サタディレヴュー #623 7. 24 ‘21
的外れなオリンピック批判
東京オリンピック直前の東京新聞は三回に亘って批判を展開している。オリンピックの開催については私も反対なのだが、以下の批判は残念ながら的外れなものだ。
水島朝穂（早稲田大学教授）の７月１９日の記事は、タイトルは、「史上最大の悲劇」再来か（「再来」という言葉は１９７２年のミュンヘンオリンピック以来の、と言う意味で使われている。）
実は、当事者には気の毒だが選手や関係者がバタバタ倒れるような本当の惨事がオリンピック会場で起こってくれればよいと私は思っている。
そういうことになれば、オリンピックなんてバカなことはやめた方がいいと考える人が増えるかも知れないと思うからだ。しかし残念ながら、そういう「惨事」は起こらないだろう。
何故か。
先づ、基本的にコロナなんてものに感染したとしても大した病気じゃないからだ。大した病気ではないのに、政府やメディアは大げさに騒ぎ立てている理由は、コロナの「恐怖」を根拠にワクチン接種を促すためだ。
ワクチンが危険なのだから、ワクチンの未接種者ばかりなら殆ど問題は起こらない筈だ。
ワクチンが危険だという情報はかなり浸透しているようだから、接種者は以外と少ないのではないか。
コロナワクチンの８０％はプラシーボだとする情報があるように問題が出そうな接種者の２割だということになるが、その実数は現実的には相当小さいのではないか。
水島は“ＷＨＯや各政府がコロナに対処しているとき、ＩＯＣは感染拡大につながる巨大な人流を作り出し、さらに強力になった「五輪株」を拡散させようとしている。”と書いているが、これもとんでもない間違いだ。
俗に火のない所に煙は立たないと言う諺がある。ＷＨＯや政府がやっていることは大して怖いものではないものを恐いぞ恐いぞと言い立てて国民を脅かしているだけで、つまり火のない所に煙を立てようとしているだけだ。決して国民の健康を思っているわけではないのだ。
更に強力になった「五輪株」なんていう脅かしも願い下げにしたいものだ。
日本人は国連やユニセフなどの「世界」とか、「国際」とかの名前がついている機関には公的に運営されているものだと、何となく思い込んでいる。しかしそれはとんでもない勘違いなのだ。日本の知識人の国際政治オンチはその辺から来ているのだろう。
それらの全ては「私的」な組織であって、徹頭徹尾「私利私欲」で動いている。
ＷＨＯもそうだ。世界中に病人が増えれば増える程、製薬企業は儲かる。ＷＨＯは製薬企業によって、成り立っている。世界中の人たちが健康になったら困る人たちなのだ。
２回目の７月２０日は内田樹（思想家 神戸女子学院大名誉教授）
タイトルは「日本の公人無謬説」仮に公人自身が自分は無謬の存在だと主張するとしても、公人は無謬だなんてことを信じる人が日本中に一体何人いるのか、多分一人もいないような気がする。
政治家がどんなバカな決定をしても、私たち庶民にはそれを阻止する手段が何もない、ただそれだけのことだ。
だから庶民はスガのアホ、コーノのバカ、スポーツ選手は政治家になるな、などをネットに書き込んで、腹いせするだけだ、単に腹いせをするだけで、有効な手段は何もないのだ。
３回目の７月２１日の辻田真佐憲の「凝縮された日本の難点」もウダウダと書いているが、前の二人と同様、（無理矢理オリンピックをやって）それで再び新型コロナウィルスの感染が広がっては意味がないではないか、というのが批判の理由のようだ。
しかし、前述のようにオリンピックを開催したところで、感染の拡大が起こることはないのだ。
仮に感染拡大が起こったとしてもそれは政府やＷＨＯにとって望ましいことなのだ。さらにワクチンの必要性を主張する根拠にしようとするためだ。
今までの政府が繰り返し言ってきた、そして現在も言っている「感染の拡大」は私たちにコロナワクチンを強要するためにでっち上げられたウソなのだ。
だから、政府に対する国民の側からの批判の根拠は感染拡大のリスクのあるオリンピックをやめるべきだ、ということではなくて、コロナパンデミックをでっち上げるのをやめよ、ワクチンの強制をやめよ、ということでなくてはならないのである。
日本の経済を回していくためにオリンピックとか、万国博など、大きなカネが動くプロジェクトが時々実行される必要があるという考え方は国民の側に根強いものがある。
