔操作することです。
つまり、このワクチンを接種する者は、家畜同様になり、強制的にワクチン・メーカー(大手製薬会社)が特許権を有するmRNA を細胞レベルで複製し、知的財産窃盗に関与させられた上にワクチン・メーカーに接種者の身体を全て所有させることになります。
サイバー攻撃調査チームの報告によると、全ての政府機関(各裁判所、連邦最高裁、知事、連邦議会、法執行機関を含む)は完全に腐っており、大規模不正選挙があったことを証明する大量の証拠があるにもかかわらず全く調査をやろうとしません。
腐った政府を腐った政府が解決することなどできません。
現実的な解決策とは、愛国者らが立ち上がり、腐敗した政府機関を全て強制解体することです。”
“・mRNAのコロナワクチンを接種すると5年以内に不妊になるか死亡する可能性が。
・グローバリストは、彼らの世界支配に対して世界中の人々が立ち上がり抵抗する前に、ワクチンの大量接種を押し進め、数十億人を殺害しようとしています。
・リック・グレネル(国家情報局長代行)は不正選挙に基づく選挙人投票の結果の異義申し立てに有利な立場にあることを確認しました。
・リン・ウッド弁護士は、もうじき連邦最高裁のロバーツ主席判事の悪事を証明する証拠を公開すると示唆しました。
・CNNのジャーナリストのジェイク・タッパーは、不正選挙の調査を行うことは無血クーデターと同じであり、バイデンの不正選挙を無分別に受け入れない者たちは反逆者であると反バイデン側を糾弾しました。彼は2016年の大統領選の結果を疑問視し続けた人物です。
・400人の元情報部員が選挙違反について調査していると言われています。なぜならFBI、司法省、CIAは救いようがないほど腐敗しているだけでなく不正選挙に加担しているのですから。
・トランプは検事総長と同様に誰でも刑事告訴できる権限を持っています。
・トランプは州の議員らに不正選挙に基づく選挙人投票の結果を拒否するよう求めています。
・既に400万人以上の米国民がコロナワクチンを接種しました。これは人口の1%強です。
・トランプはコロナの死亡者数はかなり盛られていると暴露しました。彼はコロナ詐欺に感づいています。
・今後数年間で4000万人の米国民がコロナワクチンが原因で不妊になるか死亡するでしょう。その結果、不動産の価値が急落し年金や金融市場が崩壊します。
・モデルナ社は、免疫力が強いと、コロナワクチンのmRNA配列は接種者の細胞内に入り込む前に破壊されてしまうことを認めました。”
サタディレヴュー #594 1. 2.‘21
2021年の展望
2021年という年は、私たちが漠然と感じているよりも良い年になるのかも知れない。
もちろんそれは“かも知れない”ということであって、実際のところはその時が来てみないとわかれない。
過去4年間、つまり前回の米大統領選以来の、新聞は国際政治の核心に触れるようなことは何も書いてこなかった-その前からずっとそうだったのだが-書いてあることはトランプの悪口だけだった、言ってもいい位だ。
それは、トランプを支えているのは、新聞の背後に入る権力とは別の人たちだった、ということを物語っているようだ。
そして、そのトランプを支えている集団とは、今までアメリカ国民を搾取し続けていた人たち、-新聞の背後にいる人たちと同一の人たちだ-からアメリカを解放しようとしている人たちだ。
それがどういう人たちなのか、その人たちはどうしようとしいているのかについては現在、充分な情報が与えられていないのだが、4年以上前の当レヴュー#356(6/11‘16 トランプが当選することになった米大統領選の半年前の、)で取り上げた記事と関係があるように思われるので、それを再掲載しておく。
ほんの数週間前からインターネットにワシントンDCからの伝言という記事が見られる。
それは、石川さんという全くの個人、なんの組織にも属していないその人を介して、日本国民にあるメッセージを伝えようとしている、ということらしい。
つまり、朝日新聞やNHKなどのメディアや日本政府を通してでは、正確に伝わらないと思っている、ということであろう。
それが、#356の当レヴューで取り上げた記事で言及した人たちと関係がありそうなのだ。
私たち日本人に伝えるために、石川さんに託されたメッセージの内で、特に重要なもののいくつかを紹介したい。
“○ワシントンDCからの伝言 その14 12/29‘20
ここで先日、ディープステートの内容をお話しましたが、過去の巨大な一族は数年前に一掃しましたのでお伝えいたします。
