サタディレヴュー      #269    10. 11.14

日本人は“情報難民”だ

 10月7日の夕刊(東京新聞)によると、北海道大学の男子学生(26)が「イスラム国」に参加するためにシリアへの渡航を計画していたことが分かった、という。

 捜査関係者によると学生は、千代田区内の古書店で「求人、勤務地シリア」という張り紙を見て、応募したと見られる。

 8日、学生はトルコ経由でシリア渡航を計画。航空券も入手していたが、同行するグループのトラブルで延期になった。改めて今月7日に渡航予定だったが、情報を事前入手した公安部が6日、刑法の私戦予備、陰謀の疑いで、学生の関係先を家宅捜索、事情を聴くとともにパスポートやパソコンなどを押収した。学生は事情聴取に「イスラム国に加わり、戦闘員として働くつもりだった」と供述しているという。

 この記事で取り上げられている問題を解くカギはイスラム国なる組織がどのようなものとして新聞で報道されて来たか、この北大生を含めた多くの日本人が、イスラム国なるものを、どのようなものとして認識してきたか、にある。

 イスラム国、ISISという団体の名前が新聞で見られるようになったのは、6ヶ月前の事だったように思う。その当時はイスラム教の少数派、スンニ派の過激派だと、説明されていたようだ。

 しかし、実際はそういう単純な問題ではないことが段々と分かって来た。今年6月17日のインターネットのニュースで次のような事情が伝えられている。

 アメリカの諜報機関は、ISISのメンバーがアメリカのパスポートを所持し(米国籍である)アメリカと中東を自由に行き来してる事を知っています。しかし、米諜報機関は彼らを監視していると言いながら空港で彼らが入国するのを阻止していません。

 米政府は、イラクでテロ攻撃を行っているISISのメンバーが誰であるかを知りながら、米国に入国させているのです。なぜなら、米政府は彼らをイラクに送り、罪のないイラクの人々を大量虐殺させているからです。米政府が彼らを訓練し、武器を供給しているのです。

 イラクでテロ攻撃を行っているISISのメンバーは米国人だったのです。ホワイトハウス、米議会の議員、全員が我々を騙しているのです。

 今後、車を爆破するような攻撃を開始し、人々を殺害し、その後アメリカ全土を破壊しようとするでしょう。

 リンゼイ・グレアム上院議員は「たった今、次の9.11事件の種が播かれた」と発言しました。つまり、ISISは次にアメリカを攻撃することを示唆しているのです。

 米国民はこれに気が付き始めています。そして恐怖におののいています。

 彼らはアメリカに帰国し、今度は我々を大量に虐殺しようとしています。彼らは世界中で大量虐殺を繰り返しても保護されており、自由の身なのです。

 アメリカにいるISISのメンバーが一斉に攻撃を開始したなら、アメリカはどうなってしまうのでしょうか。

  ISISについて今から三ヶ月以上前の段階では新聞では漠然とした情報しか分からなかったが、インターネットではこのレベルの情報が既にあったのである。更に10月1日の情報ではISISのテロリストらは米空軍からの空爆を受ける前に、安全な場所へ逃げるようにと米空軍から警報を受けていた”ことが伝えられている(プレスTVに出演したアメリカの作家ステファン・レンドアンの発言)

 更に10月2日の情報、TV番組ヴェテランズトゥデーのゴードン・ダフ氏(ヴェテランとは退役軍人の意味)、によると、“ISISの指揮官は元米陸軍大将ポール・E・バレリー(Poul  E  Vallely)”である事がわかりました。

 バレリー氏は2000年から2007年までフォックスニュースの軍事アナリストとして活躍していました。フォックスニュースに出演している人達は、実際は、ISISと連絡を取り合いながら、ISISの広報活動を行っているテロリストだということもゴードン・ダフ氏は確認することが出来ました。バレリー氏は(悪魔儀式で)児童を生贄にしている組織の一部であるテンプルオブセスのトップであり、NSAの元長官?(悪名高い児童性愛者&犯罪者)もマイケル・アキノ氏と共同で、NSAと米陸軍心理戦訓練校を立ち上げた創設者の一人です。

 以上三つの情報が示しているのは、ISISはイスラムのテロリストではなくて、アメリカの、シオニストイスラエルのテロリストだということだ。にもかかわらず、新聞は初期の情報を全く訂正していない。

 前々回のレヴューで“確実なウラはとれないけど、若しそれが真実だとしたら大変重要なことだと思われる情報をボツにすることと、ウソの記事を書く事と、どちらが悪いのかを考えると、どちらとも言えないだろう”と書いた。

 今の日本人はISISについて全く情報を与えられていない。完全な“情報難民”なのだ。

 先述の事件についても、もし当の北大生が、ISISについての情報-インターネット情報-を持っていたとすればあのような行動を取らなかった筈だ。その意味において、この北大生は新聞が正しい報道をして来なかった事の被害者だ、といってもいいのではないだろうか。