私はそうした考え方に同調したくないのだが、一歩譲ってそのような考え方を受け入れるとしても、国民の生活にとって長期的な意味で真の豊かさを生み出せない単なる一時のバカ騒ぎのために途方もない大きなカネが流されることに対する根本的な批判がなされるべきなのではなかろうか。
「ワクチン接種者は人間ではない」という米最高裁の判決
この度米国最高裁判所はコロナワクチン接種者は人間ではない、とする判決を下したそうだ。
この裁判が誰と誰の争いなのか、何について争われているのか、ということについてはこの記事は一切触れていない。
基本的に言えば、当レヴュー＃６１７ 6/21で言及した人間の魂はワクチンによって抜き取られてしまう、という捉え方の延長線上にあるもののように思えるのだが、反対に製薬会社の、コロナワクチン接種者は全て我々の所有物だ、と言う主張を受け入れたもののようでもある。
この判決が意味するものは一体どういうことなのかある程度時間が経ってみないと分からないのかも知れない。
“米国では、最高裁判所は、米国の法律によれば、ワクチン接種を受けている世界中の人々は製品であり、特許を取得した製品であり、もはや人間ではないとの判決を下しました。改良されたDNAまたはRNAワクチン接種、つまりmRNAワクチン接種により、その人はもはや人間ではなくなり、改良されたGENワクチン接種の特許権者の所有者になります。彼らは独自のゲノムを持っているため、もはや「人間」（自然人ではない）ではなく「超人」であり、人権のカテゴリーはありません。自然人の質とすべての関連する権利は失われます。これは世界的に適用され、特許は米国の法律の対象となります。2013年以降、遺伝子組み換えmRNAのワクチン接種を受けたすべての人は合法的なトランスヒューマンであり、トランスヒューマンとして法的に認められており、どの国でも人権やその他の権利を享受していません。これは世界的に適用されます。GEN-POINT技術特許は米国の管轄および法律が米国外の他の人にどのように適用されるかどうかに従ってください。”
創価学会関連情報
“米軍が東京・品川区にある創価学会本部を急襲し、バス2台分の逮捕者を連れて帰っていった。 SGが重要なのは、約700万人の会員と公明党が、現在の菅義偉首相の奴隷政権を維持するために不可欠だからだ。 日本独立党のリチャード・コシミズ氏やその他の情報筋によると、SGの労働者は偽装投票用紙を大量に生産しているため、日本の選挙泥棒には欠かせない存在だという。（フルフォードレポート7/14）”
“ファイザーは、かねてより創価学会と密接に繋がっていると噂されてきましたが、実際、創価学会USAの子会社となっていることが明らかになりました。以下の画像は、Wikipediaに掲載されている情報です。
以前まで、ファイザーが創価学会USAの子会社であるとの情報は記載されていませんでしたが、現在では関係者によってその情報がリークされ、書き加えられたようです。
つまり、コロナワクチンによって人口削減をしている犯人は、紛れもなく創価学会だったということです。
また、現在、多くの死者を出しているファイザー製のコロナワクチンは、日本法人の「ファイザー株式会社」が権利者となっています。
ファイザー株式会社は、1953年に「田辺製薬（現：田辺三菱製薬）」との合弁で「ファイザー田邊」を設立し、日本に進出したのが始まりです。
○Wikipedia-ファイザー
「田辺三菱製薬」は、731部隊の残党によって設立された「ミドリ十字」などと合併吸収して今に至りますが、731部隊は李家の「岸信介」によって指揮され、中国人やロシア人など多くの人々を人体実験によって虐殺したことで知られています。
しかし、731部隊の残党は、戦後も罪に問われることはなく、日本の各医療機関に散らばり、その一部がミドリ十字を設立し、薬害エイズやC型肝炎などの問題を起こして、多くの庶民を殺戮してきました。
そして、731部隊のトップだった岸信介は、創価学会と深い関係を築いており、創価学会2代目会長の戸田城聖とは友人だったと言われています。”
戦後の日本は表面的にはそれなりの経済的な豊かさを達成したのだが、国家的基盤はズタズタにされてしまっている。そうなるには様々な力が働いているのだが、創価学会もその一つだと言えるだろう。
創価学会が退潮していくことになるとすれば日本にとってプラスの材料だろう。