サタディレヴュー #563 5. 30.‘20
村上春樹さんはどこの国の人か
“作家の村上春樹さんがDJを務めるラジオの特別番組「村上春樹RADIOスティホームスペシャル～明るいあしたを迎えるための音楽」が２２日夜、TOKYOFMなど全国３８局で放送された。
新型コロナウイルス危機で困難を迎えた人々に「しっかり上を向いて歩きましょう」とエールを送った。”
５月２３日東京新聞夕刊
村上さんはその番組の中で次のように語ったそうだ。
“コロナとの戦いを戦争に例えるのは正しくないと強調。「善と悪、敵と味方の対立ではなく、どれだけ智慧を絞り、助け合えるかと言う試練の場。殺し合う力の戦いではなく、生かし合う知恵の戦い。敵意や憎悪や憎しみは不要なもの」と述べ、さらに愛の重要性を訴えた。”
村上さんは私たちの社会に悪人や敵は存在してはいない、と断定はしていない。
しかし、もし仮に、悪人や敵が存在しているとすれば、村上さんの主張は全てナンセンスになってしまうのだから、実際は、村上さんはこの社会に悪人や敵はいないと断定しているのと同じだ。
なにを根拠にそのような “断定”ができるのだろうか。
かつて－多分半世紀前のことだ－競輪界のボスがテレビCMで「人類は皆兄弟」というスローガンを叫んでいた。
村上さんの言っていることはそれと同じようなものだから目くじら立てるほどの事ではないのかも知れない。
しかし言っていることの内容は同じでも世界的に有名な作家が言えば、競輪界のボスが言うより信じる人は増えるかも知れない。
自分が生計を立てるためのカネを払ってくれるのが、どういう人なのかということは、その人の性格や考え方になんらかの影響を与えることになるだろう。
自分の著作が多くの言語に翻訳されて世界中からカネが入ってくる、ということは、歩いて、あるいは自転車で店にやってくる客を相手にしている居酒屋や喫茶店のオヤジとは違ってくるのは当然だろう。
だから村上さんが多国籍企業のCEOと同じようにグローバリストになっていくのも自然なことなのだろう。
だから、そのこと自体をどうこう言うわけではなくて、村上さんの主張を聞く人は、彼がそういう立場に立っている人だということを頭に入れて置く必要がある、ということだ。
前週のレヴューで“反戦”ということについて書いたが、村上さんもその“反戦文士”の一人なのであろう。
第二次大戦後、数年後、“反戦”という言葉を流布させたのはバートランド・ラッセルだったと思う。
しかしバートランド・ラッセルにはもう一つ別の顔があるのだ。
それは“今の地球の人口は多すぎる、地球にとって適切なのはせいぜい十億人止まりで、それを越える人たちはユースレスイーター（むだ飯喰い）として殺傷処分にすべきだ ”というものだ。
ラッセルの、以上二つの主張は矛盾しているように見えるが、そうではない。
“むだ飯喰い”として殺傷処分の対象となっている人たちに、“ 自分たちに敵はいない、戦ってはいけない、と思い込ませることが出来れば、彼らの仕事－むだ飯喰いを処分する仕事－はやり易くなるからだ。
“むだ飯喰い”と認定されている人たちにとってバートランド・ラッセル、そして彼が属する集団の人たちはまぎれもない敵だ。
つまり“反戦”は、自分たちに敵はいない、戦う必要なんてない、と思い込ませるためのペテンの仕掛けなのだ。
幼児を性的な慰みものにする、ということは、いかなる理由があろうと、正当化できないものだ。
そのような行為を“悪”と呼ぶことに対して、異存のある人はいないだろう。
もう何十年も前から、多くの子供たちが行方不明になっていたにもかかわらず、その主の犯罪が明るみに出ることがなかったのは、その犯罪者の多くは、政治や司法、メディアの中枢の高い地位を占める人たちであったために、その人たちの権力によって、握りつぶされて来たからである。
しかし、トランプ政権は既に多くのその種の犯罪者を訴追し、刑務所に送り込んでいると伝えられている。
もちろん大手のメディアはそのことを報じない。
彼らは犯罪者の側に立っているからである。
“公然の秘密”という言葉があるが、前述のバートランド・ラッセルの“むだ飯喰いを殺せ”と言う主張も、その幼児性愛犯罪者の存在も、決して秘密ではなかった。
ただ、メディアがそのことを書かなかったに過ぎない。
多くの人たちは、メディアの役割は、重要なこと、大切なことを伝える事だと思っている。