まず、イタリアの2つのファミリーの件をお話します。1つはファルネーゼ家、もう1つはオルシーニ家です。ファルネーゼ家はトスカダ(トスカナ?)地方出身のアレッサンドロ・ファルネーゼが(ローマ)教皇に即位したことで勢力を伸ばした一族です。パウルス三世はパルマとピアチェンツアを教皇領から切り離し、1545年、ピエール・ルイージが初代パルマ公(パルマ公国)となり権力を握りました。
彼ら一族は1540年にイエズス会を創設。イエズス会のアダム・ワイスウムド(日本では「ワイスハウプト」として知られている人?)はイルミナティを創設しロスチャイルド家に権力を与えました。ファルネーゼ家は権力の座をその後ワシントンDCに移し背後で暗躍しました。
もう1つはオルシーニ家です。オルシーニ家は、ローマの有力貴族の一つでローマの覇権を争いました。
12世紀のケネスペニス3世は、そして13世紀のニコラウス三世、そして18世紀のベネディクトス13世とローマ教皇を出しております。オルシーニ家はある種族と非常に強いつながりがあり、その種族の主なつなぎ役となり、その種族とローマカトリック教会との間の条約を作ったのは、このオルシーニ・ファミリーであります。
オリビエートの地下室にバチカンのゴールドを貯蔵していました。オルシーニ家は2010年5月の我々の作戦で大きく力を失い、もうディープステートの権力の中枢ではなくなりました。
2019年4月よりディープステートの上層部の大量逮捕にてグアンタナモ刑務所に輸送され始めました。2019年5月にはヨーロッパのディープステートの中枢であったある一族は長い間アメリカ国家との契約で吸い取っていた資金をトランプ大統領は破棄させて大きな中枢との戦いは終わりました。”
“#356の当レヴューの中にIRS米国歳入庁が米国民から徴収した血税の67%がロンドンのクラウンにわたる、とあるが、その“クラウン”の大元締がファルネーゼ家とか、オルシーニ家だった、ということらしい。
このディープステート中枢との戦いは昨年で終わっています。残党である家臣、軍団であったオバマ、クリントン、ジョージ・ソロスたち、中国共産党により買収されている上層部の国家公務員たち、民主主義国家をないがしろにして魂を売り渡して不正をよしとしている民主党と共和党員の一部が今はトランプ大統領に牙をむいています。”
“今、アメリカ国防総省は12月18日より新たに5つの大学を含む60の企業や組織を制裁リストにさらに加えました。人民解放軍のために軍事開発を行う7つの中国の大学とその他11の中国の大学などが全て制裁リストに入っていますし、それらは実質的な金融措置を行っています。
我々は日本の現状に憂いています。アメリカが制裁を加えても同盟国である日本が同様な措置を政府がやらなければ様々な最新の技術が中国共産党に漏れていきます。日本の45の大学はこれらの制裁を加えた中国の大学と学術提携を締結しています。これらの大学は中国の軍事に協力しそれに関わる学生や研究者たちは中国共産党の発展に加担しています。
平井大臣で有名なファーウェイはいまだに世界中で通信基地局の仕事を受けています。中国共産党の脅威は肥大化する一方です。日本のトップが何もやらないのであれば、みな様の民意で自分たちの懐が温かくなることしか興味がない政治家や官僚たち、これらの売国奴に国民は怒りをぶつけるべきでしょう。”
“○ワシントンDCからの伝言 その11 12/26‘20
今日は地上がどれだけ安全になったのかの概要をお伝えします。
一つ目は、世界を含めてですが特に日本の話をしましょう。
今後、自然由来の地震は起きますがとても大きな地震は起きません。東京、大阪の直下型のタイプは起きませんので安心してください。小さな自然の地震や地震世界で最も地震に強い建築基準法に則り造られているのであれば、今は既に安全を確保できたと言って構わないと思います。もちろん、自然に起きるある程度大きい地震はありますが、東日本や神戸の地震のような悲惨なものは今後我々が存命中には起きません。
日本は、その時の政権はいつも自民党ではありませんでした。しかし今後は安全です。”
その2は略
“次に3つ目として、ディープステートのトップはオバマやクリントンではありません。彼らは単なる表の顔となって動いている愚か者の一人にすぎません。それは中国共産党の表のトップたちも同様であります。この人たちの裏には何百年と続くヨーロッパの一族たち、さらにこれらを操っていたイタリアのある2つの一族。そしてイギリスやフランス、スイスを舞台にむさぶるように世界をわが物にしてきた者たち。そして第二次大戦以降に地下に潜って操作した者たち、今は彼らはもう存在しません。今は地上に残る皆様が知っている彼らだけが最後の断末魔の中で踊っているだけであります。