 勿論被害者であるのはその北大生一人ではなく私たち日本国民の全てが、国際情勢について、完全に無知の状態に置

 

 

かれているのだ。

 ISISについてだけではなく、アメリカの現実についても、日本の新聞は完全に目を閉ざしている。

 9月25日付 これは7月27日にゲリラレポートが米国民に発信した、緊急報告ですが9月25日にビフォーイッツニュースに再投稿されました。

 この情報の発信した人物はゲリラレポートの担当者(以下A氏)情報元はエリート中のエリートの米空軍大将                            =4 STAR  GENERAL (以下B氏)A氏がB氏から情報を入手したのは7月16日です。

 B氏はマーチン・デンプシー氏が退任した後に次期統合参謀本部議長、同時に空軍のトップになる予定でした。しかもその契約は無期限ですので、生涯その地位を維持することになっていました。しかし、彼はその地位を獲得することはありません。なぜなら、それには以下の条件に合意しなければならなかったからです。その条件とは、司令官として米兵士に米国民を殺害するように命令する、というものでした。もちろん、B氏はそのような事が出来る筈もありません。条件を聴かされた彼は会議室に座っている連中に激怒しました。すると、2人の武装衛兵に捕まえられ会議室の外ひつれていかれました。その直後に、彼の身の回りで異常な出来事が起き始めたのです。彼のクレジットカードが使えなくなったり。。。彼らがB氏に何をしようとしているのかを察したB氏は早速自宅を売りに出しました。B氏は妻と共にこれまで住んでいた街から逃げ出すことにしました。彼らは必要な物だけを持ち出して自宅を去りました。そしてアメリカを去ろうとしています。

 B氏は、A氏にB氏がこれまでに知り得た非常に重要な秘密情報をつたえました。(以下はその一部)

○ 2017年にアメリカ合衆国が崩壊すると、アメリカの全てが崩壊します。アメリカの重要な場所には生物兵器が用意されています。缶入りコーヒーに生物兵器(肺ペスト菌など?)を混ぜれば、繁華街で人びとが缶入りコーヒーを買い、蓋を開けた途端に、菌が一時間に3マイルの速さで拡散し、3日間で2000万人の人びとを殺害する事ができます。

 この種の生物兵器は食べ物や飲み水を汚染します。致死率は98%です。実際にコロラドで肺ペストに感染した男性がいます。アメリカには証拠をのこさずに人びとを完全に殺害する生物兵器の毒性因子を研究している施設があります。つまりこれにより政府は自分たちが自国民を殺害していることを否定することはできるのです。

 B氏はA氏に対しても、一刻も早くアメリカを出国するように助言しました。B氏はアメリカで生活している彼の子供達や孫たちについても心配しています。B氏はこの情報を拡散して欲しいと訴えています。一人でも多くの米国民に知って欲しいからです。2017年が一つのキーポイントになります。既に数週間前からアメリカが内部から崩壊しているのが分かります。さらに、米国民(男性)が政府に抵抗しないように、妻や子供たちを先に射殺します。

 米国民はこの情報を基に彼らのアジェンダを阻止する防御策を考えなくてはなりません。もし、海外に移住できるのであればどこへでも逃げて下さい。南に逃げるのであれば南に逃げてください。ヨットを用意出来るなら、太平洋や大西洋の真ん中まで逃げてください。特に政府が設定しているグリッドの外側に逃げる事が出来れば安全です。人口の多い都市が最も悲惨な状態になりますから

 今回の朝日新聞の記事捏造問題で露呈されたのは多くの日本人が新聞を新聞だけを唯一の情報源と見做している、と言う事実であったと言える。

 インターネットで知ることの出来る情報は、その信憑性について誰かが審査をしてフルイにかけてくれている訳ではない。その信憑性については読む人が自分で判断しなければならない。

 それに対して、新聞がもたらす情報はそれぞれの基準でフルイにかけられたものだ。それだから、新聞に書かれた記事は信用できると考える人は、ネットの情報なんてアテにはならないと考える。

 ある種の日本人の新聞に対する過剰な信頼はそういうことなのであろう。

 しかし、新聞がどれほどページ数をふやそうと、世界に起こっていることの全てを情報化できるわけではない。

 膨大な情報を垂れ流す一方で、肝心な情報を伏せる、それだけで、特に積極的なウソを書かなくても、世論を完全にミスリードすることは可能だ。

 日本人は情報難民だということの第一義的な責任は新聞にある。しかし、新聞に書かれていないことについて、考えようとしない読者の側にはより大きな責任がある。その思考の怠慢が新聞の独善をもたらしていると言えるからである。

 その人たちは出来ることならヤバイことは知りたくない、という潜在的な意識を持っているのかも知れない。国家にどんな悲惨な状態がもたらされようと、新聞はいかなる責任をとることもない。それは先の敗戦によって実証済みだ。 

 新聞なんぞをアテにしないで、国民自身が判断し、身を護ることを考える必要があるだろう。

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