しかしメディアを作った人たちの目的はそうではなくて、重要な事実を大衆から隠すことだったのである。
ある小説家がパズルの全てのピースを正しく並べれば一枚の絵が出来るように毎日の新聞の切り抜きを集めれば「世界」を見る事が出来る、と書いていた。
その小説家は、「世界」の重要なことは全て、新聞に書かれていると信じている。
大衆の全てがその小説家のように信じてくれれば、新聞は“それを書かないことによって ”「世界」の重要なことを隠すことが出来る。
新聞は長い間、そうしてきたし、現在でもそうしている。
残念なことに村上さんは新聞の側－悪を隠蔽し続けて来た新聞の側－に立っている。
現在では今まで新聞によって隠されてきた情報は、インターネットのお蔭で大衆に知らされるようになっている。
その流れを阻止するためにテックジャイアンツは検閲を強化しようとしている。トランプ政権は大衆の側に立って、彼ら－テックジャイアンツ－と対決しようとしている。
ところで “上を向いて歩いていく”ことを人に薦めるとは如何なものであろうか。
私の住んでいる川越の街には観光客が増えている。その中には実際 “上を向いて歩く人”が少なからずいる。かれらは一切周囲に配慮することなく、前後左右に唐突に移動する。自電車に乗っている人間にとっては極めて迷惑な存在だ。
事故を避けるための配慮を、“上を向いて歩く人”たちは一方的に周囲に押しつけている。
トランプを攻撃する新聞
５月２７日東京新聞夕刊 トランプ氏投稿に初注意、ツィッター「無根拠」ラベル。
“短文投稿サイトのツィッターは２６日、秋の大統領選で検討されている郵送投票に対して、トランプ大統領が「不正行為にほかならない」と批判した投稿について、事実確認を促す「ファクトチェック」のラベルを付け、「根も葉もない主張」と指摘した。・・・”
“ツィッターはトランプ氏の投稿の末尾に「郵送投票に関する事実を理解して」と題したラベルをクリックすると①郵便投票が不正投票につながる証拠はない ②郵便投票はすでに州単位で実施している－などと主要メディアや専門家の見解を読めるようにしている”
“新型コロナウィルスの感染拡大を受け、知事が民主党のカリフォルニア、ミシガン両州などでは大統領選の郵便投票を主張している。
一方トランプ氏は投稿で、「メールボックスは盗まれるし、投票用紙は偽造される。あり得ない」と批判していた。”
新聞にとって、かれらが大衆に知らせないようにして来た“真実 ”が暴露されるSNSは迷惑な存在であろう。
だから新聞はSNSが検閲を強化して“真実 ”が世間に流通しないようにしてくれることに大賛成なのだ。
テックジャイアンツの “横暴”を排除して、国民の知る権利を守ろうとするトランプ政権に、敵対的になるのは、そういうことなのだろう。
テックジャイアンツに対抗するトランプ政権
アメリカ人を沈黙させようとしているグーグルとフェイスブックに対するトランプ大統領ファイリング訴訟（報告）
それは公式です。ドナルドトランプ大統領は、アメリカ人を沈黙させ検閲するために、彼らの巨大な会社を違法に使用したことで、Google,Facebook,Instagram.Twitterを取り締まっています。
デーリーメールによると、トランプ大統領はついに彼の政権がアメリカで、独占的なソーシャルディア企業が、自由な発言を止めるために行動していることを確認しました。ウィリアム・バー検事総長が夏までにGoogle に対して独占禁止法違反の訴訟を提起していることを明らかにした直後にトランプ氏は発表した。そして、いくつかの別の情報源は訴訟が秋の前に起こされることを確認しました。
Twitterでトランプは公式に発表しました。
「ラディカルレフトはGoogle,Facebook,Instagram.Twitterを完全に統率しています。主官庁はこの違法な状況の是正に取り組んでいます。」
アメリカのメディアがトランプを攻撃することは理解できる。そうする理由は充分あるからだ。しかし日本の新聞がアメリカの追従する理由は一体何なんだろうか。そうすることで日本の新聞は如何なる利益を得ているのだろうか。
言いにくいことだが、かれらが単に愚かだからという推測も否定できないのだ。
ビル・ゲイツ敗北
ドイツでコロナワクチン強制接種法案が却下された。
ユーチューブはこの情報をコミュニティガイドライン違反という理由で削除した。
新聞でこのニュースを見ていない。多分出ていないのだろう。