最後に我々がお伝えしたいのは、安全な世の中になったと言うことであります。
もちろん、いまだ子供たちが危険な国は存在しますが、背後的な組織は壊滅しております。そして今後、地震による大きな大きな被害は起きません。ここで断言をしておきます。
○ワシントンDCからの伝言 その15 12/30‘20
また中国共産党は7年かけたEUとの投資協定はここにきて立ち止まってしまいました。12月21日、王 毅外相は中国共産党側が年内に基本合意をしたいと強く願っていましたが思うようには進みませんでした。彼は北京で27カ国の大使と会談し周到に準備したはずですが、欧州側はクリスマスを理由に会談をキャンセルしました。
7年に及ぶ投資協定が完全に行き詰りました。いかなる貿易協定であってもEUは全会一致が基本でありますので今後も行き詰まります。なぜなら中国政府にはEUの一部がどうしても擁護できない人権侵害があるからであります。EUと経済的な提携を結ぶためには国際労働機関ILOの基本条約を承認しなければならないと言うのが基本であります。中国はこれを断固拒否状態なので今後も進むことはありません。特にフランスは現状の人権侵害のある中国政府とは拒否する態度であります。中国共産党が強制労働問題を解決しない限り、ベルギー、オランダ、ルクセンブルグも同様であります。ポーランドはEUに対してワシントンとの協力関係を強化しようという話をしております。中国共産党はEUとアメリカが組むのが最も恐怖ですが、EUは今年あたりからアメリカと歩調を合わせ出しました。
ヨーロッパのディープステートの排除はこんなところにも表面化してきています。そもそも7年前にヨーロッパは中国との経済的な結び付きをウェルカムに受け入れ出しましたが、今年はとてもわかりやすい展開となっております。
現在の米中貿易協定は中国側は約束を守っていません。守れない約束を平気でやる、これが中国共産党の姿であります。ウイグル族、その他の少民族に対する現状の中国政府である中国共産党にアメリカ国務長官はジェノサイドの認定作業に入っております。国際法上の犯罪となるこのジェノサイドの認定を受ければ国際犯罪となり制裁措置がさらに強化されてまいります。
アメリカはさらにこの問題で制裁を開始していますが、民族制裁はディープステートの悪玉たちがいないヨーロッパ、そしてアメリカなどの国々を怒らせ中国共産党は益々孤立化していくでしょう。次に話題になっている合衆国憲法修正第12条ですが、大統領の決定が就任式までに決まらない場合などの条項があります。過去、大統領の決定が2月までずれ込んだこともありますが今回は必ず1月20日に決定するでしょう。なぜなら、その後の予定のタイムラインが全て決定しているからであります。それでは喜びをもって素晴らしい新年である20121年が来ることに感謝いたします。地球が愛と平和と光につつまれますように。」”
EU諸国は未だにイルミナティの支配下にあると私は認識していたがどうやら今ではそうではなくなっているようだ。
2021年という年は世界的なレベルで転換期となるのかも知れない。文字通りコペルニクス的転換と呼べるようなものだ。
日本の政治や社会がこの急激な変化に正しく対応して行けるかどうかについては不安があるが、長期的な展望としては明るいと言えるかも知れない。
付録 サタディレヴュー # 356 6. 11. '16
アメリカ合衆国のリセット
先週のレヴュー#355“ロスチャイルドが降伏?”の項で、従来のホワイトハウスは別の、何らかの組織-臨時政府らしきもの-が出来ているのかも知れない、という事を書いている。
昨年10/24の当レヴュー #323で、ダウンフォード国務長官(海兵隊出身の将軍)がFRBの国有化を断行したこと、更に10/31の#324で、米陸軍のハム大将が米政府を、海軍のフェアフィールド司令官が財務省を、それぞれ占拠したことを伝えている。 これらの人たちによる新しいシステム作りが守旧派、つまり、イルミナティの抵抗を排除して、着々と進んでいる、ということのようだ。
竹下雅敏さんという方がそれについての貴重なヒントを与えてくれる。
FRBがアメリカのガンであることは多くの人たちによって繰り返し指摘されてきたことだが、連銀を廃止して、通貨システムをリセットする事によって、“新しい”共和国がの体制を作ろうとしているという事のようだ。
そのブログの情報をお伝えする前に、従来のアメリカ合衆国の実態がどんなものだったのかをおさらいしておきたい。
それについては当レヴュー#255で触れているが、その中の特にこれに関連する項目だけを再録したい。
① 1789年以来、アメリカには裁判所も裁判官も存在していない。行政官がいるだけである。
② アメリカ合衆国は革命戦争以前から英国領土であり、独立国家ではない。英軍隊は1796年以後もアメリカに駐留している。
③ IRS(米歳入庁)は米政府機関ではなくて、IMF配下の機関である。IMFは国連の機関である。
③ 米財務省はIMFであり、アメリカ合衆国には1921年以来財務省は存在しない。
④ アメリカ合衆国に雇われた公務員は誰もいない。アメリカは外国の手に渡っているからだ。
⑤ CIA,FBI,NASAなどの政府系機関はアメリカ合衆国の機関ではない。ただし、これらの機関の株を政府は所有している。
⑥ 社会保障制度とは保険や契約ではない。信託資金も存在していない。
⑦ 米国民は、財産や不動産を“所有”する事が出来ない。アメリカの譲渡証書には、“買主”は“借地人”と記載されているだけだ。
⑧ 米国民は米憲法の部外者であり、米憲法の下に守られていない。米憲法はワシントンDCを本社とする民営の合衆国企業体に適用されるものである。アメリカ合衆国は主権国家ではない。
(以上はnesaranews spot jp/2013/08から引用、原文は32項目あるが、特に重要と思われるものをあげた)
普通の常識では考えられないような、誰しもそんなのウソだろう、という様なものだ。しかし、これがアメリカ国民を欺き、更に世界中の人間を欺いてきたユダヤフリーメーソンのペテンの仕掛けの基本的な枠組みだ。よくも何百年もの間騙し続けて来たものだとあきれ返るような話だ。このような実態を正しく認識したなら、これを是正しなければならない、と考えるのは当然だ。
前述のネサラニュースブログの末尾に“ここで良いニュースがあります。それは、我々米国民はこのような架空の法律や義務に従わなくてもよいということです。米国民は新たな架空の法律や義務を作り、これまでの架空の法律や義務を取り消せばよいのです”とある。
つまり、今回のアメリカ合衆国のリセットとは、“ユダヤフリーメーソンが作った”架空の法律や義務を取り消して、『米国民が作った』新しい架空の法律や義務に置き換える、という事だと理解すればいいだろう。
今回のリセットに関する情報(inteldinarchronicles,blogspot.jp/)は日本語に訳されたものは24項目あるが、解り易いものから取り上げていくことにする。
From the Federal Reserve to a New US Republic via a Global Currency Reset
(GCR)
① 新しい米合衆国の下で、FRBは閉鎖された。FRBは英国の国外企業に所有されていた。そのお金は米国民による米国民のためのものではなかった。FRBは連邦の機関であるべきであったのに、連邦政府の十分な管理は行き届いていなかった。NESARAはFRBの違法な立場を証明した。
② 米国最高裁判所のNESARA につながる判決では、米国の銀行は独立、私的所有、地域運営企業でああるべきである。FRBは資産と金に裏付けされた新米国紙幣を発行する財務省銀行システムに置き換えられる。
③ 新しい米合衆国の下で、IRS(米歳入庁)と腐敗した判事たちは処置される。
④ 新しい米合衆国の全ての弁護士協会と弁護士はロンドンのテンプル弁護士協会への誓約を破棄し、米国の弁護士になり、英国の弁護士でなくなる。
⑤ 50の州政府は新合衆国の下で、現状の地位を保つ。
⑥ 北米連合は終了し、ワシントンDCは解散する。
⑦ フランシス法王はBRICSの参入前に世界の通貨を支配していた5人のバチカン銀行の司祭を解雇した。
⑧ 新合衆国軍はすべての軍事設備、装備を入手中である。
⑨ 新合衆国の目的は南北戦争前に確立された憲法に基づく政府としての機能を果たすことである。
⑪⑫⑬については、私にはどうも良く解らないところがある。
⑪ 2016年5月31日に世界で世界で最も多くの債券を含むデリバティブを保有しているドイツ銀行が破綻した。同じ日にこの銀行は世界通貨改革を可能にしたドラゴン王族の金によって復活した。
⑫ ドイツ銀行が破綻し、復活したその日である2016年5月31日に、負債を免除された19の国がGCR(Grobal Currency Reset)によって復活した。
⑬ 2016年5月31日にGCRを可能にし、米財務省発行の紙幣を裏付けたとき、ドラゴン王族の金によって米国の債務は免除された。
⑪と⑬の項目にあるドラゴン王族とは一体何者なのか。英国王室とロスチャイルド家を指しているのだろうか。彼らに不法に盗み取られた金(マネーか?ゴールドか?)を取り戻す事が出来た、と理解してもいいのだろうか。12にある“負債を免除された19の国”の中に日本は含まれているのだろうか。
⑩14及び⑰から24までの項目についてはその意味するところをよく理解出来ない。
⑩ 2016年5月31日までに、中国と日本は過去の全ての紛争と債務を解決する金協定を締結した。
14 2016年6月2日までに、世界のBRICSと協調する米国を含む全209の独立国家の債務は解消された。これによってこれらの国々は国際貿易において対等な立場に立つに至った。
15 2016年6月2日のアラブ標準時間午後8時にイラクのアバディー首相はイラクのカードが有効で支払い可能になったと宣言した。
16 2016年6月2日の米国東部標準時間午後2時に、新米国紙幣が国際的な通貨として認知された。
17 2016年6月2日までに、世界中で、金の裏づけがある歴史的債権の償還金の金額無制限での支払いが開始された。これは、外国通貨交換償還プロセスを進める資金が十分行き渡っていることを意味する。安全な金融取引が一分以内にBRICSのCIPシステムによって確保される。
18 2016年6月6日には、GCRのうちの、歴史的資産に対する支払いと外貨交換の開始が始まった。当初は、イラクディナール、ベトナムドン、ジンバブエZIM,インドルピー、イランリアルについて評価変更が行われる。ほかの世界の通過の評価変更も迅速に行われるだろう。
19 最初の6日間の交換では、より高い交換レートが適用されるはずである。特に繁栄資金と呼ばれる人間性回復用の資金にたいしてはかなりの割合の資金が投入されるだろう。
20 これらの人間性回復プロジェクトは中国王族の金によって裏づけられ、ブッシュ政権時代に違法に盗取され、1992年にFRBの監査時に没収された、800兆ドルの米国の納税者のお金によって支払われる。
21 人間性回復プロジェクト/繁栄資金用のほかの資金源は、ソ連崩壊時のミハイル・ゴルバチョフとの合意によって得られた3.8兆ドルである。この資金もFRBが違法に保管していた。
22 繁栄資金用の追加的な9.1兆ドルは米国最高裁判事のジョン・ロバーツとジョージ・ブッシュ・シニアによって盗まれた米国市民のお金に由来する。これは二人が米国の納税者資金を財務省から違法に盗取し、FRBが運用し、金利を私的な生活に流用していたことがわかったからである。
23 これについては間もなく公表されるFRBの腐敗に関するビデオ,“Eagle One to Wanta"
を参照されたい。
米IRSについて
米IRS(歳入庁)は“クラウン”がプエルトリコで法人組織化した民間企業である。“クラウン”とはロスチャイルド家が所有するロンドンの金融街(シティ オブ ロンドン)のこと。バチカンはクラウンを所有している。
IRSが米国民から徴収した血税の67%がロンドンのクラウンにわたる。血税の23%がFRBの大株主に渡る、血税の10%がIRSの運営費と職員の給与として支払われる。1913年以来、IRSが徴収した米国民の血税は米連邦政府には渡っていない。
道路やインフラ整備の費用は、住宅税、タバコ税、酒税、ガソリン税、その他の税金でまかなわれている。
米政府の運用資金は、闇予算であり、帳簿外の闇資金である。アメリカには二種類の会計帳簿があり、一つは公有財産の帳簿であり、もう一つは内部者のための本当の帳簿である。
NESARAについて
NESARAは、米国の経済システムをイルミナティから米国民の手に取り戻したいという志を持った民間の人たちによって作られたシステムである。元来は公的なシステムではなかったようだ。
後に2000年にその考え方はNational Economic Security And Reformation Act として法制化された。しかし、この法律の反イルミナティ的な性格の故に、イルミナティに支配されていた当時の政冶やメディアの世界から隠蔽され続けて来た。この件については、ウィキュペディアで情報が得られるが、信頼出来るものかどうかは解らない。イルミナティサイドの人 からは公正な記述が期待できないのは当然だからである。